2023年7月１5日（土）10：00～14：00、現在、東京大学訪問教授として滞在中のUAE大学教授 Prof. Hakim Saibi氏（当欄の執筆者で当研究所代表の江原幸雄が九州大学大学院在職中，博士担当教授だった）当研究所を訪問した。博士課程学生時代から、論文執筆が早く、注目していたが、現在でも1年間で論文10編を書くなど、活発な研究活動を展開しているようで、大いに頼もしいと改めて感じた。教え子の活躍はうれしいものだ。今後の活躍を祈念して、握手して見送った。
地熱情報研究所
2023年7月9日05：18に、「Across Japan,steam rises from its abundant hot springs. Could geothermal energy help solve their power needs? 」がテレビ放映された。本年5月9日にオーストラリア放送協会（ABC）取材のため来訪、インタビューがを受けたものであった。
2023年7月5日午後、2023年6月30日（金）13：00～16：15 に行われた産総研 福島再生可能エネルギー研究所（FREA）による2023年度研究報告会のアーカイブ映像配信のプログラムを見た。内容は以下の通りであった。13：00～13：05 主催者あいさつ（上席執行役員兼エネルギー・環境領域 領域長 小原春彦氏）、13：05～13：10 来賓あいさつ（福島県副知事 佐藤宏隆氏）、13：10～13：15、来賓あいさつ（郡山市長 品川萬里氏）、13：15～13：50 基調講演 再生可能エネルギー政策について（経産省 資源エネルギー庁 省エネルギー・新エネルギー部 新エネルギー課 課長補佐 津田健人氏、13：50～14：15 講演（「福島県再エネ研究会10年の歩み」と「FREAと連携した県内産業育成の取り組み」の紹介（エネルギー・エイジェンシーふくしま 代表 服部靖弘氏）、14：15～14：30 FREA紹介 福島再生可能エネルギー研究所の概要紹介（産総研 福島再生可能エネルギー研究所 所長 宗像鉄雄氏）、14：35～15：10 再生可能エネルギー研究センター概要紹介 主力電源化に向けた利用拡大およびO & M（技術開発 産総研 再生可能エネルギー 研究センター長 吉田郵司氏）、15：10～
15：40 カーボンニュートラル実現に向けた次世代エネルギーネットワーク技術（エネルギーネットワーク、水素関係） 産総研 再生可能エネルギー研究センター副研究センター長 難波哲哉氏）、15：40～16：10 適正な導入拡大のための研究開発、データベース構築（地熱・地中熱関係 産総研 再生可能エネルギー 副研究センター長 浅沼 宏氏）、16：10～16：15 閉会あいさつ 産総研研究戦略企画部 次長 兼 福島再生可能エネルギー研究所 所長代理 古谷博秀氏。 ⇒FREAにおける「地熱・地中熱を含めた再生可能エネルギー全般の最新研究」が紹介された。特に印象に残ったのは、FREAの最新研究・スタッフが確実に地元企業に浸透し、地元の技術の進展に実に大きな貢献をしていることだった。実によい実例と感じた。各都道府県レベルでも、核となる研究機関と地元企業の強い結びつきは可能である。そのような中核の研究機関と地元自治体の強力な連携ができれば、日本の再可能エネルギーも飛躍的な増加が期待されるのではないか。
2023年The Economist アジア版5月28日号 すでに本欄でも紹介したが、 2023年4月23日 The Economist の日本駐在員より、日本の地熱開発に関するインタビュー（特に温泉問題について）を受けた（当研究所代表江原幸雄）が5月28日付同誌アジア版に記事概要が示された。その後、温泉関係者にもインタビューを行った結果と合わせて最終的に記事として、出版したものである。記事のタイトルは「Asia ：In hot water Japan's hot-sprimg resorts are blockimg geothermal energy plants」 A centuries -old leisure industry is a powerfu,but not insurmountable obstacle to progress と紹介した（詳細は本文をご覧ください）。脱炭素化に向けて、その対策として、地熱発電の有用性を認識してもらったようだ。
