地熱情報研究所
12月15日 所内（埼玉県狭山市）で継続観測中の1ｍ深地温であるが、一時上昇したが、経年変化の低下モードに戻ったようだ。12月10日13.52℃、11日13.37℃、12日13.35℃、13日13.44℃、14日13.42℃、そして本日15日13.34℃。なお12月1日から、5㌢深の地温も観測を開始したが、最寄りの気象庁観測点所沢の日平均気温変化と良く対応している。
12月13日 所内で継続中の1ｍ深地温観測であるが、このところ低下中であったが、本日はやや上がった。12月10日 13.52℃、11日13.37℃、12日 13.35℃、そして本日13日13.44℃。ここ2，3日の日射の影響か。
12月6日 継続観測中の1ｍ深地温であるが、低下傾向の中で一時的な上昇がみられる。12月3日 14.52℃、4日14.37℃、5日14.27℃、6日14.33℃となっている。実はこのような地温変化は昨年同時期とよく似ている。2018年は12月3日15.96℃、4日15.84℃、5日15.80℃、6日15.89℃、15.97℃、8日15.91℃、9日15.80℃となっている。昨年と比べると地温変化パターンはよく似ているが地温の絶対値は1.5℃程度下降している。長期的な気象変化と短期的な微気象変化の複合か。今後の経過を注意深く見ていこう。
12月3日 本日付の毎日新聞朝刊によると、気象庁の発表を引用して、今秋（9月、10月、11月の3カ月間）は、東・西日本の平均気温が最高であり、「これまで（1946年の統計開始以降）一番暑い秋」と報道された。そこで、当研究所（埼玉県狭山市）で2012年5月8日以来継続観測している１ｍ深地温を見直してみた。2012年以降の秋期間（9月、10月、11月）の平均地温は、2012年 21.74℃、2013年 21.25℃、 2014年 20.91℃、2015年 20.51℃、2016年 21.01℃、2017年 19.78℃、2018年 20.93℃、2019年 21.34℃であった。2012～2018年の平均値20.88℃に比べ、本年の平均地温は 21.34℃で確かに高いが、秋平均の地温の最高は2012年の21.74℃の方が高いので、地温から言った場合、今秋が最も暑かったとは言えないようである。ただ、統計期間が異なることもあり、また、1m深地温は地表面から流入する日射熱量と地表面から流出する熱量（渦拡散熱量、蒸発潜熱量、長波放射による熱量）との収支によって決まる量であり、気温とはその意味するところが若干異なる。1m深地温は地球の熱環境を独立に反映する物理量であり、気温変化よりはるかに安定した量であり、長期間の地球熱環境変化（地球温暖化やヒートアイランド現象）の議論においては、より精度の高い観測量と考えている。なお、当研究所では本年12月1日より1ｍ深地温と合わせて、5cm深地温の観測も始めた。地温への雨量の影響を見るのと土壌熱拡散率をより詳細に知るためである。
11月28日 当研究所は所内で、2012年5月8日以降1m深地温の観測を継続している。今季は10月中旬以降地温が下がり始め、11月中も低下が続き、21日ごろから急激に下がりつつあったが（1日当たり、0．5℃程度下がる日もあったが、26日・27日とやや上昇した（11月23日 16.94℃、24日16.43℃、25日16.12℃、26日16.16℃、27日16.31℃）。28日は16.14℃で地温低下モ－ドに戻ったようだ。本格的な冬に向かうか。
11月26日 （一財）エンジニアリング協会主催の「2019年度地熱発電・熱水活用研究会 第4回」に出席した。本日の講演は、第１部「NEDOの地熱・再生可能エネルギ－関係の研究開発」 NEDO新エネルギー部 丸内 亮氏、谷口聡子氏、第2部 NEDO「IOT-AI」適用による小規模地熱スマート発電＆熱供給の研究開発」の中間報告 電力中央研究所 エネルギ－研究所 上席研究員 中尾吉伸氏。
11月7日（木）～8日（金） JOGMEC評価委員会の現地視察に参加した。視察先は、旧松尾鉱山新中和処理施設、本年1月に新たに運開した松尾八幡平地熱発電所、八幡平南温泉旭之湯（地熱利用のマッシュルーム栽培）、地熱染色研究所、そして最後に日本最初の松川地熱発電所。中和施設では旧鉱山から今でも出る大量の鉱山廃水の地道で、大規模・強力な排水技術が特に強く印象に残った。標高1000ｍ近い松尾八幡平地熱発電所では雪がふり、松川地熱発電所周辺では紅葉が進んでいた。いずれの発電所からも最新情報を得た有意義な視察であった。。
