2023年3月24日 ＪCI賛同フォーム を NPO地熱情報研究所としてJCIへ送付した。
地熱情報研究所
2023年3月8日10：00～17：45 自然エネルギー財団主催の「REvision20230308」にオンライン参加した（現地会場もあり）。主テーマは「エネルギー危機を自然エネルギーが克服する」。セッションは4つあり、セッション1では、「太陽光発電・風力発電でエネルギー危機に挑む最新の取り組み」、セッション2では「ＲE100の次に企業に求められる”スチールゼロ”を初めて紹介」、セッション３では「アジアにおける脱炭素化への道を問う」、セッション4では「日本での洋上風力発電加速の鍵を明らかに」。 全般的な印象をまず記す。議論されるのは量的拡大が進み、変動性の問題も大きく改善されてきた、太陽光発電・風力発電がメインとなるのはやむを得ないが、何人かの理解ある報告者は「地熱発電」にも触れており、地熱発電が忘れられないためには、さらに、一定程度の「量」を確保しなければならない。地熱事業者の一層の尽力を期待したい。このセッション１では、ロシア侵攻が、エネルギー危機を起こしたネガティブな事態に触れるとともに、世界（主に、欧州や米国）でＲＥの拡大が続き、引き続き投資が拡大されていることが紹介された。IRENA事務局長やエイモリー・ロビンス氏などが、世界の動向を紹介した。ロシアの欧州への天然ガスの供給削減にもかかわらずドイツなどを中心に脱炭素の動きが展開されたこと。このような中、残念ながら、日本では明らかに世界の動向に背を向けていることが指摘された。 セッション2では、炭素を放出する企業では、新しい転換が見られ、世界のビジネスでは、電力だけでなく、熱利用や燃料の脱炭素化、特に鉄鋼やアルミニウム、セメントでの新しい素材の脱炭素化が注目された。日本でも主要産業である鉄鋼、アルミニウム、セメントで電力消費が多いが、まだまだ改良の余地はあろう。これらの業界が世界と伍してやっていくためには、脱炭素化は避けて通れない。 セッション3ではアジアには自然エネルギー賦存量が豊富であることが改めて認識され、隣国間での協調開発や日本の進出も期待されているようだ。ただ、日本の消極的政策下では、アジアに石炭火力を残してしまう懸念も指摘された。 セッション4では、日本の洋上風力（主に浮体型）が議論された。世界の後塵を許していた日本でも洋上風力が始まった。欧米各国も歓迎するとともに、国際的な競争の中で、世界の風力発電を進めていく姿勢が感じられた。わが国は小国ではあるが、EEZは広く、この中での拡大が期待されると欧米は見ているようだ。 以上、各セッションの概要を示したが、日本は、いずれにおいても規模的にはまだ十分な貢献をしていないが、世界と協力して（特にアジア地域のリーダーとして）、ＲＥによる脱炭素化の拡大への貢献を期待されており、特にことしは、Ｇ７開催国として、世界をリードすることを、アジア諸国だけではなく、欧米からも期待されているようだった。ただ、世界は我が国の消極性に懸念があるようだ。最後に、わが国の地熱発電から世界の脱炭素化を目指す上で、少しでも貢献するために、新しい発電所の建設が進むことが必須であり、事業者の引き続く尽力を期待したい。
2023年2月18日、当研究所で継続観測中の1ｍ深地温であるが、1月中は地温は下がり続け、2月1日に今季最低地温9.3℃を記録した後、春に向かって上昇を続けていたが（1日9.3℃、2日9.3℃、3日9.4℃、4日9.4℃、5日9.5℃、6日9.5℃、7日9.6℃、8日9.7℃、9日9.9℃、10日10.0℃、11日10.0℃）、11日以降一時的に低下した後（11日10.0℃、12日9.8℃、13日9.8℃、14日9.8℃）、15日に上昇したが、16日以降再び下降に転じている（15日9.9℃、16日9.8℃、17日9.7℃、18日9.6℃）。冬～春の気候は基本的には、地温も、気温でよく言われるように三寒四温的に、上昇・下降を繰り返していくものか。
