地熱情報研究所

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2022年9月22日付朝刊 ひと 欄に『スーパー経営から転身し、地熱発電に挑戦』すると題して沼田昭二さんが紹介されている。地熱発電関係者にとっては既にご存じのことと思われる。このような方の活躍は「地熱発電を世の中に知らしめる」という観点から大いに寄与するものと考えられる。
 2022年9月20日 未来科学小説「九重火山2100年 噴火予測と噴火回避」完成(B6版 138ページ )今後関係者に配布予定。
 2022年9月14日 15:30~17:30 ENAA主催の2022年度地熱発電・熱水活用研究会のウェビナーに参加した(会場参加20名、オンライン参加100名)。講演は2つあった。1番目は「地熱開発を成功させるためには」(株)三共技術 佐藤 浩 氏、2番目は「温泉・地熱開発に対する温泉部会審議の課題」益子温泉調査事務所 益子 保氏。1番目は佐藤氏の持論の展開であり、多くは自己の調査経験に基づいたものであり、最近著書が出版されている(既に寄贈を受けた)と同内容であったが、地質構造・物理探査結果等の背景知識も十分活用し、「1本目の坑井を絶対に当てること」に尽きるようだ。当たらなければ終わり。すべてはそこから始まる。2番目は従来からされている議論の整理と個人的見解。地熱開発と温泉開発は異なるものではなく本質的には同じという見解に同意(これに関して、小生は氏に、温泉関係者にその旨を周知してほしいとの依頼を行った)。そこから質問を続けた。氏は、八丁原発電所は温泉に影響を与えていることはないとの認識であった。小生は、地熱開発でも温泉開発でも、持続可能な開発が肝要であり、それには段階的開発が重要との意見を述べた。益子氏は地熱開発に理解のある科学者・技術者であり、温泉関係者への理解を広めるにあたっては重要人物と思える。
 2022年8月31日13:30~17:00、GERD地熱研究会主催の、2022年度総会及び第1回地熱研究会に(オンライン)参加した。以下の3件の講演があった。1)「IOT硫化水素モニタリングシステムの開発」東北緑化環境保全株式会社 事業本部 環境調査部 環境計画グループ 専任課長 岡田真秀氏、2)「地熱発電設備の性能管理とIOTサービスの導入について」三菱重工株式会社 主席研究員 福田憲弘氏、3)「JOGMEC地熱事業部門の取り組み及びJOGMEC法の改正について」独立行政法人石油天然ガス・金属鉱物資源機構 地熱事業本部 地熱事業部長 中村英克氏。
 2022年8月31日 当研究所で継続観測中の1m深地温であるが、不順な天候が続く中、すでに冬の低温に向かった下降に入ったかもしれない。8月14日25.0℃、15日24.9℃、16日24.7℃、17日24.7℃、18日24.7℃、19日24.7℃、20日24.6℃、21日24.4℃、22日24.3℃、23日24.3℃、24日24.2℃、25日24.2℃、26日24.3℃、27日24.3℃、28日24.2℃、29日24.3℃、30日24.2℃、31日24.0℃。
 2022年8月25日(木)14:00~15:00 気候変動イニシアティブ(JCI)主催のウェビナーに参加した(参加者は約200名)。プレゼンテーションは2つあり、1番目は「Race to Zeroの概要と今」(田中 健 氏:WWF ジャパン 気候・エネルギーグループ オフィサー(非国家アクター連携担当)、2番目は「Race to Zeroの新たな参加要件とその意義」(高瀬 香絵氏:CDP World Wide-Japan アソシエイト・ディレクター)。「Race to Zero」とは、2050年までにCO2排出量ゼロを、2030年までにCO2排出量半減を世界的に実現する運動で、国内では気候変動イニシアティブ(JCI)が先導している。現在世界では2022年7月現在、7913企業、世界52地域・1124都市、1118教育機関、555金融機関、63医療機関が参加している。国内では、706団体(企業526、自治体37、その他143。当研究所はこの中に分類されている。NPO地熱情報研究所として。研究所では、地熱発電を推進していく中で、2050年CO2排出量ゼロに貢献していくことを想定している。本日、地熱協会より、現時点での国内開発案件一覧が送付されてきたが、開発案件が増え、それが地熱発電所建設につながることを期待するところである。  
 2022年8月16日 当研究所(埼玉県狭山市)では1m深地温の継続観測をしているが、ここ2日ほど曇天が続く(⇒日射量が少ない)中、地温は一時的に低下モードにある。8月13日24.9℃、14日25.0℃、15日24.9℃、16日24.7℃。
