地熱情報研究所

地熱情報研究所の立ち上げにあたって
地熱から少し離れて
最近の日本の地震活動 最近の日本の火山活動

地熱研News

地熱に関する最新の動き 地熱に関する最新の動き  意見 意見
<< Back 1 |  2 |  3 |  4 |  5 |  6 |  7 |  8 |  9 |  10 |   Next >> 
『ハワイ・キラウエア爆発的噴火』 毎日新聞5月19日付朝刊はこう報じている。 米ハワイ州ハワイ島のキラウエア火山で17日午前4時15分(日本時間同日午後11時15分)ごろ爆発的な噴火が起きたという(写真掲載)。米地質調査所によると山頂からの噴煙は高さ約9100㍍に達したという(最近の霧島連山新燃岳噴火の最高噴煙は4500㍍程度であるから倍以上の高さということになる)。さらに激しい爆発が起こる可能性があるという(マグマ上昇を示す、山体膨張があるのか?)。3日に始まった噴火活動では、周辺に約20カ所の亀裂が発生。住宅地などに溶岩が流れ、住民2000人が避難。人的被害の情報はないが、当局は爆発的噴火に伴う噴石の飛来や降灰などに注意を呼び掛けているという。
『「選択と集中」目立つ批判 国立大アンケート 運営費削減 独立失われ』 毎日新聞5月17日付朝刊「科学の森」欄はこう報じている。 大学が疲弊している現実が如実に示されている。本欄でもしばしば論じてきたところだ。改善に一番良いのは、日替わりメニューよろしくころころと数年ごとに新規企画を始めては失敗し、また新たな企画を出し続ける文部省の大学政策にあることは明らかだ。文部省の官僚は学問の何たるかをよく感じるべきである。それには高齢になってから事務官として大学に出向するのではなく、若いときに研究者として出向するなりの体験を自らに課すべきであろう。
『原発増設議論先送り エネ基本計画改定案 目標達成遠く 再エネ日本で遅れ』 毎日新聞5月17日付朝刊はこう報じている。経済産業省の有識者会議が16日とりまとめた「エネルギー基本計画」の改定案は、再生可能エネルギーの主力電源化を打ち出したものの、2030年度時点の再生エネや原発の電源構成は従来の目標を維持。一方で、目標の達成に必要とされる原発の新増設や建て替えの判断は先送りされるなど実現性に乏しい内容となり、会議の委員からも失望の声も上がったという。内閣が変わらない限り、前進は難しいだろう。ここでは2人の識者のコメントのみを記す。名古屋大学大学院教授(国際法・環境法)の高村ゆかり氏はこう述べている「2030年度の電源構成は温室効果ガス削減の国際目標と結びついており、容易に変更できないことは理解できる。ただ、原発の新設コストが上昇する一方、再生可能エネルギーのコストは低下すると見られ、経済性の観点から構成比の見直しが課題となるだろう。再生エネを「主力電源」にする意思を明確にした点は評価できるが、今後どの程度増やすのか、具体的な規模感を示した方がよかった。残念だったのは温室効果ガスを多く排出する石炭火力発電所の規制への言及が不足した点だ。建設計画は全国でなお40程度に上がり、電源構成と整合していない。石炭火力を減らすという方向性を明確にすべきだった」。また、東京理科大学教授(エネルギー産業論)の橘川武郎氏はこう述べている「今回のエネルギー基本計画見直しで、電源構成を維持したのは間違いだ。そもそも現行の見通しは原発の比率が高すぎ、再生可能エネルギーの比率が低すぎる。前回改定後のエネルギー情勢の変化も反映しておらず、2050年を見据えた長期戦略とも整合していない。50年に再生エネを「主力電源化」するとしつつ、30年度の比率を引き上げていないためだ。原発も50年時点の「選択肢」とするなら建て替えが必須だが、(判断を)先送りした。一部の原発は最新の炉に建て変え、それ以上のペースで古い原発の廃止するのが現実的で、可能な限り原発依存度を低減するとする国の方針とも矛盾しない」。将来的に原発の選択はないと思うが、2人の識者の見解は概ね妥当と言えよう。望ましい方向に変えていくには、内閣のトップが変わるしかないだろう。
『新燃岳がまた噴火』 毎日新聞5月15日付朝刊はこう報じている。  噴火活動が続く宮崎と鹿児島県境の霧島連山・新燃岳、1421㍍)で14日午後2時44分噴火があったという。噴煙は4500㍍まで上がり、噴石は観測されなかったという。噴火は4月6日以来。気象庁は、噴火警戒レベル3(入山規制)を継続し、火口から約3㌔の範囲で大きな噴石、約2㌔の範囲で火砕流への警戒を呼び掛けている。噴煙高度は4500㍍と高くなっており、爆発圧力も高まっているようであり、引き続き注意深い観測が必要だろう。
