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『台風19号 各地でトラブル 雨漏り 満員 寒い 豪雨で「パンク」再び 自治体 主に地震想定』 10月20日付毎日新聞朝刊はこう報じている。12日上陸した台風19号の影響で河川の氾濫や土砂崩れが相次ぎ、一時は全国で23万人が避難所に身を寄せたという。だが、水が入り込んで使えなくなったり、想定を超える住民が逃げ込んで満員となったりする避難所もあったという。同様のトラブルは過去の災害でも起きており、課題が改めて浮き彫りになっている。⇒災害に遭ってみないと、災害対策の問題点がなかなか浮かび上がってこないが。避難場所についても今回の台風19号はいろいろな問題を明示したようだ。「災害は忘れたころにやってくる」を肝に銘じ、今回の反省を十分行い、温暖化に伴い、今後ますます災害頻度が増し、また、災害強度も強くなると十分予想され、「備えあれば憂いなし」で、日常的にも十分注意しておくことが肝要だ。
『強大台風 年に数回 温暖化 上陸増える恐れ』 毎日新聞10月20日付朝刊はこう報じている。 上陸直前まで非常に強い勢力を維持した台風19号は東日本を中心に大きな被害をもたらしたが、地球温暖化が進めば19号を上回る強大な台風が年に複数日本に上陸する危険性が指摘されている。このままのペースで温暖化が進むと、今世紀末には世界の平均気温が現在より3℃ほど上がるとされている。気象庁気象研究所の予測によると、平均気温が3℃以上高くなると「スーパー台風」と呼ばれる最大風速59㍍以上の台風の発生数は地球全体で3割ほど減る。その一方、海面水温の上昇などにより日本の南海上のを猛烈な台風が通る頻度は増加するとみられ、日本列島への影響が懸念されるという。日本ではまだスーパー台風の勢力を保って上陸した例はないが、坪木和久名古屋大教授(気象学)のシミュレーションによれば、20世紀末より約2℃上昇すると、スーパー台風のまま本土に接近・上陸する台風が1年間に複数発生するようになるという。平均気温が1℃上昇すると、大気に含まれる水蒸気量が7%増える。温暖化が進むと、台風だけでなく前線などによる豪雨でも一度に降る雨の量が以前より増えることになる。昨年の西日本豪雨も温暖化の影響で降雨量がかさ上げされ、多大な被害をもたらしたとの指摘がある。国土交通省によると、国と都道府県が管理する河川のうち、氾濫する恐れのある水位を超えた河川数は、2014年は83河川であったが、16年は368河川、18年は10月末時点で475河川と年々上昇しているという(⇒氾濫災害発生の確率が確実に高まっている。このような数字を広く国民に周知する必要がある)。国交省の検討会は今年、現在より約1℃上昇すると洪水の発生頻度が約2倍、3℃以上上昇すると約4倍になるとのシミュレーションを公表している。木本昌秀東京大教授(気象学)は「今後気象災害がより顕著にひどくなるのは間違いない。堤防などのハード面には限界がある。避難勧告が出てから準備しては遅く、普段から心づもりをしたり、近所の人とコミュニケーションを取ったりすることが大事だ」と話しているという。⇒自然災害に対しても、自分の命は自分で守る(災害弱者に対しては十分対応することを前提とした上で)が原則であり、各個人は自ら置かれた状況の中で、命を守るために最善の努力をすべきで、さらに、前述の木本教授の指摘を取り入れれば、かなりのレベルの防災対策となるであろう。
『光合成で酸素 仕組み解明』 毎日新聞10月18日付朝刊はこう報じている。植物が行う光合成のうち、水分子が分解されて酸素ができる仕組みを明らかにしたと、岡山大などの研究チームが発表したという。論文が18日、米科学誌サイエンス電子版に掲載されるという。反応は約20個のたんぱく質などでできた複合体が仲介するが、どのように反応を進めるか不明だったという。チームは「人工光合成の実現に向けて重要な情報になる」と強調しているという。⇒今後の展開次第だろう。「反応の仕組みが明らかになったため、太陽光を利用して水を分解し、有用な化学物質を作り出す反応を人工的に起こせるようになる」興味深い研究のようであるが、現時点で評価は難しいと思われる。将来、工業化できればノーベル賞級に進化できるか?
