地熱情報研究所

『土砂災害　死者99人　西日本豪雨　31道府県で863件』　毎日新聞7月18日付朝刊はこう報じている。　　西日本豪雨に伴う土砂災害が31道府県で863件起き、死者は99人で行方不明者が2人いることが国土交通省のまとめで明らかになったという。2014年8月に広島市で発生した土砂災害の死者数77人（災害関連死を含む）を上回り、平成最悪になったという。土砂災害による死者数は全体の半数近くを占めていることになる。17日午後1時現在、山の土砂や岩が雨と一緒に流れ出す「土石流」が275件（死者64人）、急斜面が崩れ落ちる「崖崩れ」が551件（35人）、地下水などの影響で斜面の一部がそのままずり落ちる「地滑り」が37件（0人）となっている。広島県は今回の豪雨でも土砂災害が248件起き、68人が亡くなるなど全国で最も被害が出た。内訳は土石流189件（59人）と崖崩れ58件（9人）、地滑り1件（0人）。その他は、愛媛63件（17人）、京都19件（3人）、兵庫58件（1人）、岡山37件（3人）、山口60件（3人）、福岡57件（2人）などである。土砂災害で100人以上の死者・行方不明者が出たのは、220人に上がった長崎大水害（1982年）以来という。土砂災害の危険性が高い場所については、都道府県が土砂災害警戒区域に指定することになっている。3月末現在、全国に53万1251カ所あるという。このうち、特に危険な場所は特別警戒区域（37万8983ヵ所）となる（⇒過半が特別警戒区域である）。警戒区域ではハザードマップの作製が市町村に義務づけられ、特別警戒区域では改築や新築時、斜面のそばにある建物の強化などが求められるという。⇒防災においては、自治体の役割が大きいが、住民一人一人が、温暖化しつつある地球の気象現象への理解、地質・地形等の地域自然環境の特性の理解が重要である。そのためには、小学生・中学生からの地学の学習が是非とも必要である。試験ができる（知識）だけでなく、自然災害から自らの命を守るという重要なポイントを理解し、地域で自ら考える人材を育てていくことが是非とも必要と思われる。最終的には文部科学省が取り組む必要があるが、時間がかかるだろう。手始めに、地域の教育委員会が、県内の大学研究者あるいは高校の地学の教員等と共同して、今回の地域の災害の実情及び今後の対策を冊子に早急にまとめ、小中学生だけでなく地域の住民に配布、説明会の開催などをすることを提案したい。鉄は熱いうちに打て！　一方、豪雨の犠牲者は毎日新聞の集計で17日午後7時現在、14府県で217人となり、安否不明者も4件で15人となったという。また、大きな被害が出た岡山県倉敷市で最高気温が35.7℃を記録するなど、この日も被災地は猛烈な暑さに見舞われたという。

『熱中症　3連休14人死亡　豪雨被災地　搬送多数　岐阜で39度超え　豪雨死者214人に』　毎日新聞7月17日付朝刊はこう報じている。列島は3連休最終日の16日も東北から九州にかけて高気圧に覆われ、各地で厳しい暑さが続いた。岐阜県揖斐川町では今年最高となる39.3℃を記録したという。共同通信の集計では、熱中症とみられる症状の救急搬送は全国で202人に上がり、新潟、愛知、静岡、三重の各県で5人が死亡したという。3連休では計5616人が搬送され、搬送当日になくなったのは14人だったという。厳しい暑さは今後も続く見通しで、気象庁は熱中症への注意を呼び掛けている。なお、当研究所（埼玉県狭山市）では2012年5月8日より所内で1ｍ深地温の観測を続けているが、地中温度は6月中旬以降、上昇を続け（7月上旬一時停滞期があったが）、2012年以降の最高地温に達する模様である。地表面から地中への熱の流入が続き、浅層地中に多量の熱が蓄積されている。気温も上昇しているが、地球も大きく温められている。

『被災地　熱中症相次ぐ　西日本豪雨　136人救急搬送』　毎日新聞7月15日付朝刊はこう報じている。列島が高気圧に覆われた14日、西日本豪雨の被災地広島県三次市で37.1℃を記録したという。広島、岡山、愛媛3県の被災地域では、熱中症の疑いで計136人が救急搬送され、広島県三原市で90代の女性が死亡したという。また、この日は被災地に全国からボランティアが駆けつけた。毎日新聞のまとめでは、この3県24市町に少なくとも計約6400人が集まった。復旧を急ぐあまり、熱中症あるいは感染症等の2次被害が増えることがないように祈りたい。