2023年2月15日14：30～16：30 日本地熱協会令和4年度第6回情報連絡会にオンライン参加した（参加者は会場・オンラインを含め100名超）。講演は以下の3件（地熱技術研究開発の取り組み と題して）があった。①NEDOによる地熱発電研究開発の取り組み（NEDO新エネルギー部 熱利用グループ 主査 大竹正巳氏）②産総研地熱チームでの研究開発の現状（AIST 福島再生可能エネルギー研究所再生可能エネルギー研究センター 副研究センター長 浅沼 宏氏）③新生JOGMEC地熱部門の活動概要（JOGMEC再生可能エネルギー事業本部 地熱事業部 企画課長 荒井智裕氏）。なお、当研究所代表江原幸雄が②の講演に関して、Q1：超臨界貯留層研究の進展によって、超臨界地熱貯留層の生成が、かなり一般的か、またはかなり特別な生成環境が必要か？ Q2：超臨界貯留層の研究開発は工学的にも重要であるとともに、基礎科学の進展にも大きな貢献が期待されるので、頑張って研究を進めてほしい旨のコメントを行った。
その後、地熱協会の運営委員会及び専門部会報告があった。
2023年2月5日 寒さが続くが、当研究所が継続的に行っている1ｍ深地温は、やや上昇に転じた（最寒期を記録した）かもしれない。1月末以降の地温の変化は以下のとおりである。1月26日10.1℃、27日9.9℃、28日9.7℃、29日9.6℃、30日9.5℃、31日9.4℃、2月1日9.3℃、2日9.3℃、3日9.4℃、4日9.4℃、そして本日5日9.5℃。地温が上昇したと判断するには1週間程度必要であろう。
2023年1月27日 当研究所で継続観測中の1ｍ深地温であるが今季初めて10℃を切り9.9℃となった。測定時の気温は―0.5℃。最低気温は―6℃程度か。本日1月27日が年最低地温になるかもしれない。しばらくは注目しながら観測しよう。
2023年1月25日、当研究所（埼玉県狭山市）で継続観測中の1ｍ深地温は今季最低の10.2℃を記録した。この11年間の1月25日の1ｍ深地温は、8.89℃（2013年）、9.35℃（2014年）、9.17℃（2015年）、9.61℃（2016年）、9.05℃（2017年）、8.83℃（2018年）、10.38℃（2019年）、10.58℃（2020年）、10.28℃（2021年）、8.9℃（2022年）、そして本年2023年10.2℃である。過去10年間の平均地温は9.50℃で、どちらかといえばこの10年間では暖かい方である。気象庁によると、現在、日本列島は10年に一度の強い寒波に見舞われており、日本海側を中心に大雪、強風が昨夜から続いている。地温観測中の庭の小皿の水も2～3ミリ程度凍ったようだ。ここ10日間では、一番厚かったようだ。ちなみに5㎝深地温は1.0℃、前日の予想最低気温は―2～－3℃であったが実際には―4℃であったようだ。今季一番寒かったようだ。大寒の最中である。明日以降も地温が下がるか？
『ENAA 2022年1月16日（月）15:30~17:00 2022年度 地熱発電。熱水活用研究会 第5回』にオンライン参加した。講演は二つあり、一つ目は『経済産業省の地熱発電研究開発の取り組み』（経産省エネ庁 資源・燃料部政策課 係長 金沢 浩紀 氏）、二つ目は『岩手県の地熱発電を中心にした再生可能進展の取り組み』。両方とも、迫力のある内容ではなく、事実を淡々と説明するのに過ぎなかった。もっと焦点を絞った話し方をしない限り、聴衆を納得させることはできないだろう。特に金沢氏の講演にはがっかりした。環境省にも汗をかいてもらわなければ、日本の地熱発電は進まないと苦言を呈しておいた。また、是非とも日本の地熱発電を推進したいとの意欲が感じられなかった。残念なことであった。
当研究所（埼玉県狭山市）で継続観測中の1ｍ深地温であるが、2023年に入って低下モードにあったが、本日は一転して上昇した。ここ数日の好天で太陽放射がやや増加したことによる可能性が高い。1ｍ深地温は、2022年12月31日10.8℃、2023年1月1日10.8℃、2日10.7℃、3日10.6℃、4日10.5℃、5日10.5℃、6日1.4℃、7日10.3℃、8日10.3℃、9日10.2℃、そして本日10日10.3℃と上昇に転じた。⇒冬来りなば春遠からず。なお、二十四節季はまだしばらく小寒が続き、その後、1月下旬には大寒が控えている。