『米の月探査に日本参加 基地建設で技術協力』 毎日新聞10月18日付朝刊はこう報じている。内閣府の宇宙政策委員会は17日、米国が2024年までに目指す月面着陸計画への参加を決めたという。政府は年内にも正式に米国に伝達するという。月を周回し、宇宙飛行士が拠点にする小規模基地の建設で技術協力する方針だが、実際に日本人宇宙飛行士が月周回軌道や月面を目指すことができるかは現時点では不明という。25年以降に本格化する月周回基地建設や将来的な火星探査への参加については、計画が長期化し膨大な費用負担が発生する恐れもあるとして、保留するという。⇒こんな腰の引けた参加表明では、米国からも疑問を持たれるだろう。独自の科学的な成果は得られず、基地建設での費用を負担することになるだけではないか。一部の下請けをやるだけなら、日本は的を絞った独自の戦略を練るべきではないか。
『猛暑対策 限界あらわ 五輪マラソン(⇒競歩も)札幌で実施へ ドーハ危険続出(で)IOC方針転換 遅い判断現場にツケ 強化再考 選手ら困惑』 毎日新聞10月18日朝刊はこう報じている。東京五輪の猛暑対策でマラソンと競歩の会場を札幌市に移す案を国際オリンピック委員会(IOC)が発表したことを受け、大会組織委員会の森喜朗会長は17日、東京都内で取材に応じ「やむを得ない」と受け入れる考えをを示したという(残念ながら、自分の責任を全く感じて内容だ。よく会長が務まるものだ)。会場変更は確実な情勢で、組織委とIOCが30日から3日間、東京都内で開く調整委員会で正式合意されるという。開幕まで300日を切っての変更は見通しの甘さを露呈した格好で、準備のやり直しに伴う大会開催費の膨張が懸念される。本番コースを想定して練習してきた選手からも不平が漏れる(特に日本人選手)。⇒当然だろう。思慮と決断力のないトップを抱えた、組織(国、国内組織委、IOC、東京都など)の典型的な体たらくだ。被害を受けるのはアスリート・応援客を含めた現場だ。ただ、アスリートファーストが実現したのは良かったのではないか。本来は日本がこれをリードすべきであった。責任逃れと決断力のなさだ。日本の組織の典型と言えなくもない。
『台風死者4割住宅内 車で移動中3割 避難遅れ深刻』 毎日新聞10月18日付朝刊はこう報じている。台風19号による死者77人のうち、住宅内や避難中に亡くなった際の状況が判明した64人について毎日新聞が分析したところ、住宅内で水や土砂に覆われて死亡したのは27人で4割超を占めた。また、少なくとも3割近い17人が車での移動中に死亡していた。総務省消防庁によると、19号の通過中、最大で9都県の210万人(13時午後1時時点)に避難指示が出されたが、台風接近前の避難の大切さを物語っている。⇒実は筆者(江原幸雄)の住む埼玉県狭山市(自宅すぐ前に荒川の支流入間川あり)も台風中心が付近を通る気象庁予報があったので、自宅で気圧の変化を計るとともに、時折2階のシャッターを開けては、入間川の水位の上昇を目視観測をつづけた。気圧は12日午前7時997hPaから急激に下がり続け、午後9時過ぎに最低値962hPaに達し(翌日の新聞の台風進路図を見ると、ちょうど12日午後9時ごろ、台風中心が当地付近に重なっている。台風の中心気圧は955hPaか少し高かったと思われる)、それ以降急激に気圧は上昇し、13日午前7時には997hPaまで上昇した(回復した)。12日午後9時ごろ、台風の中心近くが当地に接近し、離れていったと判断した。同時に入間川の水位を見ると、河川敷およびそこの低木は荒れ狂う濁流の下に水没していた。しかし、土手まではまだ余裕があった。当地にはすでに大雨特別警報が出ていたが、この時点(午後9時過ぎ)ではあたりは真っ暗で、まだ風も雨も強く、外に出ることは困難であったので、避難用品一式を入れたデイパックを準備して、自宅2階でやり過ごすことにした。幸運にも近くで入間川の氾濫もなかった(下流で支流が集まっている川越市で氾濫し、高齢者施設などが孤立した)。今回の台風では、個人的には特に被害はなかったが幸運に過ぎないということではなかったか。大雨特別警報が出た、まだ明るい時期に避難すべきであったかもしれない。次回はこの経験を活かしたい。温暖化によって、台風が急速強化され、大型化していくのは、明らかである。