2022年8月15日 8月13日~14日にかけて、関東地方(当研究所は埼玉県南西部の埼玉県狭山市)を台風8号が通過した。手持ちの腕時計に付随している気圧計(⇒絶対値の精度にやや難があるが)で気圧の変化を試みに読み取りでモニターした。13日15:00 1002hPa(以下同じ単位)、15:13 1002、16:09 1001、17:05 1000、17:25 999、18:07 998、18:30 997、19:50 998、20:23 998、8月14日 05:39 999、08:15 999、09:05 1000、 10:08 1000であった。13日18時30分頃最低気圧997hPaを記録後、上昇に転じている。この時刻ごろ、台風8号は当地に最接近したようだ。このように台風8号の接近、離反が気圧低下後の上昇によく表れた。今回は気圧自身が低く、台風中心がやや離れた位置を通過したので、鋭い気圧変化は見られなかったが、2年前の台風19号では気圧も低く、台風の中心が当地のごく近くを通過したので、非常に明確な気圧低下後上昇が見られた。台風接近時の簡易な気圧変化観測は、台風の接近離反が捉えられるので防災上有効と思われる。特に夜間の山岳地域では有効ではないか。
 2022年8月8日当研究所(埼玉県狭山市)で継続観測中の1m深地温であるが猛暑日が連続した後、先週末は30℃以下が続いたがそれに対応して、地温も1時的に低下した。8月5日24.8℃、6日24.8℃、7日24.5℃。本日8日24.3℃。本日8日の予想最高気温は36℃と予想されており、地温の上昇モードに回復するだろう。さらに今週は連日猛暑日の予想がなされており、地温も対応していくだろう。
 2022年7月27日 当研究所(埼玉県狭山市)で継続観測中の1m深地温は7月19日まで低下モードにあったが、19日以降確実に上昇している。7月19日22.7℃、20日22.8℃、21日22.9℃、22日22.9℃、23日23.0℃、24日23.1℃、25日23.2℃、26日23.3℃、そして本日23.4℃。非常になめらかな上昇モードを継続中である。
 2022年7月19日 当研究所で継続観測中の1m深地温であるが、再び低下モードに入った。7月13日23.0℃、14日23.0℃、15日23.0℃、16日23.0℃、17日22.9℃、18日22.8℃、そして本日19日22.7℃。上昇モードにいつ入るか?
 2022年7月17日 当研究所(埼玉県南西部の狭山市)で継続観測をしている1m深地温であるが、その後も不順な天気が続く中、日射による地中への流入熱量はほとんどなく、地温も上昇モードに至らず、ほぼ一定かやや低下の傾向にある。7月13日23.0℃、14日23.0℃、15日23.0℃、16日23.0℃、そして本日17日22.9℃。本格的な夏に向かう上昇モード突入はいつごろからか?
2022年7月15日15:30~17:30 ENAA主催の 2022年度第2回地熱発電・熱水活用研究会にオンライン(現地とオンラインのハイブリッド開催 参加者は100人超)で参加した。講演は2件あった。①熱回収に関する現状の装置の課題、新たな装置の今後の活用先について(ジオシステム(株)代表取締役 高杉真司氏)主な対象は、地中熱利用時の熱交換器で、従来型の金属プレート式等ではなく、樹脂利用のシート式方式が紹介された。小型のパイプを多数接続させるもので折り畳み式とも言え、スケールの付着リスクも少なく、長期間使えるようだ。②地熱発電およびグリーン水素製造の実証プラントの紹介(株)大林組 クリーンエネルギー本部プロジェクト推進第三部 課長 長井千明氏。系統接続が難しい地点では、現地で地熱発電電気を利用して、水の電気分解を行い、グリーン水素を作成して、ボンベなどに詰め、利用地でグリーン水素利用するというものである。日本では大分県九重町で、NZではタウポでパイロットプラントが稼働している。現状では、水電解装置が高く、このコスト削減が図れれば、地熱発電電気の有効利用が高まるであろうと思われる。もちろん、送電線が自由に使えれば、地熱電気を水素に変えず、そのまま送電線に載せる方が安いが。将来の水素社会では、地熱電気の有効利用法になるだろう。
2022年7月15日 当研究所(埼玉県狭山市)で継続観測中の1m深地温であるが数日来の不順な天候で、日射量が少なく、地温の変化量も少ない。7月12日地温22.8℃(気温25.0℃)、13日地温23.0℃(気温23.0℃)、14日地温23.0℃(気温23.0℃)、15日地温23.0℃。ここ数日は正味の地中への熱の流入はほとんどない。