『2020年ヘリ、火星へ打ち上げ NASA飛行可能性検証』 毎日新聞5月14日付夕刊はこう報じている。 米航空宇宙局(NASA)は、地球以外の惑星で飛ぶ初めてのヘリコプターを2020年に火星に向けて打ち上げると発表したという。21年に到着させ、地球よりもはるかに薄い火星の大気中でも、飛行が可能かどうかを検証するという。火星の重力は地球の3分の1で、この点は飛ぶのに有利だが、大気の密度が100分の1と小さいため、羽を回転させて機体を浮かせるための揚力を確保するのが難しいという。このためNASAは羽の回転数を10倍に上げるなどの工夫を凝らすという。ヘリコプターの重さはソフトボールほどで2㌔弱の重さ。羽は太陽電池の電力で動く。地球からの直接の操縦は難しいため、指令の電波を送信すればそれに従って自律的に動く仕組みだという。1か月の実験期間中に、最長で90秒の連続飛行を目指すという。最近、月や火星への現実的な調査計画が発表されているが、数年後にも実現する可能性があり、大いに期待したいものである。
『卑弥呼も食べたモモの種?  奈良・纏向遺跡 土器付着物も2~3世紀 測定した教授「集大成」 「使い物にならない手法」批判バネに精度向上』 毎日新聞5月15日付朝刊はこう報じている。昨日夕刊の同種記事の続きである。「邪馬台国畿内説」では、従来恣意的な年代評価が援用されていたが一歩前進と言える。しかし、これで「邪馬台国畿内説」が確定的になったわけではなく、識者の見解も分かれている。石野博信・兵庫県立考古博物館名誉館長の話によると「今回の分析の結果は、纏向遺跡が4世紀以降だという主張は成り立たないことを示している。邪馬台国の問題では科学的分析による歴年代での議論も必要で、貴重な資料が加わった。分析の100年の幅が今後狭まっていくことを期待したい」。一方、高島忠平・佐賀女子短大名誉教授(考古学)の話によると「纏向遺跡の土器を北部九州のものと比較すると、纏向遺跡は3世紀末から4世紀前半のものと言える。モモの年代が100年近くの幅まで限定できたことは大切だが、遺跡の年代や邪馬台国の所在地問題とは全く関係ない」。今後、恣意的でない、科学的・合理的な議論が展開されることを期待したい。
『邪馬台国 高まる「畿内説」』 毎日新聞5月14日付夕刊はこう報じている。  邪馬台国の最有力候補地とされる纏向遺跡(奈良県桜井市)の中心的施設跡で出土した大量のモモの種について、放射性炭素(C14)年代測定で「西暦135~230年の間に実った可能性が高い」との分析結果が出たという。遺跡は邪馬台国より後の4世紀以降とする異論もあるが、卑弥呼(248年ごろ没)の活動時期と年代が重なる今回の分析は、遺跡が邪馬台国の重要拠点であったとする「畿内説」を強める画期的な研究成果と言えるという。従来、「畿内説」を唱える研究者は、恣意的な年代推定を援用していた状態からは一歩前進したと思われるが、邪馬台国畿内説が確定したわけでなく、議論すべきことはまだまだ多いと言える。
『CO2濃度上昇 4月史上初水準 ハワイで観測』 毎日新聞5月11日付夕刊はこう報じている。世界保健機構(WHO)は、大気観測の指標の一つとされるハワイのマウナロア観測所で、地球温暖化に及ぼす影響がもっと大きいとされる二酸化炭素(CO2)の4月平均の大気中濃度が410.31ppm(1ppmは100万分の1)だったと発表したという。月平均で410ppmを超えたのは観測史上初という。1958年の観測開始時の濃度は約315ppm、60年間で約30%増加したことになる。残念ながら、現在CO2排出は依然止まらない。
『「脱石炭」日本進まず 研究機関「温室効果ガス削減リスク」』 毎日新聞5月11日付夕刊はこう報じている。地球温暖化対策のパリ協定の目標達成には、日本などが推進する石炭火力発電が大きな懸念材料で、多くの国で取り組みの強化が必要だとする分析結果を、海外の研究機関でつくる「クライメート・アクション・トラッカー」がまとめたという。2020年に始まるパリ協定は、産業革命前からの気温上昇を2℃未満に抑えることを目指す。分析は、二酸化炭素(CO2)の排出を抑えるため、英国など脱石炭にかじを切る国が増えていると指摘した。一方、日本などを名指しして「いまだに脱石炭を進める意思のない国があるのは残念だ」と批判している。日本については、石炭火力の拡大が温室効果ガスの削減目標達成に「深刻なリスクになる」と警告したという。まことに恥ずかしい限りである。日本政府はいったい何を考えているのか。当面の経済だけしか考えない、国の指導者とは一体何か。早期の退陣を望む。よくのこのこと外遊できるものだ。