『（岡山県倉敷市）真備支流　県20年放置　６カ所決壊　大冠水引き金か　西日本豪雨１週間』　毎日新聞７月14日付朝刊はこう報じている。　西日本を襲った記録的豪雨に伴う河川の氾濫で多数の犠牲者が出た岡山県倉敷市真備町地区では、２カ所が決壊した小田川だけでなく、その支流である三つの河川も決壊していたことが県への取材で判明したという。この３河川はいずれも、国から委託された県の管轄だが、法定の河川整備計画が定められておらず、維持管理がほとんどなされていなかった実態が明らかになったという。県は「計画は水害対策に必要で、早期に策定すべきだった」と非を認めているという 以下、検討の対応等の問題点に関する記述を拾ってみる。 １）県によると、この3河川は1997年施行の改正河川法により、河川整備計画の策定が義務付けられた1級河川。整備計画では通常、河川の特徴や堤防の維持管理、災害時の復旧方法を定めることになっている。だが、県は20年以上にわたって計画作成を怠り、3河川の深さや川幅、堤防の高さも把握していなかった。県に残る維持管理に関するデータは、年1回の法定点検を昨年目視で実施したとの記録のみという。県河川課は「20年間策定できていないことを重く受け止めている。決壊と計画がないことの因果関係については何も答えられない」。⇒無責任極まりない発言である。 ２）また、緊急報告　西日本豪雨「中」では　『岡山・真備　70年代「70㌢まで浸水」　石碑の水害　認識甘く』と報じられている。岡山県西部を流れる高梁川流域では、1893年以降、100棟以上が浸水する水害が11回あったという。約4600世帯が浸水した今回の規模の水害は、1970年代以来だったという。一方、地元小学校のグランドには1976年9月13日の水害を伝える石碑が立っているという。「大人の腰くらいまで浸水した」という小学校の先生の説明をかすかに覚えていたと語る住民がいる。また、一消防団員の話であるが、パトロールに出たが、経験のない水位の上昇に「石碑の水害が本当に起こるとは」と振り返ったという。また、市役所真備支所の所長は「想定していない。何とか耐えてほしいという思いだった」とうなだれているという。⇒災害対策に責任のある人々が、これだけの歴史的教訓があるのに、この程度の認識である。役所の人間の行動には「仏作って魂入れず」という例が実に多い。さらに言えば、地球温暖化が進む中、極端な気象現象が多く発生してきている中で「石碑の水害が本当に起こるとは」あるいは「想定していない」とは何とも情けない。また、小学校での水害の教育を1人だけでなく、複数の人が覚えていれば、事前対策を促すことができたかもしれないと思うと誠に残念である。逆に言えば、小学校・中学校で、地域において適切な災害教育が行えれば、草の根的に、地域にとって有用な対策が行える可能性があることを示している。このようなことからも、小学校・中学校のレベルから、地学教育・地域教育の重要性が指摘できる。 ３）今回の豪雨災害は50年に1回とも言われる稀な現象であったが、当該地域の過去の災害史を認識し、かつ、温暖化に伴う異常気象現象の多発化を考えれば、決して「石碑の水害が本当に起こるとは」あるいは「想定していない」では済まされない。想像力が全く働いていない。今回の豪雨災害は、もともとは自然現象であるが、それに対する不適切な人間の対応を鑑みると、人災の側面が少なくないと言えるだろう。方策の一つは、地学教育・地域教育の充実化であると考えられる。当面、対症療法を行うこともよいが、地球温暖化で災害は進化している状況を踏まえると、また同じ轍を踏む可能性が高い。遠回りのようだが、小・中学校での「地学教育・地域教育の充実」が急がば回れではないか。文部科学省は早急に取り組むべきだと思う。情報教育の必要性も論を待たないが、「地学教育・地域教育」も安心・安全な社会をつくり、人命を守る上で、欠かせないだろう。まず地学教育・地域教育を充実し、「自分の命は自分で守る」原則をきちんと教育する必要があるだろう。

『銀河系外ニュートリノ　40億光年先の発生源特定』　毎日新聞7月13日付朝刊はこう報じている。　銀河系外から届いた素粒子の一種「ニュートリノ」の発生源の天体を初めて特定したと、南極大陸の氷床を使ってニュートリノを観測する国際共同研究「アイスキューブ」のチームが13日付の米科学誌サイエンスに発表したという。宇宙物理学の大きな謎の一つになっている、高エネルギー宇宙線の発生機構解明につながると期待されるという。ニュートリノは物質をほぼすり抜けてしまうため検出が難しい。アイスキューブでも高エネルギーニュートリノを検出したことはあったが、発生源はわからなかったという。今回、アイスキューブでニュートリノが検出されたのは昨年9月23日午前5時54分（日本時間）で、1987年に観測できた超新星由来のニュートリノの1000万倍以上のエネルギーを持っていたという。直後から世界各地の天文台や人工衛星がニュートリノが飛来したオリオン座の一角を一斉に観測。約40億光年離れた「ブレーザー」と呼ばれる天体から発せられるガンマー線が強まっているのを広島大の望遠鏡が見つけ、これが高エネルギーニュートリノの発生源だと特定したという。時間的にも空間的にも極めて雄大な話である。このような地道な観測研究が宇宙の謎を一歩一歩解明していくのであろう。研究の更なる進展を期待したい。