 2022年7月13日(水)14:30~16:30 日本地熱協会 令和4年度第2回情報連絡会にオンライン参加(会場およびTeamsによるweb会議のハイブリッド形式)した。会員情報提供として2件あった。①国内外で検討されている様々な次世代地熱発電技術の現状整理(地熱技術開発株式会社 代表取締役社長 大里和己氏)、②かたつむり地熱発電所の調査・設備計画の概要(出光興産株式会社 資源部 地熱事業室長付 (兼)小安地熱株式会社 取締役(前代表取締役社長)後藤弘樹氏)。続いて「JGA10年の歩み」(日本地熱協会事務局長補佐:前事務局長)。最後に、井之脇隆一運営委員長から、運営委員会及び専門部会報告があった。

 2022年7月8日 16:00 ~17:30 JCI(気候変動イニシアティブ)による連続ウェビナー(第3回)にオンライン参加した。タイトルは「石炭火力発電フェーズアウトへの挑戦 日英の政策から考える」。わが国政府の石炭火力政策は腰が定まらず、なかなか進まないが、日本より石炭利用の歴史が長い英国において、石炭火力発電の廃止が着実に進んでいるが大きく二つの理由があるようだ。⇒石炭火力発電フェーズアウトに関する英国政府は、ぶれない強力な方針を作り、それを維持するとともに、旧石炭産業の産業転換に対する実に手厚い配慮が行われていることだ。旧い石炭産業をただ廃止するのではなく、人のレベルでも新たな産業に転換できるようきちんと見通して、支援していることだ。国が旧産業の内実をよく理解しながら、新しい産業に仕向けていることだ。日本政府は見習うことだ。特に印象に残ったことは、パネルに参加した一人の英国政府関係者は、日本と英国は多くの面で、昔から良い協力関係があり、この問題でも、今後両国が協力していきたいとの提案があったことだ。それこそが、両国が世界に貢献できる道だという。

 

 2022年6月29日 当研究所(埼玉県狭山市)で継続観測中の1m深地温であるが、6月19日以降上昇モードにあるが梅雨明け(6月27日)以降特に上昇率が大きくなっている。6月18日18.3℃、19日18.4℃、20日18.6℃、21日18.8℃、22日19.1℃、23日19.4℃、24日19.6℃、25日19.7℃、26日19.9℃、27日20.3℃、28日20.6℃、29日21.0℃。梅雨明け27日以降、1日当たりの上昇率は0.3~0.4℃/日であり、急上昇である。
 2022年6月20日 当研究所(埼玉県狭山市)で継続観測中の1m深地温であるが、梅雨に入って低下気味であったが、ここ3日ほど上昇傾向が見えてきた。6月16日18.61℃、17日18.4℃、18日18.3℃、19日18.4℃。そして本日20日18.6℃。
 2022年6月17日 当NPO地熱情報研究所もメッセージに賛同した、気候変動イニシアティヴ(JCI)によるメッセージ「今こそ再生可能エネルギーの導入加速を:エネルギー危機の中でも気候変動対策の強化を求める」に当欄6月7日付でも紹介したが、その後賛同者がさらに増え、本日6月17日現在、300団体に達した。5月31日時点よりの変化:賛同団体数300(⇒285)、企業212、自治体16、団体・NGO等72。
 2022年6月16日 当研究所で継続観測中の1m深地温用の記録計1台(D717観測点)が不調となったため、観測グループ内の予備器を利用し交換した。いまのところ、測定値の連続性については特に問題がないことが確認された。
 2022年6月14日10:00~12:00 自然エネルギー財団(REI)主催の公開イベント「エネルギー危機と自然エネルギーの役割」のハイブリッド開催(会場・オンライン)にオンラインで参加した。ロシアによるウクライナ侵攻が世界のエネルギー価格の高騰を加速する中で、脱炭素化とエネルギー安全保障に関する議論が活発になっています。多くの国で自然エネルギー導入促進策が強化される一方、原子力発電の再生を提唱する声もあります。自然エネルギー財団は、トーマス・コーベリエル理事長の2年3か月ぶりの来日の機会に、欧州、日本を中心に危機を克服するエネルギー政策の在り方を考えるハイブリッド形式のイベントを開催したものです。プログラムは以下のようです。司会は大久保ゆり REI 上級研究員。講演が2題あり引き続いて、パネルディスカッションがあった。講演1は「エネルギー危機を欧州はどう克服するのか」(トーマス・コーベリエルREI理事長)、講演2は「エネルギー危機への日本の対応を問う」。講演1では再生可能エネルギー発電は世界的に進展しており、欧州では、近年風力発電が急激に伸び、2000年~20005年以降急激に拡大しており、現在では太陽光発電と風力発電は同レベルになっている(⇒世界的に見て)。