『地面ずれ最大2.5㍍ ハワイ キラウエア噴火 国土地理院 衛星データを解析』 毎日新聞5月11日付朝刊はこう報じている。 米ハワイ島・キラウエア火山ふもとの住宅地で発生した噴火で、国土地理院は10日、溶岩を噴出する割れ目で地面が裂けるように広がり、最大で計2.5㍍ずれ動いたことを示す解析画像を公表したという。地球観測衛星「だいち2号」のデータを使い分析したという。矢来博司・地殻変動研究室長は「地面を押し広げながら地下からマグマが上昇しているのではないか」と話しているという。だいち2号は地表に電波を送り、跳ね返りの状況から地形を調べられる衛星。今年2月と今月8日のデータを比較すると、東西(北東~南西)に延びる割れ目を挟んで北側は北に約1㍍、南側は南に約1.5㍍ずれ動いたことが分かったという。国土地理院はこれを基に、東西の幅7㌔、深さ2㌔の板状のマグマの通り道をマグマが上昇したと推定。そのマグマが地面を押し広げたという。溶岩の噴出口は長さ5㌔にわたって、北東~南西方向の見事な直線状に分布している。今回の噴火は3日に始まり、これまで住宅地にある建物35棟が倒壊。収束のめどは立っていないという。だいち2号は宇宙航空研究開発機構(JAXA)が2014年から運用し、熊本地震や桜島の火山活動による地殻変動も捉えている。なお、これまで、キラウエア火山の下3~7㌔にマグマだまりが存在することが知られているがここから上昇したマグマがさらに上部に幅7㌔深さ2㌔の開口割れ目を作って上昇したものと考えられる。
『「対策取れば防げた」 福島原発事故 強制起訴公判 地震専門家が証言』 毎日新聞5月10日付朝刊はこう報じている。  東京電力福島第一原発事故を巡り、業務上過失致死傷罪で強制起訴された東電旧経営陣3人の第11回公判が9日、東京地裁(永渕健一裁判長)であったという。東電が2008年に試算した想定津波(高さ最大15.7㍍)の根拠となった国の「長期評価をまとめた」島崎邦彦・東京大名誉教授(地震学)が出廷し、「長期評価に基づく対策が取られていれば、原発事故は起きなかった」と証言したという。検察官役の指定弁護士側は、元副社長の武藤栄被告(67)らが長期評価に基づく対策を先送りし、事故を招いたと主張しているという。国の地震調査研究推進本部は02年に公表した長期評価で「福島沖を含む日本海溝沿いで巨大津波が発生しうる」などとした。東電はこの内容に基づいて想定津波を試算したが、対策には反映させなかった。一方で、内閣府の「中央防災会議」も、防災計画の作成に当たって長期評価を採用しなかった。02年当時、推進本部の地震調査委員会委員であった島崎氏は9日の法廷で「長期評価の公表前に、信頼度が低いと明記するよう内閣府から圧力をかけられた」と証言。長期評価の前書きに「今回の評価には限界や誤差がある」などと記された経緯を明らかにしたという。島崎氏は、中央防災会議が長期評価を採用しなかったことで「誤った(津波)対策が取られることになった」とも指摘。背景を「原子力関係者への配慮や政治的判断としか思えない」と述べ、「(国や東電が)長期評価に基づく対策を取っていれば、命はかなり救われた」と話したという。島崎氏の見解は全く正しいと思われる。わが国の上級裁判所は極めて保守的・体制的であり、科学的かつ合理性のある判断をしてもらいたいものである。そのためにもまず東京地裁が明確な判断を下すべきと思われる。あいまいな判断あるいは先送り的な判断は将来に禍根を残すだけである。この種の「研究者・行政」間の対応は兵庫県南部地震・阪神淡路大震災前でも見られる。大震災発生前、地震防災を検討した委員会が大地震発生の可能性を指摘したが、自治体から、それでは都市開発に支障があるということで、報告書が書き改められたようだが、結果として大震災は発生した(この時点で発生しなくても、やがては発生したことだろう。大災害は生じることになる)。書き換えに関与した研究者はそのまま災害後の対策に頬かむりで関与したようだ。研究者として、如何に社会に関わるべきかを考えさせる問題である。東京地裁における研究者としての島崎氏の姿勢にエールを送りたい。