『死者189人　不明者68人　生きなかった教訓　7000人なお避難』　毎日新聞7月13日付朝刊はこう報じている。　西日本を襲った記録的な豪雨は、広範囲に土砂崩れや河川の氾濫など甚大な被害をもたらした。毎日新聞の集計で12日午後10時半現在、14府県で死者は189人、安否不明者も68人に上がるという。数10年に一度の重大な災害が予想される「大雨特別警報」が、九州から近畿の広範囲に出されてから13日で1週間。15府県で7000人超が今も避難生活を強いられ、ライフラインやインフラの復旧も進んでいない。被災地では復興への道のりを見通せない状況が続いているという。犠牲者および家族の方には心よりお見舞い申し上げたい。災害発生の原因およびそのプロセスについては今後解明され、いろいろな教訓が引き出されるだろう。しかし、それだけ（対症療法）では一過性で、命を守る上での真の情報とはならないであろう。新聞記事の中で注目される記事があるので紹介したい。「（被災地の）団地の一部は、2014年8月に広島市安佐南区などで77人の犠牲者を出した大規模な土砂災害を受け、生命に著しい危害が及ぶ恐れのある「土砂災害特別警戒区域」に指定されることが決まっていた。だが、その教訓は十分に伝わらず、そして間に合わず、犠牲は防げなかった。広島県は今年5月17日、ホームページで区域を公表。8月にも危険性などを周知する地元説明会を開き、その間隙を突くように災害は起きた。4年前を教訓に改正された土砂災害防止法は、指定前でも調査が終わった段階での公表を義務付けた。説明会直前の土石流は、くしくも公表した警戒区域の図で示したものほぼ同じ方向で発生した」。すなわち、有用な災害への対応策はすでにあったのだ。しかし、これが生かされなかった。県はＨＰで公表したことで一定の役割を果たしたと思っていたのではないか。住民に調査結果の重要性を知らせる努力が足らなかったのではないか（説明会を予定していたようだが、結果として住民の災害防止への注意喚起が不足した）。住民自身もホームページを見た人は多くなかったかもしれない。やはり必要な災害情報は活きた形で住民が認識する必要がある。以前にもこの欄で書いたが、災害に対する（命を守る）心構えを日常的に持つためには、小中学生のころから、防災に対する考えをしっかり身につかせ、「自らの命は自ら守る意識」を植え付けなければならないだろう。そのためには、自然現象に関する「地学教育」を充実させ、同時に地域の特性を十分認識させる「地域教育」をきちんとしていくことが、「急がばまわれ」で効果的だろう。単なる対症療法ではなく、生きるための力を小さいころから養うことが必要と思われる。「鉄は熱いうちに打て」。「天災は忘れた頃にやってくる」。

『「マヨナラ粒子」実証　京大グループ　同じ動き観測』　毎日新聞7月12日付朝刊はこう報じている。　80年以上前に存在が予言されていた幻の「マヨナラ粒子」が実際に存在することを世界で初めて実証したと、京都大などのグループが12日付英科学誌ネイチャー　に発表したという。電気を通さない固体の中で、電子がマヨナラ粒子のようにふるまう現象を観測したという。将来的には量子コンピュータなどへの応用が期待されるという。マヨナラ粒子は、粒子とも反粒子とも区別のつかない「幻の粒子」と言われ、1937年にイタリアの物理学者エットーレ・マヨナラが理論的に存在を予言したという。電気を帯びず極めて小さな素粒子「ニュートリノ」がその本命と考えられているが、証明には至っていないという。笠原裕一京大准教授（物性物理学）らは、東京工業大学のチームが合成した「塩化ルテニウム」を用い、その内部を伝わる熱の流れが磁場によってどの程度曲がりやすくなるかどうかを、磁場を変化させながら測定したという。その結果、ある範囲の磁場では、磁場や温度を変えても、曲がりやすさの値が普遍的な値の2分の1で一定になったという。熱を運ぶ粒子が電子の半分の自由度を持っていることを意味し、そのような性質のあるマヨナラ粒子が現れたと考えないと説明がつかないという。専門外なので、的確な判断がしがたいが、このような海のものとも山のものとも言えないような基礎的研究に挑む科学者の心意気を高く評価したい。基礎的現象が解明され、それが量子コンピュータに応用される夢のある研究である。今後の発展を期待したい。