『マラソン 札幌検討 IOC 東京五輪 暑さ対策 競歩も』 毎日新聞10月17日付朝刊はこう報じている。国際オリンピック委員会(IOC)は16日、2020年東京五輪の暑さ対策でマラソンと競歩の会場を東京から札幌に移す代替案を検討していると発表したという。大会中に気温が東京よりも5~6℃低いことなどを理由に挙げており、IOCのトーマス・バッハ会長は「選手の健康は我々の最大の関心事。新たな提案はいかに深刻に懸念しているかの現れ」とコメントしたという。⇒全く同感である。万難を排して、猛暑の東京から移すべきだ。アスリートファーストを掲げている以上、選手のことを最も重要に考えるべきだ。事ここに至った原因は日本の組織委員会をはじめ、日本側にある。日本への招致を目指したきれいな「カラーパンフレット」にはオリンピック開催時期をアスリートに最もふさわしい気候と嘘で塗り固めた責任は大きいだろう。また、安倍首相が招致の会場で「福島第一原発事故」を制御されている(under control)と世界に向けた大嘘がその根底にあるのではないか。また、東京都の暑さ対策もおざなりなものであった。過去の新聞報道に出ていたが、ワイシャツ姿の東京都職員がシャワーの効果を演じて、そのパフォーマンスを報道陣に見せた程度だ。国、組織委員会、東京都およびそれを鵜呑みにしてきたIOCのいい加減さが、ドーハの世界選手権を見て初めて露呈し、問題視したようだ。ごまかし続けてきたが、事ここに至ってはどうにもならなくなったということだろう。責任問題はオリンピック後にすることにして、ここはアスリートファーストに徹して、万難を排して、東京から(提案されている札幌等に)移すべきだろう。東京で行えば、ランナーに死者が出ることも十分想定される状況だと認識すべきだ。
『台風死者60歳以上7割 災害弱者しわ寄せ』 毎日新聞10月17日付朝刊はこう報じている。 記録的な大雨となった台風19号による行方不明者の捜索は16日も各地で続き、新たに宮城県丸森町で2人、福島県いわき市で1人の死亡が確認されたという。毎日新聞のまとめでは全国の死者は77人、行方不明者は16人になったという。年齢や年代が確認できた死者63人(船で死亡した乗組員を除く)のうち、60歳以上が47人で75%となり、自力での避難が難しい「要支援者」に位置付けられる高齢者が多く亡くなっていたことが判明した。⇒納得できる数字だ。災害では、常に災害弱者へしわ寄せがくる(人命だけでなく、金銭的にも)。日常からのきめ細かな防災対策が必要であることを如実に示している。自治体は地域自治会の末端までを考慮して、防災対策を立てるべきだ。
『被害 決壊箇所で甚大 台風19号 捜索続く 堤防対策強化へ』 毎日新聞10月16日付夕刊はこう報じている。 記録的な大雨となった台風19号による行方不明者の捜索は、16日も東日本各地の被災地で続いているという。毎日新聞のまとめでは、6県12人(16日午前10時現在)の行方が分からないままという。懸命の捜索が続く一方、この日は各地で今季一番の冷え込みとなり、被災者には厳しい朝となった。気象庁によると、16日朝は上空の寒気と緩やかな高気圧に覆われて放射冷却が強まったため全国の半数以上の観測点で今季一番の冷え込みになったという。大規模な浸水を受け、この日も朝から捜索が続く宮城県丸森町では最低気温が平年より3.2℃低い5.4℃、福島県二本松市では2.9℃低い6.2℃を記録したという。⇒当研究所で観測中の1m深地温は10月初旬以降低下中であるが、今後さらに低下を続けるだろう。なお、氾濫危険水位を超過した河川数は、14年の83河川から18年には474河川までまで急増。赤羽国交相は15日の参院予算委員会で「最近の気候変動によって、災害が激甚化・頻発化し、被害規模も甚大化している」と危機感を示している。地球温暖化との関連は感じているようだ。同相は、さらに一歩進めて、CO2排出量削減のため、石炭火力発電をフェーズアウトするような提案あるいは再生可能エネルギー推進の提案ができないものか。過剰な期待か? 環境省・国交省・農水省が結束すれば、かなり強力な体制となるのではないか。問題は経産省と官邸だ。ここは一つ小泉環境相の活躍を期待したい。感覚的にものを言うだけではなく、実行あるのみだ。
『経済学賞 米大の3氏 ノーベル賞 実験で貧困問題研究』 毎日新聞10月16日付朝刊はこう報じている。 スウェーデン王立科学アカデミーは14日、インド出身で米マサチューセッツ工科大(MIT)のアジビット・バナジー教授(58)とフランス出身でMITのエステール・デュフロ教授(46)、米国出身で米ハーバード大のマイケル・クレーマー教授の3人に2019年のノーベル経済学賞を授与すると発表したという。世界的な貧困問題の解決に向けて、実験に基づく新たな取り組みを行ったことが評価されたという。経済学賞でバナジー氏はアジア出身で2人目、デュフロ氏は女性2人目で最年少の授賞。両氏は夫婦で、ノーベル賞で夫婦が同時受賞するのは5組目となるという(⇒案外多いものだ)。3人は貧困地域の教育問題などに焦点を当てて研究してきた。授賞理由についてアカデミーは「貧困と闘う能力を大幅に改善させた。たった20年間で3人の実験に基づいたアプローチは開発経済学を転換させた」と説明し、現場を重視する研究手法を評価している。どの研究分野でも理論的な面と実験的な面とがあるが、従来ノーベル経済学賞では理論分野が目立った気がするが、実験分野が受賞することは喜ばしい。理論の実践で、広く人類に役立ったことが評価されたものか。なお、ノーベル賞で日本の経済学者の名前が取りざたされることが少ないが、日本の経済学者も世界に打って出てほしいものである。