『「穴地獄」コケ群生 群馬・芳ケ平』 毎日新聞5月8日付夕刊はこう報じている。群馬県北西部に広がる芳ケ平(よしがだいら)湿地群の一部としてラムサール条約に登録されている同県中之条町の鉄鉱石の鉱床跡「チャツボミゴケ公園」。ここに群生する世界一耐酸性が強いとされるコケの一種「チャツボミゴケ」を見ようと大勢の人達が訪れているという(カラー写真付き)。国の天然記念物でもある群生地は面積2000平方㍍あり、通称「穴地獄」と呼ばれる。強酸性の鉱泉が数カ所から湧きだし、辺りは硫化水素による腐卵臭が漂う。今年1月に噴火した本白根山からは約6㌔離れているが、コケや穴地獄を取り囲む遊歩道に火山灰が積もった。ほうきでは除去しきれず従業員らが約2日かけてデッキブラシでこすり落として先月27日の開園を迎えたという。同園によるとコケの一番の見ごろは秋でコケの緑色箇所の面積が一層広がるという。5月下旬から6月にかけては園内で咲くレンゲツツジも見ごろを迎えるという。「チャツボゴケ」は究極の荒原植物と言えるが、噴気地域周辺には独特の荒原植物があり、地熱発電所建設予定地近くにある場合は慎重な対応策が取られる。大分県の九重火山硫黄山地域でも強酸性の温泉が湧出し、緑色のコケが見られたがこれほどのものではなく、限られた地域に点々とあるという感じである。
『噴火 長期化も ハワイ 観光に影響懸念』 毎日新聞5月8日付朝刊はこう報じている。 米ハワイ州ハワイ島のキラウエア火山の噴火活動は6日も続いたという。けが人の情報はないが、溶岩が住居のある地域まで流れ、住民ら2000人近くが避難したという。地元の火山観測所は「噴火活動は数か月続く恐れがある」と指摘している。地震も続いており、長期化による観光業への影響が心配されているという。溶岩に住宅が破壊されたり、噴火による道路亀裂が広がったりして被害が拡大、当局が警戒を呼び掛けている。米メディアなどによると、噴火は「ハワイ式噴火」と呼ばれ、山腹の割れ目から真っ赤な溶岩がドロドロと流れるのが特徴。突然の爆発は伴わないとされ、ハワイ島全体への避難命令は出ていない。高さ約70㍍までマグマが噴出し、溶岩噴泉と呼ばれる現象も確認されている。キラウエア火山は世界最大級の活火山で、断続的に噴火を繰り返してきた。今回の噴火は3日に始まり、イゲ州知事が非常事態を宣言。周辺では4日にマグニチュード(M)6.9の強い地震が起きている。火山地域でM7クラスの地震が発生することは非常にまれであり、今後の注意・警戒が必要だろう。火山噴火が観光業に与える影響は日本も同じであるが、噴火形態の違いにより対応に大きな違いがあるようだ。今回の噴火の前兆現象(山体膨張、先駆的地震、噴気現象等)はあったのだろうか。
『火星内部を探る無人機打ち上げ NASA』 毎日新聞5月6日付朝刊はこう報じている。米航空宇宙局(NASA)は5日、火星の内部構造に迫る無人探査機「インサイト」を西部カリフォルニア州バンデンバーグ空軍基地からアトラス5ロケットで打ち上げたという。11月に火星に着陸し、約2か月かけて探査するという。火星に特徴的な地形形成過程を、内部構造から明らかにするのが狙いという。地球などの惑星の成り立ちに迫ることも期待されるという。地震計を設置して振動を分析したり、自転のふらつきや地下の熱の流れを観測したりして内部構造を探るという。筆者(江原)の専門の立場からは、地下の熱の流れの観測に特に関心がある。月での熱流量の測定も行われたことがあり、火星の熱構造を議論する上で、有用な情報となり得る。期待したい。また、地震計も設置されるので、火星内部の地殻活動の有無やプレートがあるかどうかなど議論されると思われるが期待したい。このように純粋に科学的興味がある一方、火星や月の研究は将来現実的になる可能性もある「人類の移住計画」にも寄与するであろう。  
『月のウサギに大量の氷? 地球へ落下隕石に痕跡 東北大チーム解明 「地下から取水」期待感』  毎日新聞5月3日付朝刊はこう報じている。地球に落ちた月からの隕石に水がなければ存在しない鉱物「モガナイト」が含まれていることを、東北大などのチームが初めて突き止めたという。月の地下に氷が大量に埋まっている可能性があるという。2日付けの米科学誌サイエンスアドバンシズで発表した。月の水は人工衛星の観測で、北極と南極の表面にあることは知られていたが、それ以外では謎だった。過酷な環境の極地に対し、活動しやすい場所なら地下から水を採取できる可能性が高まる。将来居住する際、飲料水や水素燃料の原料として期待されるという。東北大の鹿山雅裕助教(惑星科学)らは、ウサギに見える「プロセラルム盆地」から約1万7000年前にアフリカ北西部に落下した隕石を分析した。モガナイトができるには、高い圧力とアルカリ性の水の蒸発が必要。研究チームは①アルカリ性の水を含む隕石が月に衝突し、できたクレーターに岩石の破片が集まって隙間に水が蓄積②地表近くの水が蒸発してモガナイトを作る一方、温度が低い地下の水は凍ってとどまった---とのメカニズムを示したという。鹿山助教は「今後アポロ計画で採取された月の試料で水の痕跡がないか詳細に分析し、月探査の推進につなげたい」と話しているという。なかなか夢のある研究と言えるのではないか。今後の研究の進展に期待したい。月への移住とも関連する研究だが、地球温暖化問題が破局的段階にまでくれば、月への移住が真剣に考えられる時期も来るかもしれない。月の研究も進み、かつ、地球温暖化が解決する方向に進むことを期待したい。