『エネルギー基本計画改定　政府の責任で進路示せ』　毎日新聞7月12日付朝刊は、「記者の目」欄でこう指摘している（東京経済部　和田憲二記者）。政府がエネルギー政策の中長期的な指針「エネルギー基本計画」を4年ぶりに改訂し、閣議決定した。現実離れした2030年度の原発比率の目標を維持する一方、各国が野心的な戦略を競い合う50年の目標設定は見送った。何ともちぐはぐな印象だ。政府は現実を見据えて足元の目標を見直すとともに、将来の方向性を大胆に描くべきだと指摘している。全く当を得た論評である。官僚の文書は整合していることを旨とすると思われるが、全くでたらめな文書である。書いた本人ははたして納得しているのであろうか。矛盾を承知で、あえて作文をしているとしか思えない。政府は結論を出すことから逃げているとの和田記者の指摘は全く正しいと思われる。ある委員の言葉をこう引用している。「（原発の）推進を明記すれば、世論が反発する。決別ならこれまでの国策を否定せざるを得なくなる。だから先送りしたのだろう」。全く的を得ている指摘である。官僚の判断は「決別ならばこれまでの国策を否定せざるを得ない」ことになるので、これはできないと思っているのが本心だろう。一方世論の反発も受けたくない。恥ずかしいことだ。これは旧陸軍参謀の発想と全く同じである。責任も取らず、国を滅ぼす基になる。ビジョンも何もなく、自らの失敗を隠し、延命することだけを目指す官僚には自ら退き、流れに身を任せるのではなく、自らの本心に向かって転進してほしい。

『西日本豪雨死者159人　倉敷・真備46人犠牲』　毎日新聞7月11日付朝刊はこう報じている。西日本を襲った記録的な豪雨による犠牲者はさらに増え、毎日新聞の10日午後9時現在のまとめで、死者は13府県で159人に上ったという。新たに鳥取県で死者1人が確認された。安否不明者も依然として56人おり、被害の全容は見えない状況が続くが、多くの高齢者が河川の氾濫で犠牲になった様子が浮かんできている。⇒今回の大雨被害は、直接的には停滞した前線に、海から暖かく湿った空気が長期間供給されたことによるが、地形的影響も強かったようである。上記大気の流入が豊後水道（豊予海峡含むか）という通り道があったこと及び河川の交差部に低地帯が存在したことが被害を増大した要因とも考えられる。事前にこのような情報が住民に知らされていたか。また、地域ごとに警報を出す自治体関係者に知られていたか。住民のかたへのインタビューの中で、住民自身自ら住む地域でこのような災害が起こるとは思わなかった、今まで経験したことがないからとの声が少なくなかった。自治体関係者・住民を問わず気象現象・地形的環境について認識がもう少しあれば、被害を少なくすることができたのではないか。根本には学校教育において地学教育が欠けていることの結果と思われる。情報教育も重要だが、自らの住む地域環境を知り、その中で自らの生命を守る教育（特に地学・防災教育）の重要性を認識すべきではないか。

『西日本豪雨　発生72時間　死者128人、不明85人』　毎日新聞7月10日付夕刊はこう報じている。西日本を中心とした記録的な豪雨被害はさらに拡大し、毎日新聞の集計で10日午前10時半現在、13府県で死者が128人、安否不明者は少なくとも85人に上ったという。生存率が急激に低下するとされる「発生から72時間」をすでに経過。真夏日が予想される被災各地では、救助、捜索活動が続いているという。真夏日の太陽の下、避難所の被災者および救助・捜索者の熱中症が懸念される。今回の豪雨では、多くの高齢者が犠牲になった実態も明らかになってきたという。地区の約3割が浸水した岡山県倉敷市真備町では28人が死亡したが、県によると、年齢が判明した20人はいずれも65歳以上の高齢者だったという。真備町地区では１級河川高梁川水系の支流の堤防が決壊。短時間のうちに濁流が住宅をのみ込んだとされ、災害弱者の高齢者が避難できないまま犠牲になった状況が浮き彫りになったという。避難勧告等は災害弱者には早めに出されることになっているが、自治体等が状況判断を誤ったか、「豪雨⇒増水⇒決壊」が全く予想できないほど速かったのか、十分検証する必要があるだろう。

『豪雨死者125人　不明89人　猛暑の中　懸命に捜索』　毎日新聞7月10日付朝刊はこう報じている。西日本を中心とした豪雨被害は各地で拡大し、毎日新聞のまとめでは、9日午後10時半現在、13府県で125人が死亡、89人の安否が不明となっているという。豪雨災害で死者が100人を超えるのは、1983年7月の山陰豪雨（死者112人）以来で、平成では最悪の被害になったという。被災地は9日夜以降、生存率が急激に低下するとされる「発生から72時間」を迎える。梅雨が明けて各被災地で真夏日を記録する中、自衛隊や警察などが懸命の救助、捜索活動を続けているが、がれきや土砂などに阻まれ難航しているという。新聞の写真やテレビの映像を見るとうなづける。まだ、避難場所に避難している方も多く、熱中症などの二次被害を避けたいものである。今回の大雨災害は東シナ海・太平洋からの暖かい湿った空気が、停滞した前線に長時間流入したことによると考えられているが、さらに「バックビルディング現象」（積乱雲が数珠つなぎに次から次へと生じる現象。この現象が起きると、地上からは、あたかも一つの積乱雲が同じ場所に長くとどまり、激しい雨を降らし続けるように見えるという。広島県の上空で南風と西風がぶつかり合って生まれた強い上昇気流が、線状降水帯を長時間維持させた可能性があると分析されているという）が発生し、次々と積乱雲が形成されたことによるらしい。事象発生後種々の説明が可能だが問題は事前に予測できるかである。同じような問題は火山噴火にもある。噴火後、ポストプレディクションと言われるような説明がよくなされるが、データの整理には役立つが、事象が起こる前に予測できるかが問題である。自然災害の防災研究者は常に心しておかなければならないだろう。