2022年12月21日（水）14：30～17：00 日本地熱協会 令和4年度第5回情報連絡会 オンラインに参加した。会員情報として2件あった。1件目は、地熱発電所での発電電力量維持のための技術提案（副題）実運用から見た性能管理手法と冷却塔温度分布の監視）：西日本技術（株）地熱部部長 川副聖規氏、2件目は、地熱発電必携の改定について 一般社団火力原子力発電技術協会 地熱発電必携改訂部会 部会長 當舎利行氏。続いて、部会報告があり、系統部会長から佐藤系統部会長から系統部会長報告があった。系統問題もだいぶ煮詰まってきたが、まだ再生エネルギー発電について十分考慮されたものになっていない。
本日2022年12月6日（火）12：50～13：00 ＮHK教育テレビ番組『視点・論点』で当研究所代表の江原幸雄が「日本の地熱発電の現状・課題・将来」を紹介します。なお再放送は翌日12月7日（水）朝4時～4時10分 NHK総合テレビです。どうぞご視聴ください。
2022年12月1日 当研究所代表江原幸雄がNHKテレビ番組『視点・論点』で、「日本の地熱発電の現状・課題・将来」について説明することの発信を始めました。放映の日時は12月6日（火) NHK教育テレビ 12時50分～13時。再放送は12月7日（水）NHK総合テレビ 朝4時～4時10分 です。時間が都合つくはどうぞ視聴下さい。
2022年11月28日（月）17：00～20：00 京都大学再生可能エネルギー講座主催の第6回再エネ講座公開研究会（西野寿章教授退職記念講演会）にオンライン参加した。西野氏は高崎経済諾教授で講演題目は「再生可能エネルギーの地域的浸透を考える～市場経済化における社会資本整備の方向性の検討」。地理学のうち、日本の山村における、明治以降大戦中・後における小水力発電発展過程から、現代の再エネ特に水力発電推進状状況を経済地理学的に論じた。現在とは国家構造・社会構造が異なるが、当時において、官民一体の分散エネルギーシステムが構築されており、地域が主体となって地域エネルギーを進めていた当時の事象は、そのままでは現在に適用できないが、学ぶべき点も多かった。グローバル化・新自由主義の中で、地域のエネルギー自治は翻弄されつつあるが、エネルギー自治の確立を目指すことは、自治体の主体的発展を目指す中で重要であると認識した。西野氏の講演後、2人のコメンテイターによる評価と質問が行われ、西野氏による応答があった。中身の濃い3時間であった。
2022年11月17日 15：00～17：00 日本地熱協会の技術部主催の「技術交流会」にオンライン参加した。テーマは地熱地質調査と生産井掘削ターゲット、講師は佐藤 浩氏。突き詰めると、優秀な亀裂の検出（掘削）の話である。ただ、応力場（亀裂生成の場）の経時的問題、空間的問題の分離も必要で、確実に当てることおよびその生成解釈ともなかなか難しいようだ。結局経験がものをいうか。しかし、そこでは立ち止まれない。地熱の永遠の課題か。
2022年11月14日13：00～15：00 NHK TV 番組「視点・論点」で「日本の地熱発電の現状・課題・将来」の収録をおこなった。1回でOK。放映は12月上旬の予定。10分の番組で、9分30秒にまとめるのにやや苦労した。
2022年11月4日、当研究所では所内（埼玉県狭山市）で1ｍ深地温の継続観測を2012年5月8日以来、行っている。現在、冬に向かって低下モードに入っていたが（⇒地温低下率－0.3℃／日程度）、ここ数日の好天により、日射量が増加し、地温低下率が―0.1℃／日程度になり、ついに今日4日は前日と同じだった。地中から出ていく熱流量と、地中に入ってくる熱流量とがバランスしてきたということだ。この間の地温変化は、10月26日18.8℃、27日18.5℃、28日18.2℃、29日17.9℃、30日17.8℃、31日17.7℃、11月1日17.5℃、2日17.4℃、3日17.3℃と低下、そして本日4日は前日と同じ17.3℃であった。