進展に伴い発電コストも急激に大幅に下がってきている。残念ながら、日本は1970~1990年ごろは他国とそん色があまりなかったが、その後のエネルギー政策が、原発・化石燃料発電を維持し、再生可能エネルギーを重要視してこなかったため、現在では大きな差がついてしまった。日本における再生可能エネルギー発電のシェアは20%程度にとどまっており、欧米の40~50%以上と比べ、大きな差が出ている。コーベリエル氏によると、日本には資源も技術もあり、政策の後進性に問題があるとみられている。また、日本は欧州と協力できる環境が揃っている。世界は変わっているのに、日本は変わらなかった。日本の再生可能エネルギー発電の政策は変わっていくべきだ。エネルギー自給率増加を目指す中で、エネルギー転換を目指すのがよいだろう。世界的に見て、気候変動問題への対応の重点は、再生可能エネルギーの導入および省エネルギーであり、特に脱炭素化・脱化石化がポイントである。日本はエネルギー政策を転換しないと、その代償は長期期にわたるだろう。講演2では世界の動向に比べての、日本の遅れが種々指摘された。国の審議会の委員の思考が過去の経産省の政策に染まっており、保守的で、国の政策もなかなか変わらないようだ。高橋氏のスライドには、日本の再生可能発電で将来期待の持てるものとして、地熱発電が挙げられていた。従来型地熱発電だけではなく、現在研究開発が進められている超臨界地熱発電も想定されているのであろう。パネルディスカッションではトーマス・コーベリエル氏、高橋 洋氏、さらに、REI常務理事大野輝之氏、同事業部長大林ミカ氏が参加された。
 2022年6月9日午後 2022年度 産総研FREA成果報告会の最新研究動画配信(オンデマンド配信)のうちの「地熱チーム」の配信を視聴した。研究開発のタイトルは「地熱の適正利用のための研究開発」で、以下の3項目から構成されている。①柳津地熱地域の涵養モニタリング、②超臨界地熱発電技術研究開発、③被災地企業のシーズ支援プログラム(常磐地域の中・低温地熱の持続的な利用システムの実現)。地熱チーム長の浅沼 宏氏によって紹介された。いずれも、わが国で行われている最新の地熱研究の説明であったが、目的、成果、今後の方向ともわかりやすく紹介されている。2030年からは、超臨界地熱利用のための試掘井の掘削が始まり、2050年にはパイロットプラントが作られ、将来的には、従来型発電を含めて、わが国で数10GWの発電を目指している。これが実現されれば、地熱発電は再生可能エネルギー発電の中で、重要な位置を占めることになろう。大いに期待できる地熱発電方式である。今後とも注目しよう。関心のある方は、産総研 福島再生可能エネルギー研究所(FREA)のWebsiteから入ってください。
 2022年6月9日 当研究所が継続観測中の1m深地温であるが、関東地方梅雨入り後、日射量が少なく、低下気味である。6月1日18.6℃、2日18.6℃、3日18.6℃、7日梅雨入り、7日18.8℃、8日18.5℃、9日18.3℃となっている。
 2022年6月7日 産総研FREA成果報告会が09:50~12:00 オンラインで開催され、視聴した。はじめに特別講演があり、総括的な報告があり、その後、各研究チーム代表者により、個別9テーマが紹介され、地熱・地中熱も含まれた。地熱に関しては「地熱の適正利用」や「超臨界地熱発電」が話題であった。なお、それらの詳細は本日13:00以降~6月30日17:00まで最新研究の動画配信が行われる。
 2022年6月7日 気候変動イニシアチブ(JCI)によるJCIメッセージ「今こそ再生可能エネルギーの導入加速を:エネルギー危機の中でも気候変動対策の強化を求める」に「NPO地熱情報研究所」として賛同した。賛同メッセージと賛同団体一覧が、6月3日付で政府へ書簡提出されるとともにプレスリリースされた。なお賛同団体は全部で285団体で、内訳は企業201団体、自治体15団体、団体NPO等69団体(当研究所はこの中の1団体)である。
 2022年6月7日 本研究所代表江原幸雄は2022年6月3日~6日の4日間、校正中の科学未来小説『九重火山2100年噴火~マグマからの熱抽出による噴火回避に向けて』の記述に資するために、別府~島原地溝内の火山(鶴見火山、由布火山、九重火山、阿蘇火山、雲仙火山)および温泉(別府温泉、長者原温泉、牧ノ戸温泉、雲仙温泉、小浜温泉)の調査を行った。
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