『西日本豪雨　死者93人不明70人に　被害範囲つかめず』　毎日新聞7月9日付夕刊はこう報じている。　西日本を中心とした豪雨被害は、9日にかけて広い範囲に拡大したという。毎日新聞のまとめでは9日10時現在、13府県で93人が死亡、79人の安否が不明になっているという。数十年に１度の大雨災害に気象庁が最大級の警戒を呼びかける「大雨特別警報」は６日～８日ににかけて計１３府県に出されたが、前線の活動は次第に弱まり警報は８日午後までに全て解除されたという。各地で救助活動が続く一方、地盤の緩みなどから今後も土砂災害などへの厳重な警戒が必要だという。死者数の内訳は，広島３８人、愛媛２１人、岡山１７人、京都４人、山口３人、兵庫・福岡・鹿児島各２人など。安否不明者は、広島４０人、岡山２８人、愛媛５人などとなっているという。空前の大雨災害になってしまった。西日本に前線が長期間留まり、この前線に向かって、東シナ海、太平洋から暖かく湿った空気が長時間流入し、それが線状降水帯となり、時間雨量（～時間当たり120㍉）でも、積算雨量（数日間で1500㍉を超える）でも大きなものになってしまったことによるようだ。湿った大気の流入は陸地を避け、海域部分から集中的に流入したようだ。被害者が広島・愛媛・岡山県に多いことに関係あるらしい。このような指摘は従来あまり聞いたことはなかった。雨は上がりつつあるが、一方気温の上昇も始まっている。避難所で熱中症とならないように十分注意してもらいたいものである。

『梅雨前線停滞長期化が影響』　毎日新聞7月7日付夕刊は、今回の大雨の原因として、以下のような気象庁の見解を紹介している。 「今回の大雨は、活発な梅雨前線が長期間停滞したことで起きた。さらに、東シナ海で発達した雨雲の塊から、大量の水蒸気が西日本付近に流れ込んだことも重なり、激しい雨が長く降り続いていると考えられる。気象庁は6月29日、関東甲信で梅雨明けを発表。しかし、今月4日に温帯低気圧に変わった台風7号が北上し、太平洋高気圧が南東に後退した。この影響で、北上していた梅雨前線が再び南下し、日本列島に横たわった。さらに、沖縄付近では3日ごろ、台風7号から非常に発達した雨雲が分裂。東シナ海上に残された暖かく湿った空気が6日午後以降、太平洋高気圧の西側の縁に沿うように断続的に西日本上空に流れ込み、積乱雲を次々に作ったと見られる」。すなわち、暖かく湿った太平洋・東シナ海の空気が、台風などにより特異な気圧配置が形成される中で、西日本に継続的に流れ込んだことによるようである。

『西日本の豪雨9人死亡　心肺停止3人　42人不明』　毎日新聞7月7日付夕刊はこう報じている。活発な梅雨前線による記録的な大雨は7日午前も続いた。西日本を中心に河川の氾濫や土砂災害が相次ぎ、毎日新聞のまとめで午前9時現在、全国で9人が死亡、3人が心肺停止、少なくとも42人が行方不明となっているという。各地で消防・自衛隊や自治体による救助活動や被害の確認作業が続いており、被害はさらに拡大する恐れがあるという。数十年に一度の異常な大雨に気象庁が最大の警戒を呼び掛ける「大雨特別警報」は広島、福岡、佐賀、長崎の4県では継続している。西日本では現在（7日午後6時20分過ぎ）も激しい雨が降っている地域がある。災害がさらに拡大することが懸念される。