『4月 やっぱり暑かった 関東甲信の平均気温最高』 毎日新聞5月2日付朝刊はこう報じている。  気象庁は1日、4月の天候まとめを発表した。東日本(関東甲信、東海、北陸)と西日本(近畿、中四国、九州)は気温がかなり高く、千葉や水戸など関東甲信を中心に20地点で4月の月平均気温の最高値を更新したという。気象庁によると、寒気が南下しにくく南から暖かい空気が流れ込みやすかった。北日本(北海道、東北)は気温が高く、沖縄・奄美は平年並みだった。千葉が月平均気温で過去最高より1.4℃高い17.2℃を記録。水戸や東京、横浜でも最高値を更新した。低気圧と高気圧が交互に通過して全国的に数日周期で天気が変化したが、東日本の太平洋側から沖縄・奄美にかけて移動性高気圧に覆われやすく日照時間が多かったという。当研究所(埼玉県狭山市)では、2012年5月8日より、所内の敷地で1m深地温の連続観測を行っているが、4月の平均地温は13.83℃(2013年)、13.93℃(2014年)、14.29℃(2015年)、14.27℃(2016年)、13.49℃(2017年)、15.39℃(2018年)となっており、今年が異常に高かったことが明瞭である。昨年までの5年間の平均地温13.96℃に比べ、1.90℃高い。1m深地温(気温より、変化は小さいが変化が滑らかで、気温及び地中への熱流入量を反映)は、気温に比べ滑らかに変化するので、長期的な温度変化を議論する上では、気温より1m深地温の方がより適切な観測値と考えている。なお、地球そのものが温まっていることを示しており、地球温暖化をより実感することができる。5月に入っても地温は上昇を続けており、5月1日は17.04℃、5月2日は17.34℃となっている。ちなみに、4月30日は16.82℃であった。
『連休 暑さで変調 花散り観光打撃 かき氷店は盛況 都心4月夏日最多』 毎日新聞5月1日付夕刊はこう報じている。4月の日本列島は例年に比べ暑い日が続き、観光スポットでは5月の大型連休中に見ごろを迎えるはずの花が散ってしまう事態が相次いでいるという。一方、最高気温が25℃以上の「夏日」が多くなった東京では、かき氷店がにぎわうなど、関係者にさまざまな影響が出ているという。気象庁によると、東京都心の4月中の夏日は9日間で、過去最多だった1998年の6日間を大幅に更新した。日本の南側にある高気圧の勢力が例年より強くなっているため、日本の北側にある低気圧に向かって暖かい風が吹き込んだことが要因という。異例の暑さのため、各地の観光スポットでは植栽の開花が早まっている。約100種3000株のツツジが植えられている根津神社(東京都文京区)では、6日まで「文京つつじまつり」が開催されている。例年は4月20日ごろが見ごろだが、今年は遅咲きの一部が残っている程度という。担当者は「(ツツジを植えている)つつじ苑への入場者数がガクンと落ちている」と嘆いているという。藤の名所として有名な「あしかがフラワーパーク」(栃木県足利市)では、人気イベント「ふじのはな物語」の開幕を4月18日から14日に前倒ししたとという。例年は大型連休後半に満開を迎えるが、4月末時点で一部が咲き終わったという。例年は5月末に見ごろを迎え2500株のバラがすでに始めたため、担当者は「藤の代わりにバラをライトアップしようと考えている」と善後策を練っているという。一方で、思わぬ「特需」も。かき氷専門店「ひみつ堂」(東京都台東区)は、最高気温が25.7℃を記録した4月30日、約700人が来店してにぎわったという。店主の森西浩二さん(48)は「お客さんは昨年の1.5倍。30日は特に忙しかった。これから暑くなりそうなので、連休中はもっと売り上げが伸びるのではないか」と期待しているという。気象庁によると、日本列島は連休中の4~5日など一時的に寒気が入り込む日があるものの、おおむね気温が高い日が続くと見られる。5月には週末に運動会が開かれる小中学校もあり、こまめに水分を補給して熱中症を防ぐよう呼びかけている。当研究所(埼玉県狭山市)では2012年5月8日以降、所内敷地で、1m深地温の連続観測を行っているが4月の平均地温は、13.83℃(2013年)、13.93℃(2014年)、14.29℃(2015年)、14.27℃(2016年)、13.49℃(2017年)、15.39℃(2018年)となっており、今年は断然高くなっている。1m深地中温度は、気温だけでなく、地中への日射の流入量にも関係しており、今年の4月は地球表層が特に暖められていることが明瞭に見て取れる。