『台風死者74人に 不明なお12人 東北で高齢者犠牲』 毎日新聞10月16日付朝刊はこう報じている。台風19号で記録的大雨となった東日本各地は、15日も行方不明者の捜索が続いたという。毎日新聞のまとめで、福島県26人、宮城県14人が亡くなるなど死者は12都府県で計74人に上り、行方不明者も6県で12人に上っている。河川の堤防決壊による浸水で高齢者が犠牲となるケースが目立っているという。⇒災害は弱者に厳しい現実か。なお、今回の氾濫・浸水では、複数の支流が本流に集まる地域で目立つ。相対的に低地になっていることか。水の引きも遅いようだ。
『台風19号 59人犠牲 7県47河川66ヵ所決壊 不明は14人』 毎日新聞10月15日付夕刊はこう報じている。 台風19号による記録的な雨量で甚大な被害が出た東日本各地は、台風上陸から4日目を迎える15日も警察や消防、自衛隊などによる行方不明者の捜索が続いたという。宮城県丸森町では住民の孤立が続き、阿武隈川が氾濫した福島県本宮市は水は引いたものの住宅地が広く泥で覆われるなどしており、被害の全容は判明していないという。毎日新聞の集計によると、11県で59人が死亡し、行方不明者は6県で14人に上がるという。堤防が決壊した河川は7県の47河川66ヵ所に増えたという。⇒筆者(江原幸雄)が住む埼玉県狭山市には入間川(目の前が土手で、入間川の左岸。川そばまで30m程度か)が流れており、12日夜から、うねる泥水でかなり水位が上がったが(河川敷は低木を含めすべて水没)、自宅のあたりは川の流れは直線的で、決壊は起こらなかった。入間川はさらに北東方向に流れ、越辺川に合流後、川越市(下小坂付近?)で、決壊。氾濫したようだ。入間川と合流した越辺川は荒川に合流し、南東に向かい、やがて東京湾に流れ込む。狭山市で氾濫が起こらなかったのは、幸運に過ぎなかったことになるかも知れない。自宅2階の窓のシャッターを時々開け、入間川の水位を目視で確認するとともに、気圧を計り、台風の動向を確認した。午後9時過ぎ、気圧は低下から、明確に上昇に転じた。台風中心が接近したのち、離れていくことがわかった。その時は、大雨特別警報が出ていたが、真っ暗で風雨も強かったので、最悪期は過ぎたと判断し、最低限必要な物品を入れたデイパックを机に置き、いつでも逃げられる用意をして、自宅2階で台風をやり過ごした。時折、窓を開け、入間川の水位を確認した。果たして、この判断は正しかったか? もっと早い段階で避難所へ向かうべきだったか。後で話を聞くと、一番近い避難場所(公民館)は早い段階で満員になり、別の避難所に回されたという。そして、いずれでも翌朝まで避難所で過ごしたという。次回同じような状況になったら、早めに(明るいうちに)避難所に向かおうというのが今回の台風の最終的な反省点である。 
『強大台風 高水温で発達 「大気の川」合体衰えず』 毎日新聞10月14日付朝刊はこう報じている。今回の台風19号は強い勢力を保って上陸し、東日本の広範囲で記録的な大雨をもたらした。日本の南海上や周辺の海水温が高かったため、「急速に発達し、あまり衰えなかった」ことが要因として挙げられるという。19号は6日午前、南鳥島近海で発生。台風は海面水温が26~27℃より高いと発達する。坪木和久・名古屋大宇宙地球環境研究所教授(気象学)によると、発生周辺海域では29℃もあり、中心気圧が24時間で915hPaまで77hPaも降下し、「急速強化」と呼ばれる極端な発達なったという。急速強化が起きた過去の台風には、関東や東海に豪雨をもたらした狩野川台風(1958年)や5000人を超える死者・行方不明者を出した伊勢湾台風(59年)がある(筆者江原は小学6年時、同所で体験)。北上すれば通常は海面水温が低くなり、台風の勢力は徐々に衰える。ところが、今回は日本周辺の南海上の海面水温が平年より1~2℃高く、19号は勢力を維持。・・・乾いた空気の流入など、発達の阻害要因もほとんどなかったという。さらに、19号は大量の水蒸気を蓄えており、19号の東側に、南から水蒸気が流れ込み、熱帯から大量の水蒸気を持ち込んだと坪木教授は指摘している。温暖化が進み海面温度がさらに高くなると、「急速強化」が起こりやすくなり、強大台風による大雨(強風も)は今後増えていくことになろう。要注意である。