『西日本8府県特別警報　大雨　広島生き埋め多数』　毎日新聞7月7日付朝刊はこう報じている。西日本から東日本にかけて梅雨前線が活発に活動を続け、記録的な大雨は6日も続いた。死者は京都、兵庫、広島3府県の3人で、負傷者も多数に上がっているようだ（本日7日朝のテレビ報道で、西日本各地で行方不明者が出ており、残念ながら、被害は大きくなりそうである）。広島県内では同日夜、土砂崩れが複数個所で発生し住人が巻き込まれたとの情報があり、消防が救急活動を続けているという（今朝のテレビ報道では、こういう土砂災害が西日本各地に広がっているようである）。気象庁は「これまでに経験したことがない大雨」として、数十年に一度の異常な大雨に最大の警戒を呼び掛ける「大雨特別警報」を岡山、広島、鳥取、福岡、佐賀、長崎、兵庫、京都に出したという。発令は昨年7月の九州北部豪雨以来で、8府県同時発令は2013年の運用開始後では最多という。なお、西日本の大雨に関連し、ここ数日当地埼玉県狭山市を含む関東地方でも曇天であり、太陽放射の地中への入射量が減っており、観測される地温の上昇も鈍っており、地中への入射熱量よりも、地中から熱伝導的に放出され熱量の方が大きくなっていると思われる。

『熱中症注意！　猛暑続き搬送急増　水分補給　治らねば受診』　毎日新聞7月5日付朝刊はこう報じている。　熱中症で救急搬送される人が急増しているという。総務省消防庁によると、1日までの1週間で全国の搬送者数は3473人に上がり、前の週の5倍以上になったという。東日本を中心に最高気温が35℃以上の猛暑日となる地域が相次いだことが影響したと見られるという。当研究所（埼玉県狭山市）では2012年5月8日以来、所内で1m深地温の連続観測を行っているが、本年6月23日以降～本日7月5日までの地温上昇は異常な高まりが続いている。6月23日には、ここ数年（2012年～2018年）で6月23日の地温としては最低地温であったが、その後急激な上昇を続け、昨日7月4日には、ここ数年（2012年～2018年）で7月4日の地温としては最高地温となり、本日もそのトレンドが継続している。気温の上昇も大きな要因だが、それよりも太陽からの熱放射量の増大（その地中への流入）が大きく効いているように思える。本日7月5日は曇天なので太陽からの入射量は減ると考えられるので、気温上昇も地温上昇も少しは緩和されるのではないか。

『再生エネを主力電源化　政府　基本計画を閣議決定』　毎日新聞7月3日付夕刊はこう報じている。内容は既に議論の方向が報道でも紹介されたものであり、研究者も論評しており、改めて読むこともない。政府がこのようなものを恥ずかしげもなく、よく閣議決定できるものだ。世界に対しても、将来の日本国民に向けても恥ずかしいかぎりの内容だ。ビジョンも何もない。表向き、再エネを掲げているが、ただ原発を存続したいだけの内容だ（一方で、正面からの議論を避けて、ほうかむりを決め込んでいる）。3.11の経験を全く忘れたようだ。歴史を顧みない輩は後世、糾弾され批判されるだろう。国内からだけでなく、世界から批判が集まるだろう。

NEDO（国立研究法人新エネルギー・産業技術総合開発機構）は7月2日、地熱発電導入事業者向け環境・景観配慮マニュアルを公表したという。地熱発電開発で実施可能な自然環境・風致景観への配慮手法の具体化を目指し、「自然環境・風致景観配慮マニュアル」と「配慮手法パタン参考集」を取りまとめたものである。これらのマニュアルと参考集は、NEDOが実施した「エコロジカル・ランドスケープデザイン手法を活用した設計支援ツールの開発」をもとに、自然環境・風致景観に配慮した地熱発電所を設計する際に参考となる手法や検討プロセスのほか、地熱発電所建設の際に実施された配慮事例について取りまとめたものである。今後、地熱発電の導入を検討している事業者にこれらのマニュアルや参考集が広く普及することで、地熱発電の導入の円滑化かつ加速化が期待されている。現在わが国は、2030年度までにわが国の地熱発電設備量を現在より100万kW増やし、累積150万kWとすることを産官学挙げて、全国で地熱資源調査・地熱発電所建設に取り組んでいるが、それを遂行するための有力な環境手法と言えるだろう。詳細はNEDO HP まで。

『富山36.9℃　各地で猛暑日』　毎日新聞7月2日付朝刊はこう報じている。　日本列島は1日、南から暖かい空気が入り込んで気温が上昇した。最も高かったのは富山市の36.9℃で、他にも各地で35℃以上の猛暑日となった。気象庁によると、1日午後4時現在、全国に927ある観測地点のうち534地点で30℃以上を記録したという。このうち猛暑日になったのは36地点。ほかに福島県伊達市で36.8℃、群馬県伊勢崎市で36.5℃を記録。東京都心部は32.0℃になり、7日連続で30℃の真夏日になったという。なお、当研究所（埼玉県狭山市）では2012年5月8日以来1m深地温を連続観測しているが、6月25日から7月2日（7日間で）20.14℃から22.49℃と大きく2.35℃上昇した（上昇率は0.34℃／日）。太陽からの熱放射が地球内部に強力に注入されていることを示している。