『霧島・硫黄山が別の場所で噴火』 毎日新聞4月27日付朝刊はこう報じている。 26日午後6時15分ごろ、宮崎、鹿児島県境にある霧島連山のえびの高原・硫黄山が再び噴火した。山頂から西へ約500㍍の宮崎県道1号付近から噴火し、噴煙が少なくとも200㍍まで上がったという。19日に噴火が確認された場所とは別という。気象庁によると今回噴火した場所付近では、20日から水蒸気と見られる白色の噴気が新たに確認されていたという。26日午後6時過ぎに乳白色になったことから、ごく小規模な噴火と判断したという。噴火に伴う空振や噴石の飛散は確認されていないという(爆発的な噴火ではなかったようだ)。噴火警戒レベル3(入山規制)を継続しており、おおむね2㌔の範囲では噴火に伴う大きな噴石の飛散や火砕流に警戒するよう呼びかけている。硫黄山の南側では19日、250年ぶりに噴火が確認されている。26日の噴火から約1日たった現在(27日午後5時過ぎ)、気象庁の火山カメラによると活発な噴煙活動が依然見られる。SO2放出量を観測すればマグマの関与の程度が判断できるので、観測が続いていることを期待したい。
『将来が見えぬポスドク 不安定な就職事情 正規研究職 不採用40回』 毎日新聞4月25日付朝刊はこう報じている。同種の問題が先週に続き「科学の森」欄で紹介されている。  「人が何かを見たり、記憶したり、考えたりできるのが不思議で、その仕組みを明らかにしたいと思い、研究の道に進んだ。でも将来があまりに不透明で・・・・」。関東の国立大の30台の男性助教は言葉を詰まらせた。大学院で認知心理学を専攻し、錯覚や錯視について研究。博士号取得後、二つの研究機関で任期付博士研究員(ポスドク)として計5年間働いた後、昨年、現在のポストを得たが、あと2年で任期が切れる。ポスドクは通常、正規の研究職に就く前の修業期間と位置付けられるが、国内ではポスドクを何カ所も渡り歩いても安定した職に就けない問題が続く。男性助教は日本学術振興会の特別研究員にも選ばれ、科研費も切れ目なく受け取り、国際的な学術誌に論文が掲載されるなど、本人も「研究者として平均以上だと思う」としている(その判断は正しいであろう)。そのような有望な若手研究者であっても、正規の研究職に約40回応募したが、いずれも不採用になったという。そもそもポストが少なく、地方大でも数10倍の競争だという。・・・・。深夜、次の就職活動のために履歴書を書きながらふと思う。「もし将来、子供ができたとしても、研究者になることを勧めないな」。これが平均的なポスドクの状況だろう。科学技術立国を標榜する国の政策の貧困さを追求せざるを得ない。記事中に、博士課程修了者数と大学の教員採用数の推移のグラフが示されているが、1995年ごろを境として(国の大学院重点化策が開始したのが1990年以降)、博士課程修了者数と教員採用数が大きく乖離をしており、その差は各年5000人程度である。国は、入口を準備したが、出口は準備しなかった。皮肉にも、国が大学院重点化政策を始めて以降、この乖離が始まり、強まっている。それ以前は教員採用数の方が各年3000人ほど上回っている。筆者(江原)が博士課程に在籍していたころ(1970年代中ごろ)は博士課程を修了せず、途中で正規研究職に就く人も多かった(筆者もその一人である)。当時、正規研究職がそれ程容易な状況ではなかったが、それでも在学中は期待が持てた。それに引き替え、現在の博士課程学生あるいはポスドクにおいては、正規研究職を得るのははるかに難しく(個人の努力では超えられない壁がある)、なかなか将来を見通すことが困難なことが現実であろう(⇒1970年代半ば当時もオーバードクター問題はあったが)。国が科学技術立国を目指すなら、「若手研究者の処遇」および先週記述した、「シニア研究者の研究時間確保」に努める必要がある。数年でくるくる変わる年替わり教育研究政策ではなく、数10年を見通した、じっくりとした「教育研究政策」を講じる必要がある。文科省の若手官僚には特に熟慮をお願いしたい。