『台風 33人死亡18人不明 6県21河川決壊 東日本縦断 土砂災害56件』 毎日新聞10月14日付朝刊はこう報じている。台風19号が12日夜から13日未明にかけて東日本を通過し、広範囲で大雨に見舞われた。河川の堤防が決壊し、土砂災害も発生した。毎日新聞の集計では、13日午後9時現在、10県で33人が死亡、6県で18人が行方不明となっているという。川からあふれた水で住宅などが浸水し、孤立しているケースもあるという。自衛隊や消防、警察などが懸命の救出活動を進めている。水が引いていない場所があり、被害の全容はわかっていない。⇒埼玉県狭山市の自宅周辺でも、大雨特別警報が出され、自宅前の入間川は濁った水で大増水、下流の川越では決壊・氾濫そして住宅地への浸水、今朝もまだ水は引いていない状態という。自宅での気圧の観測から、12日午後9時過ぎに最低気圧を確認、台風の中心付近が通過したことが推測された。気象庁の台風進路図によると、まさに、12月12日21時に、台風中心が狭山市付近を通過したことが見て取れる。
『巨大台風 関東直撃 7都県 大雨特別警報 けが36人1人死亡1人不明(今日の夜のTVによると数十人規模で死者・行方不明者が出ているようだ。また、けが人も150人を超えているようだ。まだ、被害の全貌はつかみ切れていないようだ)』 10月13日付朝刊はこう報じている。大型で強い台風19号は12日午後7時ごろ、静岡県の伊豆半島に上陸した。東日本では記録的な暴風や大雨、高潮に襲われる恐れがあるという。気象庁は同日、静岡、東京、神奈川、埼玉、群馬、山梨、長野の1都6県で重大な災害が発生する恐れがあるとし「大雨特別警報」を発令し、最大級の警戒を呼び掛けたという。⇒当研究所のある埼玉県狭山市にも大雨特別警報が出され、避難準備をしたが、最終的には警報発令が夜間となり、また、自宅での気圧の観測から午後9時過ぎに台風の中心が接近から、離反と判断でき、避難を避け、2階で夜を過ごした。早朝、自宅の前を流れる入間川は濁流が波打っていたが、流れが直線的だったので、決壊・氾濫は幸運にもまぬかれた。下流の川越では、氾濫が発生して、老人介護施設から介護を受ける人を他の病院等に搬送したようだ。埼玉県内の他の河川の氾濫も多く、身近に近来稀に見る台風被害が発生したことになる。災害復旧とともに、行方不明者の早期救出が望まれる。
2019年10月1日 地熱情報研究所は本日付で,地熱発電:国の目標「2030年度累積150万kW」達成に向けての提言を作成しました。まずは,本欄にその概要を示すことにしました。お読み頂ければありがたく思います。なお,全文は希望される方にお送りすることにしています。以下に,概要を記します。 地熱発電:国の目標「2030年度累積150万kW」達成に向けての提言 (詳細についての問い合わせは 代表 江原幸雄まで eharakuju@kind.ocn.ne.jp) 『現在,国,地熱開発事業者,自治体および地熱関連団体・個人等は標記目標に向かって鋭意尽力中であるが,その達成の見込みは不透明である。当研究所事務局長野田徹郎が昨年12月に日本地熱協会情報連絡会で行った論述「2030年の地熱発電出力3倍増は本当に達成可能か?」は,この点を課題に取り上げ,現状認識および国の目標達成のための提言を行っているが,当研究所代表江原幸雄もいずれも十分納得できる内容である。野田の指摘は,各団体が課題を共有し,国の目標実現に向かって,地熱開発体制を見直し,産官学挙げての地熱開発体制を再構築すべきということである。なお,野田の論述は,「地熱技術」誌,次号(2019年11月刊行予定)で公表予定である。 以下では,地熱情報研究所としての「150万kW達成に向けての方策」を示してみたい。現状において,「2030年度累積150万kW達成」はかなり不透明(実現は難しい)と思わざるを得ない。 この目標が達成されないと,「地熱冬の時代」からさらに厳しい「地熱氷河期」を迎えざるを得ないだろう。 ということは,日本の地熱産業に将来はないということでもある。「累積150万kW」を達成して初めて,日本の地熱産業が自立化への道をたどることができると思われる。また,「150万kW」は国の電力シェアの1%程度であり,太陽光発電1000万kWに相当するもので,一定の意義があるが,この程度では,現状でも,十分な国民の理解が得られないのではないか。そして,この「150万kW」はあくまでも通過点であり,将来的には(2050~2100年程度),少なくとも国の電力シェアの10%程度を賄える可能性を国民に示していく必要がある。この数値は不可能ではないと思われる(従来型の地熱資源だけでも,各種障害が解決され,開発が十分進めば,推定資源量の約半分の1000万kW程度は見通せる。また、近年世界的に注目されている,「超臨界地熱資源」も想定することができるだろう。我が国でも,~TW(テラワット)レベルの想定がある)。 しかし,その前に着実に「150万kW」を,より早い段階で実現しなければならないと思われる。 そこで,改めて「150万kW」 実現のプロセスを考えてみたい。そのための基本的事項4つをまず挙げたい。 