『梅雨明け　寄居で今年最高37.5℃　熊谷、秩父、鳩山も猛暑日』　毎日新聞6月30日付朝刊（埼玉県版）はこう報じている。　気象庁が関東甲信地方の梅雨明けを発表した29日、県内は太平洋高気圧に覆われて気温が上がり、最高気温は寄居町で37.5℃を記録するなど、8観測点のうち4地点で今年最高を記録したという。熊谷地方気象台によると、今年一番の暑さとなったのは寄居町のほか、熊谷市と秩父市が36.2℃、鳩山町35.8℃。このほか、久喜市34.1℃、越谷市33.5℃、さいたま市32.8℃、所沢市32.6℃（当研究所が地温測定を行っているが、最寄の気象庁観測地点。例年になく、ここ数日間地温は急上昇中）と、軒並み真夏日となったという。全国有数の暑い街・熊谷の夏の風物詩になっている八木橋デパート前の大温度計（高さ4㍍）の目盛もあがり、日傘を差した買い物客らが記念撮影をしていたという。夏本番である。

『関東　夏空ブルー　最速梅雨明け』　毎日新聞6月30日付朝刊はこう報じている。　　気象庁は29日、関東甲信地方が梅雨明けしたと見られると発表したという。関東甲信が6月に梅雨明けするのは、統計を取り始めた1951年以降初めてという。昨年より7日、平年より22日早かったという（⇒今年は、桜の開花、満開、散り始め等も各地で1週間から10日ほど早かったのに対応しているのだろうか。季節変化が次第に早まりつつあるようだ）。気象庁によると、偏西風が例年より北に蛇行したため太平洋高気圧が北に張り出し、梅雨前線が例年より早く北側に移動したという。東北、関東、北陸など全国318地点（全国の約3分の1強）で最高気温が30℃以上の「真夏日」となり、35℃以上の「猛暑日」も山形市や埼玉県寄居町など32地点に上がったという。山形市は37.5℃（⇒寄居町も同じ）で6月として最高だったという（⇒山形市は数年前までは40.1℃という日本の最高気温を保持していたが、山形市の高い気温の原因はなんだろうか。盆地でフェーン現象が起こりやすい？）。一方、台風7号は29日午後3時現在、沖縄の南の海上を西に進んでおり、1日に沖縄本島に接近する見込みという。なお、当研究所（埼玉県狭山市）では2012年5月8日より、所内の敷地で1ｍ深地温の連続観測を行っているが、6月24日ごろから地温も滑らかに急上昇している（6月23日19.87℃、24日20.06℃、25日20.14℃、26日20.29℃、27日20.56℃、28日20.89℃、29日21.27℃、30日21.61℃）。地温を見ていると気候は真夏に一気に向かっているようだ。

『はやぶさ２　32億㌔の旅路　リュウグウ到着』　この件、連日報道されているが、毎日新聞6月28日付朝刊はこう報じている。　宇宙航空研究開発機構（JAXA）は27日、小型惑星探査機「はやぶさ２」が同日午前9時35分に小惑星リュウグウの上空約20㌔の地点に到着したと発表したという。2014年12月の打ち上げ以降、3年半で約32億㌔を飛行し、地球から約2億8000万㌔離れた目的地にたどり着いたという。今後、約1年半の間に3度リュウグウに着陸して岩石を採取し、20年に地球に持ち帰る計画だという。日本の小惑星探査は、10年に小惑星イトカワから試料を持ち帰った初代「はやぶさ」以来。リュウグウは生命に不可欠な有機物や水を比較的豊富に含んだ鉱物があると考えれれており、実物を地球に持ち帰って分析することで太陽系の成り立ちや生命の起源に迫れると期待されている。JAXAは同日朝から、相模原市内の管制室で到着に向けた最後の軌道修正を実施するという。午前10時前、リュウグウとの距離が約20㌔、リュウグウとの速度差が秒速1㌢以下になったことが確認されたという。はやぶさ２は今後、リュウグウの表面の地形を詳しく観測した上で着陸候補地を決め、10月ごろ最初の着陸を試みるという。来春には金属弾を打ち込んでクレータを作り、世界で初めての小惑星の内部の物質の採取に挑むという。近年日本の科学・技術の低下が指摘されているが、それを吹き飛ばす結果が得られることを期待したい。

『はやぶさ２　リュウグウ到着　観測後に着陸　頑丈なエンジン　追い求め』　毎日新聞6月27日付夕刊はこう報じている。宇宙航空研究開発機構（JAXA）の小惑星探査機「はやぶさ２」が27日午前9時35分、地球から約2億8000万㌔離れた目的地の小惑星リュウグウの上空20㌔の地点に到着したという。表面を詳しく観測し、10月ごろに最初の着陸を試みるという。はやぶさ２は岩石を採取し、2020年ごろ持ち帰る予定という。リュウグウは生命の材料となる有機物を比較的多く含むと考えられており、太陽系の成り立ちや生命の起源に迫る計画だという。はやぶさ２は10年に小惑星の試料を地球に持ち帰った探査機「はやぶさ」の後継機で、14年12月に打ち上げられたものである。岩石を取得し、無事地球まで帰還できれば、日本の科学と技術の進展に関して大きな貢献をすることになる。2020年の地球への帰還を心待ちにしたい。