2023年5月22日（金）15：30～17：30 ＥNAA主催の第1回地熱発電・熱水活用研究会（ハイブリッド）にオンライン参加した（会場約20名、オンライン約100名）講演は2題あり①地熱開発にかかる温泉法運用のしがらみを解く（産総研名誉リサーチャー 野田徹郎氏）、②八幡平市における地熱資源の活用（八幡平市市民課環境衛生係主任中軽米広和氏）。①においては、環境省は地熱開発にネガティブな考えしか持っていないことがより明確とあった。環境省にはもっと汗をかいてもらわなければならない。環境省は地熱開発に対してネガティブ意見しか言わず、実際の行動が全くさっぱりだ。口先だけでなく、手足も動かしてもらいたいものだ。対策に一案はある。
2023年5月9日（火）11：00～13：00 オーストラリア放送協会（ABC)
東京支局の東京支局長（北東アジア特派員）およびプロデューサ―の取材を受けた。日本の地熱発電の現状・課題・将来に関するインタビューを受けるとともに、特に温泉事業者との関係に興味を持っていたようだ。 今後、熊本県の湧蓋地区および草津温泉にも取材する予定だという。外国人には、温泉と地熱開発に特に興味があるようだ。
2023年4月26日（水）13：30～17：00 地熱技術株式会社主催の「地熱研究会」2022年度第3回地熱研究会（会場・オンライン開催）にオンライン参加した（双方で、参加者数は100名という）。3件の発表があり、いずれも、JOGMWC（2件）およびNEDO委託（1件）による３研究開発事業の報告であった。①は（株）地下研の青木氏発表の「DASを用いた開口性断裂探査手法の開発」（JOGMECの委託事業）によるもので、特に高温だが難透水性の地層には有効だろう。深部井戸で高温だが難透水性の場合、広範に熱伝導的構造があるとは考えにくい。すなわち、近くに高温地層の原因である高温熱水の断裂が存在するが見つけ切っていない場合が少なくないと思われる。このような高温空井戸に、この手法を適用すれば、近くにある高温の透水性断層を発見するのが容易になるだろう。この手法の適用経費が5000万円程度ということなので、新たに井戸を掘るより、かなり経済的になるということだ。②はINPEX Group(IDC)の齋藤氏による「水中不分離セメントによる逸泥対策」（ＪOGMEC委託事業）。掘削に伴う効果的な逸泥対策への使用を目的としたものだ。が、まだ未完成だが（⇒適用事例が少ない）、なかなか面白い開発研究と思われた。このような手法が実現すれば坑井掘削期間が大幅に短縮される可能性が高く、早く実用段階に入ってほしいものである。③は電中研の中尾氏による「IOT-AI適用による小規模スマート発電＆熱供給システムの研究開発」（NEDO委託事業）。元々小規模発電の設備利用率向上を目指したものであるが、大規模地熱発電さらにバイオマス発電を含む他の発電・熱利用システム一般に適用可能な技術のようだ。故障（異常）の事前検出も可能であり、広範にわたって応用可能であり、特に、将来の設備利用率の向上にに大いに貢献するであろう。実のところ、設備利用率は小規模地熱では確かに低いが、大型地熱発電所でも近年低下が続き60％以下になっている。この手法の適用により、設備利用率を上げることができるだろう。持続可能な地熱発電の実現に、大きく貢献できるのではないか。
2023年4月19日（水）14：30～16：30 日本地熱協会主催 令和5年度 第1回情報連絡会（オンラインと会場対面のハイブリッド方式）にオンライン参加した（最高時120名の参加）。プログラムは3部からなり、（1）部は令和4年度JOGMEC地熱発電の資源量調査事業費補助金交付事業の紹介として6件の紹介があった。（2）部は新入会員自社紹介 1件。（３）部は運営委員会及び専門部会報告であった。まず（１）部であるが、各案件のポイントを記す。①「菰ノ森」及び「安比川上流」 受注企業は三菱マテリアル（株）。 いずれも250℃を超える蒸気が確認されている。「安比川上流」は現在発電所建設中の「安比発電所」の近くで、今回の両地域とも有望とみられる。②「妙高山東麓」 受注企業は（株）大林組。 200℃以上の坑井が確認されており、自然公園内であり、優良事例を目指している。③「恵山」。受注企業は（株）レノバ。 すでに還元井2本も用意され７～８MWの中規模発電を目指している。④「宮城県栗駒」。受注企業は SBエナジー（株）。