『温暖化に「適応」する未来 このまま温暖化が進んだら? 2100年ごろの日本 夏の東京40℃ 熱中症対策 必須』 毎日新聞4月26日付朝刊はこう報じている。 これまでに経験したことのないような大雨、農産物の品質低下・・・・・。地球温暖化は、私たちの身近なところにも影響を及ぼし始めている。将来の被害を減らす対策「適応」を進めるため、今国会では、気候変動対策法案の審議が進む。現在、政府内における諸問題の発生で、国会は審議が 行われない状態が生じているが。   今日付朝刊では、日本の気候はこれからどう変わるのか。最新の影響予測などを基に、日本の未来の姿を想像しながら、適応策が紹介されている。東京都(千代田区)では、最高気温が30℃以上の「真夏日」が1年に計90日以上に。夏の涼しさが観光客らに人気だった北海道でも真夏日が増え、今世紀末の日本は、春や秋であっても「夏みたい」と感じる日が多い、亜熱帯の世界になっているかもしれない(⇒すでに今春はそうなっている)。気候変動の最悪シナリオに基ずく気象庁の予測によると、今世紀末の年平均気温は、20世紀末と比べて全国平均で4.5℃上昇する。東京都は、8月の最高気温(の平均)が34℃を超えると予測され、数年に1度は最高気温が40℃を超える可能性があるという。また、熱中症のリスクも高まる。さらに、作物の品質低下により新たな品種導入が必要になる。また、豪雨、スーパー台風、高潮も多くなり、堤防などのハード対策だけでは不十分になり、避難行動などソフト対策も含めた総合的な対策が必要となると指摘されている。温暖化対策は、温暖化ガスの削減だけでは、すでにとどまらず、積極的に適応策を準備する段階に入ってきている。対策を早めにとっていく必要があるが、現実には後手に回ってしまう可能性が強い。残念ながら、熱中症による死者の増加が著しくなるまで、政府は腰を挙げないのではないか(公害問題での過去の対応を見るとよくわかる)。このようなことが発生しないように、国会での論戦を期待したい。国民に強く訴えることのできるメッセ-ジが発信できるか。
『伊藤忠、トルコ原発離脱 事業費倍増 利益確保困難に』 毎日新聞4月25日付朝刊はこう報じている。  三菱重工業、伊藤忠商事などがトルコで進める新型原発建設計画から伊藤忠が離脱するという。2015年から3年間、事業化に向けた調査が行われたが、現時点で事業化のめどが立っていないことから参画を見送る見通しという。原発は安全対策費の上昇で建設費が膨らんでおり、日本が官民挙げて進めてきた原発輸出に逆風になっている。伊藤忠は極めて正しい判断をした。原発輸出は、環境面、経済面、倫理面から最悪の選択である。他社も見習ってほしいものである。国際的に見て、恥ずかしい海外事業は撤退すべきである。将来に大きな禍根を残すことがないように望みたい。
『国内排出量1.2%減 温室効果ガス 16年度確定値』  毎日新聞4月25日付朝刊はこう報じている。  環境省は24日、国内で2016年度に出した温室効果ガスの総量が二酸化炭素(CO2)換算で前年比1.2%(1600万㌧)減の13億700万㌧だったとの確定値を発表したという。再生可能エネルギーの導入や省エネルギーが進んだ一方、温室効果が高い代替フロン「ハイドロフルオロカーボン(HFC)」の排出が増え、3年連続で減ったものの、減り幅はわずかにとどまったことになる(⇒いずれにせよ前年度より減ったことは好ましい)。排出量の9割を占めるCO2排出は2000万トン減の12億600万㌧だったが、部門別では発電所と、家庭部門が増加に転じたという。HFCは冷蔵庫やエアコンからの冷媒回収が進まず、330万㌧増の4250万㌧となった。確定値は13年度比で7.3%減に相当するという。地球温暖化対策における、温室効果ガス排出の低減は、徹底した省エネルギーと再生可能エネルギーの促進であろう。合わせて、石炭火力を減らし、原発を稼働しないことだろう。
『豪サンゴ礁3割死滅 16年海水温上昇で』 毎日新聞4月24日付朝刊はこう報じている。オーストラリアの研究機関「ARCサンゴ礁研究所」は同国東部沖にある世界最大のサンゴ礁「グレイトバリアリーフ」で、地球温暖化などがもたらした海水温度の極端な上昇の影響で、サンゴが大量に死滅したとの研究報告を発表したという。報告は科学誌ネイチャーにも掲載という。エルニーニョ現象の影響も重なって水温が極端に上昇した2016年3~11月の9か月間で約3割のサンゴが死滅したことが判明。特に水温が高かった北部の3分の1は深刻で、死滅したサンゴの比率は5割を上回ったという。日本国内の白化に関しては、沖縄県の石垣島と西表島の間にある国内最大のサンゴ礁「石西礁湖」で大規模な白化が生じており、白化率は、2016年末時点で91.4%、2017年末時点で49.9%と環境省から報告されている。2017年は改善しているが、環境省は「高い水温、高い白化率が続いており、楽観できない」としている(毎日新聞2018年1月20日付朝刊)。地球温暖化の影響は暖かい海域では、すでに世界的規模で明瞭に広がっていることになる。