1) 地熱ポテンシャルマップの充実化・高精度化(新規データの逐次追加を含めて)  2) 地方自治体の地熱発電への積極的関与の奨励  3) 自然公園内(国立公園・国定公園)での開発拡大の実質化  4) 地熱開発基本法の制定  まず,1)であるが,多様で具体的な指摘をまず実現するべきと思われる(詳細は「全文」参照)。 2)については,従来から指摘されているが,方針が定まっていない。自治体関与を積極的にするには,地域の便益を明確に示すことが重要と思われる。これは,発電所運転開始後の自治体による投資を含めて,自治体が開発に直接関与することで,衰退化・消滅化が指摘されている地方の自治体(都道府県・市町村を含めて)が再生可能であることを明示し(導入効果をきめ細かく算出する),これを地熱関係者が地方自治体に丁寧に説明する。投資に応じて,地元への還元が長期的に生じることを説明する(これまでの算定例から,少なくない還元が,見込まれる)。この際,事業者は発電に専念し(単独の場合より収益は若干減るが),地元の社会的問題は自治体が対応することにすれば,Win-Winの関係を構築できるのではないか。また,この場合,便益を一部の関係者だけでなく,自治体住民全体が受けることができる。地熱資源をコモンズと考えるのが望ましい。 3)については,開発者側と規制側の実質的な話し合いを日常的に継続する必要がある。これが現在十分なされているとは思えない。 4)は以前からの課題であるが,これが成立しないと「立地問題」「温泉問題」等の社会的課題が,この先,地熱開発をずっと苦しめることになる。これはエネ庁の尽力を期待したい。JOGMEC,地熱協会からの強力な要望が必要だろう。そのためには,地熱事業者が大同団結し(全電力会社が業界団体に加盟。新団体を作ってもよい),強力な事業者団体となる必要があろう。』  以上のような,『地熱発電:国の目標「2030年度累積150万kW」達成に向けての提言』を地熱情報研究所として,ここに訴えたい。詳細は別に「全文」を用意しているので,以下にご連絡いただければ,送付します。ご連絡ください。 連絡先 地熱情報研究所 代表 江原幸雄 eharakuju@kind.ocn.ne.jp
『最強台風 今夕上陸 猛烈な風雨 高潮 19号 気象庁「命守って」 千葉で竜巻 停電 計画運休始まる』 毎日新聞10月12日付夕刊はこう報じている。 大型で非常に強い台風19号は12日夕方から夜にかけて東海地方か関東地方に上陸する見込みという。東日本を中心に風速30㍍以上の猛烈な風が吹き、記録的な暴風や大雨、高潮の恐れがあるという。気象庁は、重大な災害が発生する場合に大雨特別警報を出す可能性があるとしている。⇒実際に、関東地方に大雨特別警報が午後5時ごろに出された。埼玉県も当然含まれているが、幸運にも小生の自宅がある狭山市は含まれず、避難準備もしたが、避難せずに、自宅2階でやり過ごすことにしている。当研究所では午前中から気圧の測定を行ったが(午前7時997hPaでその後、午後5時に978hPa、さらに5時半に976hPa)、気圧は線形的に急激に下がり、台風中心の接近が認められた。現在午後5時半を過ぎたが、風雨とも強まって来ているが夜半には台風中心付近も通過することを想定しているが、そうでありたい。
『列島記録的風雨の恐れ 台風19号上陸へ 首都圏の在来線 順次運休 新幹線東京-名古屋は終日』 毎日新聞10月12日付朝刊はこう報じている。 大型で非常に強い台風19号は12日夕方から夜にかけて関東か東海地方に上陸する見込みだという。東日本では記録的な大雨・暴風となりそうで、気象庁は11日、台風上陸前では異例となる2回目の臨時記者会見を開いて厳重な注意を呼び掛けた。1958年に伊豆半島の狩野川が氾濫し、死者・行方不明者1269人を出した「狩野川台風」に匹敵する大雨になる恐れがあり、重大な災害が発生する場合に発令する大雨特別警報を出す可能性があるとしている。暴風も9月の台風15号と同程度となる予想だという。⇒当地(埼玉県狭山市)も今朝がたから強い雨が降り、時間雨量50㍉前後ではなかったか。今は、雨は小康状態で、風もそれほどではない。ただ、気圧は急激に下がりつつある。台風の接近は確実で、家および家の周りの防備をし、無事台風が通過することを期待するのみ。
『(ノーベル)平和賞 エチオピア首相 アビー氏 国境紛争解決尽力』 毎日新聞10月12日付朝刊はこう報じている。ノルウェ-(平和賞はスウェーデンとノルウェー両国共同の授賞で、ノルウェイーの委員会から贈られるようである)のノーベル賞委員会は11日、今年のノーベル平和賞を、エチオピアのアビー・アハメド首相(43)に授与すると発表したという。レイスアンデルセン委員長は「平和と国際協調のための尽力、とりわけ隣国のエリトリアとの国境紛争解決のための断固とした指導力」を授賞理由としたようだ。近年、アフリカ関係の平和賞が多い気がするが、アフリカ人民の平和と安寧が乱されていることの反映か。この授賞がアフリカ諸国の平和に大きな影響を与えることを期待したい。