すでに1号井（230℃以上）が掘削されており、地元協議会も前向きで、開発有望地である。⑤「ニセコ」受注企業は三井石油開発（株）。開発開始後8年目 すでに5本の坑井掘削が行われ、自噴確認また還元井2本も準備中。微小地震モニタリング継続中。公園内であるが是非早期の運開を期待したい。⑥「涌蓋山東部」「山下池南部」「泉水山北部」受注企業は九州電力（株）。地熱発電の雄「九州電力」の実力発揮を期待したい。透水性の良い200℃以上を超える井戸（複数）も確認されている。いずれも対象地は「社有地」であり、開発には好都合とみられる。 第（2）部では新入会員としてNZの政府系研究開発企業（東京センター）の紹介が行われた。NZは地熱発電先進国で技術の信頼性が高いし、日本の地熱関係者とは公私の交流の多い友好国であり、日本国内の地熱開発への支援を期待したい。第（3部）は運営委員会及び専門部会で協会から発表された。政策要望では今年は「地熱法の制定」が上位になったようである。「地熱法の制定」は日本の地熱開発長年の悲願であり、関係省庁には特に強力に働きかけてほしい。これができないと、次世代の地熱業界にも同様の苦難が続くことになる。
2023年4月13日14：00～16：30 公益財団法人「自然エネルギー財団」・一般社団法人「北海道再生可能エネルギー振興機構」・
NPO法人「北海道グリ－ンファンド」主催（共催）のフォーラム「自然エネルギーと北海道・日本の未来」（現地会場：札幌市民交流プラザ）にオンライン参加した。「北海道」および「洋上風力」が中心的テーマであったが、再生可能エネルギー開発一般に通用する有用な議論もあり、地熱発電の進め方にも有用であった。
2023年4月12日 JCIメッセージ：再生可能エネルギーとカーボンプライシングで二つの危機を打開する が公開された。当研究所も303団体の一つとして、メッセージに賛同した。「地熱情報研究所」名がメッセージ賛同団体一覧に記載された。
2023年3月8日10：00～17：45 自然エネルギー財団主催の「REvision20230308」にオンライン参加した（現地会場もあり）。主テーマは「エネルギー危機を自然エネルギーが克服する」。セッションは4つあり、セッション1では、「太陽光発電・風力発電でエネルギー危機に挑む最新の取り組み」、セッション2では「ＲE100の次に企業に求められる”スチールゼロ”を初めて紹介」、セッション３では「アジアにおける脱炭素化への道を問う」、セッション4では「日本での洋上風力発電加速の鍵を明らかに」。 全般的な印象をまず記す。議論されるのは量的拡大が進み、変動性の問題も大きく改善されてきた、太陽光発電・風力発電がメインとなるのはやむを得ないが、何人かの理解ある報告者は「地熱発電」にも触れており、地熱発電が忘れられないためには、さらに、一定程度の「量」を確保しなければならない。地熱事業者の一層の尽力を期待したい。このセッション１では、ロシア侵攻が、エネルギー危機を起こしたネガティブな事態に触れるとともに、世界（主に、欧州や米国）でＲＥの拡大が続き、引き続き投資が拡大されていることが紹介された。IRENA事務局長やエイモリー・ロビンス氏などが、世界の動向を紹介した。ロシアの欧州への天然ガスの供給削減にもかかわらずドイツなどを中心に脱炭素の動きが展開されたこと。このような中、残念ながら、日本では明らかに世界の動向に背を向けていることが指摘された。 セッション2では、炭素を放出する企業では、新しい転換が見られ、世界のビジネスでは、電力だけでなく、熱利用や燃料の脱炭素化、特に鉄鋼やアルミニウム、セメントでの新しい素材の脱炭素化が注目された。日本でも主要産業である鉄鋼、アルミニウム、セメントで電力消費が多いが、まだまだ改良の余地はあろう。これらの業界が世界と伍してやっていくためには、脱炭素化は避けて通れない。 セッション3ではアジアには自然エネルギー賦存量が豊富であることが改めて認識され、隣国間での協調開発や日本の進出も期待されているようだ。ただ、日本の消極的政策下では、アジアに石炭火力を残してしまう懸念も指摘された。 セッション4では、日本の洋上風力（主に浮体型）が議論された。世界の後塵を許していた日本でも洋上風力が始まった。欧米各国も歓迎するとともに、国際的な競争の中で、世界の風力発電を進めていく姿勢が感じられた。わが国は小国ではあるが、EEZは広く、この中での拡大が期待されると欧米は見ているようだ。 以上、各セッションの概要を示したが、日本は、いずれにおいても規模的にはまだ十分な貢献をしていないが、世界と協力して（特にアジア地域のリーダーとして）、ＲＥによる脱炭素化の拡大への貢献を期待されており、特にことしは、Ｇ７開催国として、世界をリードすることを、アジア諸国だけではなく、欧米からも期待されているようだった。ただ、世界は我が国の消極性に懸念があるようだ。最後に、わが国の地熱発電から世界の脱炭素化を目指す上で、少しでも貢献するために、新しい発電所の建設が進むことが必須であり、事業者の引き続く尽力を期待したい。
