地熱情報研究所

地熱情報研究所の立ち上げにあたって
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8月8日 文庫本の小説「ゼロの激震」(安生 正著。宝島社 2017年7月8日 第1刷発行。473ページ)を読了した。書店で何気なく手に取った本であったが、一気に引き込まれた(文庫本であり、単行本は2016年4月に発行され、大ベストセラーになったようである。小生、地球科学・地球工学に携わる者としては、恥ずかしながら、全く気が付かなかった。多少の弁解をさせて頂くと、2014年6月から半年入院し、同年大晦日に退院、退院後1年は、回復に専念、現在退院後2年8か月目を迎えている状況にあった)。一言でいうと、小松左京著の「日本沈没」の関東地方版で超巨大噴火を扱ったものと言える。関東全域に巨大マグマ溜りが形成され、関東地方の地下を移動、最終的には巨大噴火が発生し、関東地方(特に、埼玉、東京、神奈川)が壊滅するという破天荒な設定。これに政治における危機管理さらに人間模様が絡む。「日本沈没」は地球科学的側面が強いが、この「ゼロの激震」は、東京湾の人工島に直径200m深さ40km(マントルに達する)の巨大立坑を掘り、海水を注入し、マントルの熱で水蒸気を造り、地熱発電を行うという地球工学的な話も関係する。その発電出力は原発20基分という。また、地球温暖化に関係して、CO2地下貯留・ハイドロフラクチャリングも出てくる。そして、この人工構造物と巨大噴火が関係している。以上のいくつかのキーワードに関心がある方には、是非ともお勧めしたい。いろいろな読み方ができると思われます。今夏も暑い日が続いていますが、真夏の夜の怪談話とも言える面もあり、是非とも、楽しんでください。
8月3日 ISEP(環境エネルギー政策研究所)のインターン生等に、わが国の地熱発電の現状について説明を行った(ISEP)。
7月26日 九州大学OB の地熱関係者の集まり「九大地熱フォーラム」に出席した。総勢21名で、若手も多く、「日本の地熱」を中心とした、活気ある情報交換が行われた。
7月25日 経済産業省主宰の環境審査顧問会地熱部会に出席した。議題は、「安比地熱株式会社 安比地熱発電所(仮称)設置計画 環境影響評価準備書について(1回目)」。
7月21日 自治体(県レベル)の再生可能エネルギー担当者(複数)と再生可能エネルギー特に地熱エネルギー利用の進め方・考え方に関して情報交換を行った。
7月20日 測定機器メーカーの担当者と温度測定機器に関して情報交換を行った。
7月19日午前11時、気象庁より関東地方の梅雨明け宣言が発表された。例年より2日早く、昨年より10日早いという。当研究所では、2012年5月8日より、所内で1m深地温の毎日観測を行っているが、梅雨時の地温は「上昇中の中で、一時的な停滞が見られる」のが特徴となっている。しかし、今年はその停滞はわずかなもので、ほとんど停滞の無い2012年と似た変化となっている。梅雨中にも拘わらず降雨が少なく、日射量もそれ程低下しなかったことを反映していると見られる。
7月19日 地熱関係者(複数)の昇進お祝いの会に出席した。地熱関係者が、それぞれの組織の中で、高く評価されることは非常に好ましいことである。会には若手技術者も多く参加しており、今後の仕事の糧になったことも多かったのではないか。
7月19日 一般財団法人エンジニアリング協会の「平成29年度 地熱発電・熱水活用研究会第2回」に出席した。講演は「温泉熱利活用手法の開発と今後の展望(ジオテック株式会社 山邊嘉朗氏)」。主として大分県別府市で近年展開されている小規模温泉発電・熱利用事業の紹介であった。地元に寄り添い密着した、創意工夫で地元民にも喜ばれる事業となっており、小規模温泉熱利活用のすぐれた開発モデルと感じた。大規模地熱発電において、地域への対応、創意工夫等学ぶべき点が多々あると感じた。地熱発電事業者がこのような取り組みを知ることは意義あると考えられる。なお、参加者は103名と多数で、講演会後の情報連絡会を含め活気ある研究会となった。
7月18日午後 地熱調査コンサルタントの方(複数)と地熱事業の進め方に関して情報交換を行った(研究所)。
7月18日午前中 日本の地熱開発に関して、新聞記者のインタビューを受けた(研究所) 。
7月15日 「地域と共生する地熱利用に関する」図書出版に関して、担当者と打ち合わせを行った。
7月12日 日本地熱協会 平成29年度 第2回情報連絡会に出席した。
7月12日 地熱開発を計画中の地熱事業者と開発の進め方に関して、情報交換を行った。
7月11日 経済産業省 環境審査顧問会 地熱部会に出席した。議題は「電源開発株式会社 鬼首発電所設備更新計画 環境影響評価方法書」。