『台風19号 1200人犠牲「狩野川」級 東京-名古屋 新幹線全面運休 家庭での備え万全に 東日本上陸へ 空の便も欠航』 毎日新聞10月11日付夕刊はこう報じている。 大型で非常に強い台風19号が、12日夕方から夜遅くにかけて接近・上陸する恐れが高まっている。最大風速44㍍以上54㍍未満の「非常に強い」勢力を保ったまま本州に上陸すれば史上初となるという。西日本から東北地方の広い範囲で大雨や暴風の影響が出そうで、鉄道や航空各社は事前に運転中止を決める計画運休を実施する。気象庁などは11日のうちに家庭などでできる備えを呼び掛けている。台風の中心付近が通過する予想の小生宅(埼玉県狭山市)ではすべてのシャッターを下ろし、飛びそうなものは固定し、玄関防水用の土嚢を積んだ。数日程度の食糧・水、複数の懐中電灯、手動で発電、使用できる携帯ラジオを準備した。一家庭としてはできるだけの準備をした。あとは、台風の中心ができるだけ離れてくれることを望むのみ。
『台風19号 あす本州へ 上陸(の)恐れ 鉄道各社計画運休』  毎日新聞10月11日付朝刊はこう報じている。 大型で非常に強い台風19号は10日、小笠原近海で北上を続けた。「非常に強い」(最大風速44㍍以上54㍍未満)勢力を保ったまま12~13日に本州に接近・上陸する見通しで、西日本や東日本の広い範囲で大雨や暴風となる恐れがあるという。気象庁によると、非常に強い勢力で台風が上陸したのは1991年以降3例のみで、いずれも四国や九州に上陸していた。今回本州に上陸した場合、史上初となる。台風19号の暴風域(風速25㍍以上)と強風域(風速15㍍以上)は、先月の台風15号よりも広い。12日午後6時までの24時間雨量は、いずれも多いところで、東海400~600㍉、関東甲信300~500㍉、近畿300~400㍉、中国・四国200~300㍉、東北・北陸100~200㍉と予想されている。台風19号の接近を受け、鉄道各社は、事前に運転中止を決める「計画運休」を実施するという。JR東海は12日昼前から、東海道新幹線の東京ー新大阪間で運行本数を減らしたり、運転を取りやめたりするという。JR東日本は12~13日に首都圏の在来線や新幹線で運休の可能性があると発表、私鉄各社も12日から計画運休を行う予定だという。全日空は12日の国内線490便、日本航空は同日の国内線377便を決行するという。⇒台風が予想通りの進路を取ると関東地方を中心に強風・大雨となりそうだ。台風の中心付近が、当研究所(埼玉県狭山市)を通過する可能性が強い。やや早めだが、これから対策を実行する。
『台風19号 各地で暴風警戒 首都圏計画運休今日発表』 毎日新聞10月10日付夕刊はこう報じている。 大型で猛烈な台風19号は10日、日本の南の海上を北よりに進んだ。非常に強い勢力を保ったまま12~13日に西日本から東日本に接近し、上陸する恐れがある。気象庁は、全国的に暴風や大雨、大しけの可能性があるとして、注意を呼び掛けている。気象庁によると、台風の接近に伴い、南から暖かく湿った空気が流れ込むため、西日本の太平洋側と東日本では、11日午後から大気の状態が非常に不安定になるという。台風19号は10日午前9時現在、父島の南南西約490㌔を時速約20㌔で北に進んだ。中心気圧は915hPaで中心付近の最大風速は55㍍、最大瞬間風速は75㍍。中心から半径240㌔以内が風速25㍍の暴風域となっている。⇒当地(埼玉県狭山市)付近を台風の中心が通過しそうである。JR東日本は台風の接近が予想される12日から13日にかけ、首都圏全域で大規模な計画運休に踏み切る方向で検討していることが、関係者への取材で判明したという。計画運休を巡っては、国土交通省が今年7月にまとめた指針で、モデルケースとして、48時間前に運休の可能性、24時間前に詳しい運転計画を示すのが望ましいとしている。
『吉野 彰氏 ノーベル(化学)賞 リチウムイオン電池開発 化学賞8人目』 毎日新聞10月10日付朝刊はこう報じている。スウェーデン王立科学アカデミーは9日、2019年のノーベル化学賞を、旭化成の吉野彰名誉フェロ-(71)、米テキサス大のジョン・グッドイナフ教授(97)、米ニューヨーク州立大のスタンリー・ウイッテンガム特別教授(77)の3氏に授与すると発表した。携帯電話やパソコンなどで充電して繰り返し使えるリチウムイオン電池を開発したことが評価されたという。⇒革新的機能物質を開発し、それが人類に多大な貢献したものとしての評価だろう。最近の化学賞の流れの一環か。物理学だけでなく、化学でも日本の強さを示したといってよいだろう。ただ、最近の日本人のノーベル賞受賞も多くは、一時代前の研究者によるものである。このような偉業を今後も継続するためには、日本の科学技術政策を抜本的に改め、若手研究者が安心して、未踏の課題にチャレンジ続けられるような環境を作り出し、それを維持することが不可欠と思われる。