11月5日 当研究所（埼玉県狭山市）で2012年5月8日以降、継続観測中の1ｍ深地温は冬に向かって確実に低下中であるが、本日の地温は、過去8年では最高となっている。これも地球温暖化・ヒートアイランド現象の反映か。ちなみに過去の地温を記すと、18.25℃（2012年）、18.17℃（13年）、18.59℃（14年）、18.83℃（15年）、18.07℃（16年）、16.64℃（17年）、18.53℃（18年）、19.10℃（2019）年。2016年および2017年は低下傾向だったが、2013年～15年、および2017～2019年は上昇傾向となっており、本年は19.10℃と過去最高になっている。このような傾向は今後も続くか、興味あるところである。
10月23日 当研究所で継続観測中の１ｍ深地温は確実に低下を続けている（10月21日20.95℃、22日20.90℃、23日20.64℃）。庭の千草には朝露多く、柿木の葉もほとんど落ちる。今日は秋晴れのようだ。
１０月１９日 台風１９号一過後、秋晴れが１日あったが、その後は曇りや雨が続く。平均気温は大きな変化はないが、１ｍ深地温は確実に下がっている。１０月１４日以降の１ｍ深地温と気温は以下のようになっている。１４日地温２２．８８℃、気温１６．１℃、１５日地温２２．７０℃、気温１６．９℃、１６日地温２２．４０℃、気温１４．６℃、１７日地温２２．１５℃、気温１４．９℃、１８日地温２１．８０℃、気温１５．１℃、１９日地温２１．８０℃である。１ｍ深地温が滑らかに低下する一方、気温は全体的には低下傾向にあるが、変動している。このことからも、地球表層温度の長期変化を見るには１ｍ深地温が適していることがわかる。ここ数日は、１ｍ深地温の方が気温より高く、地表面から入る熱量より、地表面から出ていく熱量の方が大きいことを示している。まさに、１ｍ深地温が低下していることに反映されている。
１０月１５日 台風一過後気温は急激に下がり気味であるが（１３日平均気温２３．５℃、１４日同１６．１℃）、１ｍ深地温はゆっくり下がりつつある（１３日地温２２．９３℃、１４日２２．８８℃、１５日２２．７０℃）。季節は本格的な秋から晩秋に向かうようだ。庭の柿を３つもいだ。柿の木の葉もだいぶ落ちた。
１０月１２日 台風１９号の中心が当地（埼玉県狭山市）周辺を通過中であるが、現在午後９時３０分過ぎだが、９時前後に中心が当地付近を通過した模様だ。本日午前７時から、当地の気圧を計っていたが、午前７時９９７hPa から始まり、直線的な低下を示し、午後９時過ぎに最低の９６２hPaを示したのち、午後９時３０分に９６４hPaに、反転上昇したものである。なお、９時過ぎに雨風がやや強くなった感じがしたが、それに対応するものか。午後１０時にはさらに上昇し９６５hPaとなった。風雨とも、強い感じは続いている。
１０月１２日 午前９時過ぎ、台風１９号が接近中気圧も急激に下がりつつあり、現在９９６hPa。雨も激しく、時間雨量が５０ミリ程度ではないか。気象庁の雨雲レーダーでも現在赤色の領域にあり、時間雨量が５０㍉を超えているかもしれない。したがって、今日は庭に出て、地温の読み取りができない。雨が弱まった時期を見計らって、読み取りを行う予定。
2019年10月1日 地熱情報研究所は本日付で，地熱発電：国の目標「2030年度累積150万kW」達成に向けての提言を作成しました。まずは，本欄にその概要を示すことにしました。お読み頂ければありがたく思います。なお，全文は希望される方にお送りすることにしています。以下に，概要を記します。 地熱発電：国の目標「2030年度累積150万kW」達成に向けての提言 （詳細についての問い合わせは 代表 江原幸雄まで eharakuju@kind.ocn.ne.jp） 『現在，国，地熱開発事業者，自治体および地熱関連団体・個人等は標記目標に向かって鋭意尽力中であるが，その達成の見込みは不透明である。当研究所事務局長野田徹郎が昨年12月に日本地熱協会情報連絡会で行った論述「2030年の地熱発電出力3倍増は本当に達成可能か？」は，この点を課題に取り上げ，現状認識および国の目標達成のための提言を行っているが，当研究所代表江原幸雄もいずれも十分納得できる内容である。野田の指摘は，各団体が課題を共有し，国の目標実現に向かって，地熱開発体制を見直し，産官学挙げての地熱開発体制を再構築すべきということである。なお，野田の論述は，「地熱技術」誌，次号（2019年11月刊行予定）で公表予定である。 以下では，地熱情報研究所としての「150万kW達成に向けての方策」を示してみたい。現状において，「2030年度累積150万kW達成」はかなり不透明（実現は難しい）と思わざるを得ない。 この目標が達成されないと，「地熱冬の時代」からさらに厳しい「地熱氷河期」を迎えざるを得ないだろう。 ということは，日本の地熱産業に将来はないということでもある。「累積150万kW」を達成して初めて，日本の地熱産業が自立化への道をたどることができると思われる。また，「150万kW」は国の電力シェアの１％程度であり，太陽光発電1000万kWに相当するもので，一定の意義があるが，この程度では，現状でも，十分な国民の理解が得られないのではないか。