2022年10月20日 成山堂書店から「地熱エネルギーの疑問50」が発刊されました。日本地熱学会編です。四六版280ページ。1980円（税込み）
。小生（当研究所代表江原幸雄）も3項目1トピックスの分担をしています。地熱に疑問をお持ちの方はどうぞご覧ください。
2022年10月19日 14：30～16：30 日本地熱協会2022年度第4回情報連絡会にオンライン参加した。環境省、林野庁、資源エネルギー庁から、毎年行われる年次報告（のようなもの）が行われたが、地熱発電推進官庁のエネ庁の報告はともかく、規制官庁の環境省・林野庁は積極性に全く欠ける。地熱を含む再生可能性エネルギー開発利用の促進は国全体の目標であることが規制官庁は認識できていない。旧態依然である。問題解決のためには地熱開発側の積極的行動が必要ではないか。
2022年10月14日14：00～18：00 NGO気候変動イニシアチブ（JCI）主催の「気候変動アクション日本サミット2022」にオンライン参加した。参加者は、会場（虎ノ門ヒルズフォーラム）では300名程度、オンラインでは1600名程度と推定されるので、サミット参加者は2000人程度ということになる。主なプログラムを以下に紹介する。まず、特別講演「気候変動が及ぼす海の生き物への影響」（さかなクン、東京海洋大学 客員教授／WWFジャパン親善大使・顧問）があった。さかなクンは話術も巧みで、日本近海及び世界の海で、海水温の上昇による、魚の生息域の変化、生息数の変化をカラースライドを使って見事に示していた。その後、パネルディスカッション「気候変動アクション最前線2022」が行われた。セッション1は「脱炭素に向けた情報開示」、セッション2は「建築物の脱炭素化」、セッション3は「交通・輸送分野の脱炭素化」、以上では、モデレーターのほか3～6人程度のパネリストが分野ごとの詳細な取り組みを紹介した。いずれも先進的な企業あるいは自治体の代表者がそれぞれの分野での脱炭素化の実情を紹介したものである。先進的企業・自治体の貴重な経験を日本全体に広げなければ、日本全体としての脱炭素化は難しいだろう。それがあって、初めて世界の脱炭素化に貢献することができる。その後、トップリーダーセッションが行われ、各界のトップリーダーが日本の脱炭素化の現状・課題を議論し、地域からの確実な脱炭素化を基盤とした、日本全体の確実な脱炭素化の展望を語った。最後に閉会あいさつとして気候変動イニシアチブ代表の 末吉 竹二郎氏が印象的なコメントを行った。日本政府の脱炭素化政策が「戦略・ビジョンがなく、場当たり的なこと、さらに、エネルギー危機のなかで、日本政府が原発に回帰しつつあること」への痛烈な批判が行われた。さらに再生可能エネルギー発電を増加することしか脱炭素化が実現されないことも指摘した。⇒今回は個々の再生可能エネルギー発電の議論というより全体的な議論が中心で、地熱発電も触れられたに過ぎなかったが、その重要性は認識されており、我々地熱関係者は新規発電所を確実に増加させ、地熱発電の特徴を生かしながら全体への寄与を考えていくべきであろう。
2022年10月11日、当研究所（埼玉県狭山市）で継続観測中の1ｍ深地温であるが、現在、冬季に向かう低下モードに入っているが10月に入って、7日以降急激に低下しており、以下のようになっている。10月1日22.8℃、2日22.7℃、3日22.8℃、4日22.8℃、5日22.7℃、6日22.7℃、7日22.5℃、8日21.9℃、9日21.3℃、10日20.9℃、11日20.6℃。日毎の地温増減量は、10月6日までは±0.1℃であったが、7日以降の地温増減量は―0.2～0.6℃と急激な低下となっている。日射量が低下する中で、熱が地中へ吸収されるより、地表から大気中へ放出される熱が大きいことを示している。