2023年2月18日、当研究所で継続観測中の1ｍ深地温であるが、1月中は地温は下がり続け、2月1日に今季最低地温9.3℃を記録した後、春に向かって上昇を続けていたが（1日9.3℃、2日9.3℃、3日9.4℃、4日9.4℃、5日9.5℃、6日9.5℃、7日9.6℃、8日9.7℃、9日9.9℃、10日10.0℃、11日10.0℃）、11日以降一時的に低下した後（11日10.0℃、12日9.8℃、13日9.8℃、14日9.8℃）、15日に上昇したが、16日以降再び下降に転じている（15日9.9℃、16日9.8℃、17日9.7℃、18日9.6℃）。冬～春の気候は基本的には、地温も、気温でよく言われるように三寒四温的に、上昇・下降を繰り返していくものか。
2023年2月15日14：30～16：30 日本地熱協会令和4年度第6回情報連絡会にオンライン参加した（参加者は会場・オンラインを含め100名超）。講演は以下の3件（地熱技術研究開発の取り組み と題して）があった。①NEDOによる地熱発電研究開発の取り組み（NEDO新エネルギー部 熱利用グループ 主査 大竹正巳氏）②産総研地熱チームでの研究開発の現状（AIST 福島再生可能エネルギー研究所再生可能エネルギー研究センター 副研究センター長 浅沼 宏氏）③新生JOGMEC地熱部門の活動概要（JOGMEC再生可能エネルギー事業本部 地熱事業部 企画課長 荒井智裕氏）。なお、当研究所代表江原幸雄が②の講演に関して、Q1：超臨界貯留層研究の進展によって、超臨界地熱貯留層の生成が、かなり一般的か、またはかなり特別な生成環境が必要か？ Q2：超臨界貯留層の研究開発は工学的にも重要であるとともに、基礎科学の進展にも大きな貢献が期待されるので、頑張って研究を進めてほしい旨のコメントを行った。
その後、地熱協会の運営委員会及び専門部会報告があった。
2023年2月5日 寒さが続くが、当研究所が継続的に行っている1ｍ深地温は、やや上昇に転じた（最寒期を記録した）かもしれない。1月末以降の地温の変化は以下のとおりである。1月26日10.1℃、27日9.9℃、28日9.7℃、29日9.6℃、30日9.5℃、31日9.4℃、2月1日9.3℃、2日9.3℃、3日9.4℃、4日9.4℃、そして本日5日9.5℃。地温が上昇したと判断するには1週間程度必要であろう。
2023年1月27日 当研究所で継続観測中の1ｍ深地温であるが今季初めて10℃を切り9.9℃となった。測定時の気温は―0.5℃。最低気温は―6℃程度か。本日1月27日が年最低地温になるかもしれない。しばらくは注目しながら観測しよう。
2023年1月25日、当研究所（埼玉県狭山市）で継続観測中の1ｍ深地温は今季最低の10.2℃を記録した。この11年間の1月25日の1ｍ深地温は、8.89℃（2013年）、9.35℃（2014年）、9.17℃（2015年）、9.61℃（2016年）、9.05℃（2017年）、8.83℃（2018年）、10.38℃（2019年）、10.58℃（2020年）、10.28℃（2021年）、8.9℃（2022年）、そして本年2023年10.2℃である。過去10年間の平均地温は9.50℃で、どちらかといえばこの10年間では暖かい方である。気象庁によると、現在、日本列島は10年に一度の強い寒波に見舞われており、日本海側を中心に大雪、強風が昨夜から続いている。地温観測中の庭の小皿の水も2～3ミリ程度凍ったようだ。ここ10日間では、一番厚かったようだ。ちなみに5㎝深地温は1.0℃、前日の予想最低気温は―2～－3℃であったが実際には―4℃であったようだ。今季一番寒かったようだ。大寒の最中である。明日以降も地温が下がるか？