そして，この「150万kW」はあくまでも通過点であり，将来的には（2050～2100年程度），少なくとも国の電力シェアの10%程度を賄える可能性を国民に示していく必要がある。この数値は不可能ではないと思われる（従来型の地熱資源だけでも，各種障害が解決され，開発が十分進めば，推定資源量の約半分の1000万kW程度は見通せる。また、近年世界的に注目されている，「超臨界地熱資源」も想定することができるだろう。我が国でも，～TW（テラワット）レベルの想定がある）。 しかし，その前に着実に「150万kW」を，より早い段階で実現しなければならないと思われる。 そこで，改めて「150万kW」 実現のプロセスを考えてみたい。そのための基本的事項４つをまず挙げたい。 １） 地熱ポテンシャルマップの充実化・高精度化（新規データの逐次追加を含めて） ２） 地方自治体の地熱発電への積極的関与の奨励 ３） 自然公園内（国立公園・国定公園）での開発拡大の実質化 ４） 地熱開発基本法の制定 まず，１）であるが，多様で具体的な指摘をまず実現するべきと思われる（詳細は「全文」参照）。 ２）については，従来から指摘されているが，方針が定まっていない。自治体関与を積極的にするには，地域の便益を明確に示すことが重要と思われる。これは，発電所運転開始後の自治体による投資を含めて，自治体が開発に直接関与することで，衰退化・消滅化が指摘されている地方の自治体（都道府県・市町村を含めて）が再生可能であることを明示し（導入効果をきめ細かく算出する），これを地熱関係者が地方自治体に丁寧に説明する。投資に応じて，地元への還元が長期的に生じることを説明する（これまでの算定例から，少なくない還元が，見込まれる）。この際，事業者は発電に専念し（単独の場合より収益は若干減るが），地元の社会的問題は自治体が対応することにすれば，Win-Winの関係を構築できるのではないか。また，この場合，便益を一部の関係者だけでなく，自治体住民全体が受けることができる。地熱資源をコモンズと考えるのが望ましい。 ３）については，開発者側と規制側の実質的な話し合いを日常的に継続する必要がある。これが現在十分なされているとは思えない。 ４）は以前からの課題であるが，これが成立しないと「立地問題」「温泉問題」等の社会的課題が，この先，地熱開発をずっと苦しめることになる。これはエネ庁の尽力を期待したい。JOGMEC，地熱協会からの強力な要望が必要だろう。そのためには，地熱事業者が大同団結し（全電力会社が業界団体に加盟。新団体を作ってもよい），強力な事業者団体となる必要があろう。』 以上のような，『地熱発電：国の目標「2030年度累積150万kW」達成に向けての提言』を地熱情報研究所として，ここに訴えたい。詳細は別に「全文」を用意しているので，以下にご連絡いただければ，送付します。ご連絡ください。 連絡先 地熱情報研究所 代表 江原幸雄 eharakuju@kind.ocn.ne.jp
１０月１０日 当研究所で継続観測している１ｍ深地温は、１０月５日以降（特に最近の３日間）、急激に下がりつつある（１０月５日、２４．６３℃、６日：２４．５８℃、７日２４．４３℃、８日２３．３８℃、９日２４．１２℃、本日１０日、２３．７８℃）。しかし、それでも、２０１２年の観測開始以降の同時期では最高１ｍ深地温となっている。
１０月９日 日本地熱協会令和元年度第４回情報連絡会に出席した。本日は主として、地熱関連指導官庁の「今後の地熱開発に関する政策について」。具体的には、①地域活性化のための地域循環共生圏（環境省 大臣官房環境計画課 地域循環共生圏推進室 室長補佐 佐藤直己氏）、②国立・国定公園内における地熱開発について（環境省 自然環境局 国立公園課 保護係長 小舟美帆氏）、③地熱発電と温泉地の共生に向けて（環境省 自然環境局 自然環境整備課 温泉地保護利用推進室 室長補佐 高橋尚子氏）、④地熱発電の導入促進に向けた経済産業省の取り組みについて①（経済産業省 資源エネルギー庁 省エネルギー・新エネルギー部 新エネルギー課 村上拓郎 課長補佐）、⑤地熱発電の導入促進に向けた経済産業省の取り組みについて②（経済産業省 資源エネルギー庁 資源・燃料部 政策課 野草俊哉 課長補佐）の５テーマであった。最後に時間をもらい、地熱情報研究所代表江原から 国の目標「２０３０年度累積１５０万kW」達成に向けての提言を紹介した。また、提言全文を、指導官庁担当官、および地熱発電関係団体の地熱協会事務局長、JOGMEC担当調査役に配布した。各機関はどう対応するか？ 見守り、適切な対応を図ろう。
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