『はや夏の太陽 各地で30℃超』 毎日新聞4月22日付朝刊はこう報じている。  日本列島は21日、高気圧に覆われ、全国的に晴れて気温が上昇した。東北、北陸、甲信、近畿地方で今年初めて最高気温30℃以上の真夏日となった。気象庁によると、全国929の観測点のうち27地点で4月の最高気温を更新した。主な最高気温は島根県川本町で32.1℃、宮城県丸森町と兵庫県豊岡市が31.8℃。「暑い街」として知られる埼玉県熊谷市は28.7℃で、同市の嘱託職員、小川健一さん(57)は「夏がどうなるのか思いやられる」と話していたという。22日も晴れが続き、関東では21日を上回る気温となる見込みという。気象庁は「体が暑さに慣れていないので、熱中症に注意して」と呼びかけている。当研究所では、2012年5月8日以降、敷地内で1m深地温の連続観測を行っているが、今年4月初旬以来地温は急上昇し、現在、4月22日の地温としては、過去最高の1m深地温を示している。これは例年になくこの時期、大気中から地中への熱の流入が大きくなっていることを示している。
『環境省が「暑さ指数」 熱中症対策に』 毎日新聞4月22日付朝刊はこう報じている。環境省は、熱中症の起きやすさを示す「暑さ指数」の公表をインターネットで開始したという。9月28日までで、熱中症予防に役立ててもらうとしている。暑さ指数は気温や湿度、日射しの強さから算出する国際指標。ホームページでは全国840地点の1時間ごとの数値や、翌々日までの3時間ごとの予測値を表示するほか、熱中症の起きやすさを5段階で色分けして知らせるという。同省の「熱中症予防情報サイト」(http://www.wbgt.env.go.jp/)に加え、携帯電話やスマートフォン向けのサイトがあり、希望者にはメール配信も行うという。不快指数をさらに深めた指数と言えようか。当研究所(埼玉県狭山市)では、2012年5月8日以降、所内で1m深地温(気温と共に、地中への日射量等も反映している)の連続観測を行っているが比較検討してみたい。
『新しい環境基本計画 SDGs の出遅れ挽回を』 毎日新聞4月22日付朝刊社説はこう報じている。  国の環境政策の指針となる環境基本計画が決定されたという。6年ぶりの改定で、国連の「持続可能な開発目標」(SDGs=エスデージーズ)と地球温暖化対策の「パリ協定」に的確に対応することを打ち出したという。二つの国際合意に基づき、世界は持続可能な脱炭素社会の構築に向けて動き出している。新計画がその流れを踏まえた点は評価できるとしている。日本はSDGsや脱炭素化の取組みで、世界の潮流に乗っているとは言い難い状況にある。新計画を、出遅れ挽回につなげる踏み台としてほしいともしている。SDGsは、2015年に採択された世界共通の目標である。先進国、途上国を問わず「誰一人取り残さない」社会の実現を目指したものである。貧困や飢餓の撲滅、温暖化対策など17分野で世界が解決すべき目標を示している。経済、社会、環境の三つの側面から、総合的に達成を目指しているのも特徴である。新計画はSDGsにならい、地域や経済、技術など分野横断的に六つの重点戦略を設定している。このうち「地域」では「地域循環共生圏」という考え方を掲げている。農山漁村などで再生可能エネルギーの地産地消(⇒この言葉が安易に使われるが、エネルギーについてはよく検討すべきである)を進め、温暖化対策や雇用拡大につなげるものである。自然を守りつつエコツーリズムなどで活用し、近隣の都市部の住民にもメリットをもたらす(⇒地熱資源に恵まれている農山漁村では、地熱エネルギーを用いた、熱水利用による農水漁産物の高付加価値化及び地熱発電等の利用により、地域の持続可能な発展に大いに寄与できる。地熱資源に恵まれている地域では、恵まれた地域の宝を活かしていくべきと考えられる)。ドイツ財団などが昨年発表したSDGsの達成状況で日本は、温暖化対策が4段階の最低評価、再エネ導入が下から2番目と、環境・エネルギー分野で遅れが目立つ(本来は、日本が国際的に先導そして貢献できる、数少ない分野の一つでもある)。温暖化対策では、温室効果ガスの排出量取引や炭素税などの導入に前向きな環境省と、反対する経済産業省の対立が続いているのが日本の現状である。環境への配慮を欠いた経済成長など、もはやありえないことを大前提に、政府一体となった施策づくりが、今こそ求められているとしている。もっともな提言と思われる。短期的な見方の経済優先論が、国際的にも、将来的にも破たんしていることは明らかである。前向きな政策転換を望みたい。
地熱に関する最新の動き 地熱に関する最新の動き  意見 意見
<< Back 1 |  2 |  3 |  4 |  5 |  6 |  7 |  8 |  9 |  10 |   Next >> 
Institute for Geothermal Information. All Rights Reserved.