『猛烈台風19号、12日上陸か 東海道新幹線 減便や運休も』 毎日新聞10月10日付朝刊はこう報じている。 大型で猛烈な台風19号は9日、小笠原近海を北西に進んだ。3連休中の12~13日に西日本から東日本にかけて接近、上陸する恐れがあるという。千葉県で先月、大規模停電をもたらした台風15号や関西で大きな被害を出した昨年9月の台風21号に匹敵する暴風が予想されるという。気象庁は「台風15号よりも大型であり、気象情報に留意し、早めの対策を」と呼びかけている。台風19号は非常に強い勢力を保ったまま12日ごろ紀伊半島に上陸し、速度を上げながら東海や関東、東北地方を通って13日に北日本沖に進むとみられている。地域によっては大雨、大しけの恐れもあるという。首都圏の鉄道各社は列車の運転を事前に取りやめる「計画運休」について検討を始めており、台風が接近前日までに公表する方針という。⇒台風予測においては、最終的に、「いつ頃、どこ」に上陸するかをより正確に、より早く予報するのが肝要だ。気象庁は15号の反省を踏まえ、的確な予報を行ってもらいたい。
『ノーベル賞 物理学賞に米欧3氏 宇宙論 太陽系外惑星発見』 毎日新聞10月9日付朝刊はこう報じている。 スウェーデン王立科学アカデミーは8日、2019年のノーベル物理学賞を米プリンストン大のジェームズ・ピープルズ名誉教授(84)、スイス・ジュネーブ大学のミシェル・マイヨール名誉教授(77)とディディエ・ケロー教授に授与すると発表した。宇宙の進化に関する理論の構築と「太陽系外惑星」を初めて発見したことが評価されたという。授賞式は12月10日にストックホルムで開かれ、賞金900万スウェーデンクローナ(約9800万円)のうち、ピープルズ氏に半分が、他の2氏に4分の1ずつが贈られるという。ピープルズ氏は宇宙が誕生した約140億年前の「ビッグバン」が起きてから宇宙がどのように膨張し、形成されたかなど宇宙の進化に関する理論を、1960年代半ばから20年以上かけて構築した。この理論から、宇宙の95%が現在は観測できない暗黒物質や暗黒エネルギーで構成されていることを示した。一方マイヨール氏とケロー氏は95年、フランスの天文台で独自の観測機器を用いて、地球が太陽の周りを公転するように、太陽以外の恒星の周りを回る「ペガサス座51番星」を発見した。これをきっかけとして、4000個以上の太陽系外惑星が見つかった。研究成果について王立科学アカデミーは「宇宙は想像以上に不可思議で素晴らしいと示した」としている。ブラックホールの影の撮影に成功した国立天文台の本間希樹教授(48)は「人類の知見を革命的に変えた成果」と話したという。「宇宙全体がビッグバンからどのように現在の姿になったという全体の枠組みと、我々が住む惑星という場所が何かという根源的な問いに答えた」とたたえた。⇒今年の物理学賞は長年による宇宙進化論の構築と、太陽系外惑星という新天体の発見による天文学の新分野開拓に貢献したことが評価されたようだ。
『ノーベル賞 米英3氏に医学生理学賞 細胞の低酸素応答を解明』 スウェーデンのカロリンスカ研究所は7日、2019年のノーベル医学生理学賞を、米ハーバード大のウィリアム・ケリン教授、英オックスフォ-ド大のピーター・ラトクリフ教授、米ジョンズ・ホプキンズ大のグレッグ・セメンザ教授の3氏に授与すると発表した。授賞理由は「細胞の低酸素応答の仕組みの解明」。生命活動の維持に欠かせない細胞の機能を明らかにした研究が評価されたという。高地など酸素の薄い環境では、生物は酸素を運ぶ赤血球を増やすホルモンを分泌するなどして生き延びようとしている。セメンザ氏は細胞内でその指令を出すたんぱく質「HIF」を発見した。HIFは、平常時は細胞内で常に作られては消えているが、低酸素状態になると細胞をそのストレスから解放するために働きだす。ケリン氏とラトクリフ氏は酸素が足りている平常時にHIFを分解する酵素を見つけた。一方、医療への応用も進む。慢性腎不全の人は、赤血球を増やすホルモンをうまく作れず貧血になる。そこでHIFを活性化してホルモンを十分に分泌させる貧血治療薬が開発され、日本でも9月に承認されたという。また、がん細胞は酸素が不足するためHIFを利用して成長を続けるという。近藤科江(しなえ)・東京工業大学教授(腫瘍生物学)は「HIFを制御することでがんを抑える研究が進んでいる」と話しているという。⇒医学と生物学の境界領域の研究のようだ。基礎的研究が臨床への展開可能性を評価されたものだろう。スポーツ医学への応用も広がるだろう。基礎と応用が結合された研究がノーベル賞委員会では近年大きく評価されるようだ。
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