『ENAA 2022年1月16日（月）15:30~17:00 2022年度 地熱発電。熱水活用研究会 第5回』にオンライン参加した。講演は二つあり、一つ目は『経済産業省の地熱発電研究開発の取り組み』（経産省エネ庁 資源・燃料部政策課 係長 金沢 浩紀 氏）、二つ目は『岩手県の地熱発電を中心にした再生可能進展の取り組み』。両方とも、迫力のある内容ではなく、事実を淡々と説明するのに過ぎなかった。もっと焦点を絞った話し方をしない限り、聴衆を納得させることはできないだろう。特に金沢氏の講演にはがっかりした。環境省にも汗をかいてもらわなければ、日本の地熱発電は進まないと苦言を呈しておいた。また、是非とも日本の地熱発電を推進したいとの意欲が感じられなかった。残念なことであった。
当研究所（埼玉県狭山市）で継続観測中の1ｍ深地温であるが、2023年に入って低下モードにあったが、本日は一転して上昇した。ここ数日の好天で太陽放射がやや増加したことによる可能性が高い。1ｍ深地温は、2022年12月31日10.8℃、2023年1月1日10.8℃、2日10.7℃、3日10.6℃、4日10.5℃、5日10.5℃、6日1.4℃、7日10.3℃、8日10.3℃、9日10.2℃、そして本日10日10.3℃と上昇に転じた。⇒冬来りなば春遠からず。なお、二十四節季はまだしばらく小寒が続き、その後、1月下旬には大寒が控えている。
2022年12月21日（水）14：30～17：00 日本地熱協会 令和4年度第5回情報連絡会 オンラインに参加した。会員情報として2件あった。1件目は、地熱発電所での発電電力量維持のための技術提案（副題）実運用から見た性能管理手法と冷却塔温度分布の監視）：西日本技術（株）地熱部部長 川副聖規氏、2件目は、地熱発電必携の改定について 一般社団火力原子力発電技術協会 地熱発電必携改訂部会 部会長 當舎利行氏。続いて、部会報告があり、系統部会長から佐藤系統部会長から系統部会長報告があった。系統問題もだいぶ煮詰まってきたが、まだ再生エネルギー発電について十分考慮されたものになっていない。
本日2022年12月6日（火）12：50～13：00 ＮHK教育テレビ番組『視点・論点』で当研究所代表の江原幸雄が「日本の地熱発電の現状・課題・将来」を紹介します。なお再放送は翌日12月7日（水）朝4時～4時10分 NHK総合テレビです。どうぞご視聴ください。
2022年12月1日 当研究所代表江原幸雄がNHKテレビ番組『視点・論点』で、「日本の地熱発電の現状・課題・将来」について説明することの発信を始めました。放映の日時は12月6日（火) NHK教育テレビ 12時50分～13時。再放送は12月7日（水）NHK総合テレビ 朝4時～4時10分 です。時間が都合つくはどうぞ視聴下さい。
2022年11月28日（月）17：00～20：00 京都大学再生可能エネルギー講座主催の第6回再エネ講座公開研究会（西野寿章教授退職記念講演会）にオンライン参加した。西野氏は高崎経済諾教授で講演題目は「再生可能エネルギーの地域的浸透を考える～市場経済化における社会資本整備の方向性の検討」。地理学のうち、日本の山村における、明治以降大戦中・後における小水力発電発展過程から、現代の再エネ特に水力発電推進状状況を経済地理学的に論じた。現在とは国家構造・社会構造が異なるが、当時において、官民一体の分散エネルギーシステムが構築されており、地域が主体となって地域エネルギーを進めていた当時の事象は、そのままでは現在に適用できないが、学ぶべき点も多かった。グローバル化・新自由主義の中で、地域のエネルギー自治は翻弄されつつあるが、エネルギー自治の確立を目指すことは、自治体の主体的発展を目指す中で重要であると認識した。西野氏の講演後、2人のコメンテイターによる評価と質問が行われ、西野氏による応答があった。中身の濃い3時間であった。
2022年11月17日 15：00～17：00 日本地熱協会の技術部主催の「技術交流会」にオンライン参加した。テーマは地熱地質調査と生産井掘削ターゲット、講師は佐藤 浩氏。突き詰めると、優秀な亀裂の検出（掘削）の話である。ただ、応力場（亀裂生成の場）の経時的問題、空間的問題の分離も必要で、確実に当てることおよびその生成解釈ともなかなか難しいようだ。結局経験がものをいうか。しかし、そこでは立ち止まれない。地熱の永遠の課題か。
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