7月7日 再生可能エネルギー協議会主催の「第12回再生可能エネルギー世界展示会」(会場:パシフィコ横浜)に参加した。展示ブースではJOGMEC・日本地熱協会共催のブースを訪れた。毎回のパネル展示・地熱発電模型による実演・資料配布に加えて、今年初めて実施された、地熱開発の技術側面に関するミニ講演(1講演30分程度、3日間の期間中、毎日2~4テーマ)は内容が専門的だったにもかかわらず好評だったようだ(30席の椅子が足らず、追加されていた)。最近数年のトレンドを見ると、より専門的な内容を求める来場者が増えているように思う。今後も来場者に合わせた内容の工夫が必要であろう。なお、地熱関係では、NEDO・産総研もブースを出していた。アカデミックギャラリーでは、日本地熱学会・弘前大学北日本新エネルギー研究所がブースを出していた。なお、午後には、地熱・地中熱に関する技術的セッションが開かれた。
7月3日 科研費基盤研究(研究代表者 京都大学経済学研究科 諸冨 徹教授)の研究会に出席するとともに、若手研究者と研究打ち合わせを行った(京都大学)。
7月1日 京都大学大学院経済学研究科の諸冨 徹教授(環境経済学)が代表者である、「再エネによる地域の持続可能な発展-その地域的付加価値と事業の担い手を考える-」(サントリー文化財団研究助成)の研究会に出席し、講演「最近のわが国の地熱発電の状況と地熱発電の地域への経済的貢献」を行った。
6月24日 『地熱発電 九州でなぜ盛ん 九州電力を支えた産学官 普及の両輪 熱源と熱意 地域全体の取組み 成功導く』 日本経済新聞社6月24日土曜版(九州・山口・沖縄版) はこう報じている。そこには、日本の地熱発電開発のリーダー的役割を果たし、かつ、現在もリードしている「九州内の産学官の地熱グループ」と「九州の地熱発電開発状況」が紹介されている。当研究所代表江原による以下のコメントが掲載されている。『学問的な背景と発電事業者の進取性と技術力の両輪がうまく作用した。』
6月22日 (公益社団法人)日本外国特派員協会での再生可能エネルギーに関する講演会に参加した(千代田区有楽町)。環境エネルギー政策研究所の飯田哲也所長が 「Renewable market trend in Japan」 と題して、再生可能エネルギー全般および太陽光」に関して、(株)グリーン・パワー・インベストメントの副社長のMark E. Anderson氏 が主として、風力発電に関して、地熱情報研・江原が、地熱に関して、「Present and Future of Geothermal Energy Utilization in Japan」 と題して、講演を行った。その後、出席者と質疑応答を行った。
6月13日~14日 弥生時代・古墳時代の遺跡の水銀探査のための現地説明・情報収集を行った(福岡県朝倉市・久留米市)。
6月10日 一般社団法人日本温泉科学会の法人化後初めての社員総会に代議員として出席した。なお、編集委員会委員就任が承認された。
6月9日 独立行政法人石油天然ガス・金属鉱物資源機構(JOGMEC)の平成29年度 第1回 業務評価委員会に地熱資源開発専門部会長として出席した。
6月1日 地熱事業関係者と地熱開発の進め方に関して情報交換を行った。
5月31日 JOGMEC開催の「平成29年度第1回 業務評価委員会 地熱資源開発専門部会」に、部会長として出席した。
5月30日 京都大学大学院経済学研究科教授 諸冨 徹代表の再生可能エネルギーに関する科学研究費の研究会に出席した。研究発表は以下の4件であった。①「再生可能エネルギーの電力市場化の段階論-ドイツにおけるVPP(Virtual Power Plant)のビジネスモデルを中心に-(京都大学 中山琢夫氏)。②スノーリゾート地域の再生に向けた小水力発電の可能性-長野県白馬村の事例検討-(静岡大学 太田隆之氏)。③まちづくりにおける「飯田モデル」の検証-地域自治組織の導入前後における「自治の質量」の変化の観点から-(九州大学 八木信一氏)。④まちづくりにおける「飯田モデル」の検証-地域自治組織の導入前後における「自治の質量」の変化の観点から-(③と共同研究)(東京大学 荻野亮吾氏)。いずれも興味ある実証的研究であったが、特に1番目の発表は、ドイツにおける変動性再生可能エネルギー(主に風力および太陽光)の大量導入でも変動を吸収できるFIP:Feed in Premium(FITの上を行く新しいシステム)のごく最近の進展状況には驚いた。最先端の変動予測技術と市場の観点を積極的に導入している点には特に感銘を受けた。このような制度が導入されれば変動性再生可能エネルギーに対する見方は、劇的に変わっていくだろう(すでにドイツが証明している)。地熱も安定電源であることに安住できなくなる日が将来来るかも知れない。ベース電源という言葉もやがては死語となるかも知れない。
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