『関東～四国　依然高確率　震度6弱以上　予測地図　18年版　北海道東部で上昇』。　毎日新聞6月26日付夕刊はこう報じている。　政府の地震調査委員会は26日、今後30年間に震度6弱以上の揺れに見舞われる確率を示した「全国地震動予測地図」の2018年版を公表したという。千島海溝沿いの巨大地震（数100年～1000年オーダーの大地震の繰り返し周期の最近の研究成果に基づいていると思われる）を新たに考慮したため、北海道東部の太平洋側で17年版より大きく確率が上昇している。今年1月1日時点での評価のため、今月18日に発生した大阪北部の地震の影響は反映されていないが、大阪府付近は17年版とほぼ同じで高い確率になっているという。このような地震発生確率分布図は一般の人には理解しずらいが、二人の識者の言葉が大事だろう。地震調査委の平田直委員長（東京大地震研究所教授）は「確率が０のところは全国のどこにもなく、確率が低いからといって心配がないわけではない」。そして、東京大学地震研究所の古村孝志教授は「予測地図は相対的な危険度を示し、公共施設の耐震化の優先順位を決める参考程度に考えるべきだ。確率の数字だけで判断しないでほしい」と指摘している。本欄の著者（江原）は、この種のマップに関して苦い経験をしているので紹介したい。著者は地震学が専門ではないが火山噴火予知に関わっていたので、防災という観点から、大学教員時代（1990年前後）に一般教育課程の学生に、当時のこの種の地震危険地域マップ（現在の予測手法とは異なっていたが）の紹介をした。しかしながら、その後大きな被害地震は、その危険マップで危険が少ないとされた地域で次々と発生したのであった。考えてみると、被害地震が発生しやすいとされているところは、比較的最近（数100年程度以内の期間において）地震が起こっていた地域であった。むしろ、すでに被害地震が起こったところは地震が起きにくくなっており、被害地震発生の確率が低い所の方が、将来の被害地震の発生確率が高かったものと理解した。皮肉であるがそれが事実のようであった。したがって、被害地震発生に対する心構えは、「日本列島のどこでも被害地震は発生するのであり、問題は発生したとき、どのような行動をとるかを予め考えておくこと（たとえば、夜間寝ているとき地震が起きた場合、家具につぶされないような寝方をすること、あるいは都市で被害地震が発生したとき、窓ガラスや壁などの落下を想定して、大きな建物から離れるとか・・・・）」であると思われる。「備えあれば憂いなし」そして「災害は忘れたころにやってくる」を肝に銘じたい。

『（霧島連山）新燃岳が4月以来の爆発的噴火、噴煙2600㍍』6月22日、朝日新聞DIGITALは6月22日10：10インターネット上で報じている（その後、新聞では報道されなかったので、記録に残すためにもここに記す）。朝日DIGITALによれば、宮崎・鹿児島県境にある霧島連山・新燃岳（1421㍍）で22日午前9時9分ごろ、爆発的噴火が起きたという。福岡管区気象台によると、爆発的噴火は4月5日以来。噴煙が火口から2600㍍まで上がり、大きな噴石の飛散が火口の中心から1100㍍に達したという。気象庁は引き続き噴火警戒レベル３（入山規制）を維持し、火口から3㌔圏内で大きな噴石などへの警戒を呼び掛けているという。3月25日以降の爆発的噴火は4月5日、6月22日と噴火間隔は次第に長くなっており、今後やがて収束に向かうのか、まだまだ大噴火の発生があるのか見通せない。気象庁は引き続き警戒レベル３を維持しているようであるが妥当なところだろう。

『リュウグウ　はっきり　はやぶさ2号から最新画像』　毎日新聞6月20日付夕刊はこう報じている。　宇宙航空研究開発機構（JAXA）は19日、小惑星探査機「はやぶさ2」が目的地としている小惑星「リュウグウ」の最新画像を公開した。そろばん玉のような外形や、表面のクレーターのようなくぼ地がはっきり見えた（明瞭な写真付き）。　画像は日本時間17～18日、240～330km離れた地点から撮影したものという。直径は約900㍍、自転周期は約7時間半だったという。はやぶさ2は、今月27日にリュウグウから高度20㌔の地点に到着する見込みという。着陸や小型着陸機の投下は今秋を予定しているという。今から、わくわくする。はやぶさ1の時のような劇的なドラマが再現されるのだろうか。期待しよう。