2022年10月7日（金）14：00－17：11 JOGMEC主催の第10回地熱シンポジウム にオンライン参加した。基調講演とクロストークの2本立て。基調講演①は日本地熱協会会長の有木和春氏による「我が国の地熱発電の現状と展望」、基調講演②は日本地熱学会会長の海江田秀志氏による「我が国の地熱研究の動向と未来」。その後、3つのクロストーク。クロストーク①は「地熱が作るビジネスの未来」、②は「地熱がもたらすウェルビーイングな暮らし」、③は共創から生まれる地熱の未来 であった。登壇ゲストは多彩で①では小橋 賢児氏（Criative director/大阪・関西・万博催事企画プロデューサー）ほか。②では小橋氏、アルピニスト野口 健氏、女優柴咲コウ氏、③では小橋氏、大田由香利氏、三浦大地氏、野口氏、柴咲氏、JOGMEC安川香澄氏。地熱は世の中によく知られていない。我々地熱専門家はもう少し、広い観点から地熱をとらえ直し、広く広報し、Creative directorやアーチィストらと協働し、広く地熱を知ってもらうための努力をする必要があろう。まだまだ、伝え方が不十分であり、伝わり方は更に不十分であることを再認識した。井の中の蛙ではなく、大洋に出ることが必要だ。小生（当研究所代表江原幸雄）は最近、地熱社会の第一線を引いたが、まだ役割は果たせることもあるようだ。
2022年9月22日付朝刊 ひと 欄に『スーパー経営から転身し、地熱発電に挑戦』すると題して沼田昭二さんが紹介されている。地熱発電関係者にとっては既にご存じのことと思われる。このような方の活躍は「地熱発電を世の中に知らしめる」という観点から大いに寄与するものと考えられる。
2022年9月14日 15：30～17：30 ENAA主催の2022年度地熱発電・熱水活用研究会のウェビナーに参加した（会場参加20名、オンライン参加100名）。講演は2つあった。1番目は「地熱開発を成功させるためには」（株）三共技術 佐藤 浩 氏、2番目は「温泉・地熱開発に対する温泉部会審議の課題」益子温泉調査事務所 益子 保氏。1番目は佐藤氏の持論の展開であり、多くは自己の調査経験に基づいたものであり、最近著書が出版されている（既に寄贈を受けた）と同内容であったが、地質構造・物理探査結果等の背景知識も十分活用し、「1本目の坑井を絶対に当てること」に尽きるようだ。当たらなければ終わり。すべてはそこから始まる。2番目は従来からされている議論の整理と個人的見解。地熱開発と温泉開発は異なるものではなく本質的には同じという見解に同意（これに関して、小生は氏に、温泉関係者にその旨を周知してほしいとの依頼を行った）。そこから質問を続けた。氏は、八丁原発電所は温泉に影響を与えていることはないとの認識であった。小生は、地熱開発でも温泉開発でも、持続可能な開発が肝要であり、それには段階的開発が重要との意見を述べた。益子氏は地熱開発に理解のある科学者・技術者であり、温泉関係者への理解を広めるにあたっては重要人物と思える。
2022年8月31日13：30～17：00、GERD地熱研究会主催の、2022年度総会及び第1回地熱研究会に（オンライン）参加した。以下の3件の講演があった。１）「IOT硫化水素モニタリングシステムの開発」東北緑化環境保全株式会社 事業本部 環境調査部 環境計画グループ 専任課長 岡田真秀氏、２）「地熱発電設備の性能管理とIOTサービスの導入について」三菱重工株式会社 主席研究員 福田憲弘氏、３）「JOGMEC地熱事業部門の取り組み及びJOGMEC法の改正について」独立行政法人石油天然ガス・金属鉱物資源機構 地熱事業本部 地熱事業部長 中村英克氏。
2022年8月31日 当研究所で継続観測中の1ｍ深地温であるが、不順な天候が続く中、すでに冬の低温に向かった下降に入ったかもしれない。8月14日25.0℃、15日24.9℃、16日24.7℃、17日24.7℃、18日24.7℃、19日24.7℃、20日24.6℃、21日24.4℃、22日24.3℃、23日24.3℃、24日24.2℃、25日24.2℃、26日24.3℃、27日24.3℃、28日24.2℃、29日24.3℃、30日24.2℃、31日24.0℃。
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