2021年9月26日 第6次エネルギー基本計画（案）に対するパブリックコメント募集に応じ、（案）第5章「2050年を見据えた2030年に向けた政策対応」について、意見を資源エネルギー庁長官官房総務課に送付した。
地熱情報研究所
2021年9月26日 当研究所（埼玉県狭山市）で継続観測中の1ｍ深地温であるが、ここ数日は上昇モードになっている。9月21日22.9℃、22日22.9℃、23日22.9℃、24日23.1℃、25日23.3℃、そして本日26日23.4℃。果たしていつ、低下モードに入るか。
2021年9月20日 当研究所（埼玉県狭山市）で継続観測中の1ｍ深地温であるが、ここ数日上昇モードであったが（9月11日22.5℃、１２日22.7℃、13日22.8℃、14日22.9℃、15日23.0℃、16日23.1℃、18日23.1℃）、19日以降、冬に向けた下降モードに入ったか（18日23.1℃、19日23.0℃℃、本日20日22.9℃）。
2021年9月16日（木）14：30～16：30 地熱研究会主催（GERD）のオンライン研究会に参加した。講演は2件あり、１）「未利用地熱エネルギーの活用に向けた坑口装置の研究開発」（株式会社ティックスIKS）の技術企画部 窪田 亮氏・品質管理課 吉田 涼氏、２）「地熱発電などの深部地下開発時の新たな流動モニタリング技術の開発」であった。１）では酸性流体を生産する井戸に使用する、耐酸性の坑口装置の新たな開発の内容であった。今後フィールド試験に進み、実証されれば、かつ安価に作成できれば、従来使用されてこなかった酸性流体使用が広がるもので期待は大きいだろう。２）では、流体圧入効果を検知する手段として、従来の震源決定法だけではなく、微動変化（水平成分と鉛直成分のスペクトル比の時間変化）も合わせて追跡すれば高精度で流体挙動を明らかにされる可能性が見えてきた。今後に期待しよう。２題とも将来が期待される新技術開発であった。
『2021年9月14日（火）15：30～17：30） ENAA主催の 2021年度第3回地熱発電・熱水活用研究会のオンライン研究会に出席した（主催者によるとオンライン参加者は90名を超えたという）』 講演は以下の2題があった。１）NEDO「IoT-AI」適用による小規模地熱スマート発電＆熱供給の研究開発（一社財団法人 中尾吉伸氏）、２）地熱発電所建設に関わる関係法令とその対応について－過去の地熱調査・松尾八幡平地域の経験－（地熱エンジニアリング（株）カジワラ竜哉氏）。両講演とも中身が濃かった。１）では、故障診断のための良いソフトができたようだ。小規模発電の適用実例を増やすとともに、データの揃っている大規模地熱発電所への適用を図って欲しい。暦日利用率を上げるためにも。２）では、対環境省では、立地に過剰な規制がかけられている。進行中の規制改革会議とタイアップし、実効的な改善を図ってほしいものである。少なくとも、2030年度＋100万Wt を目指して。
2021年9月13日 当研究所で継続観測中の1ｍ深地温であるが、9月に入って10日間ほど低下傾向であったが、ここ2日ほど上昇した。9月2日25.4℃、3日24.9℃、4日24.3℃、5日23.8℃、6日23.4℃、7日23.2℃、8日22.9℃、9日22.7℃、10日22.6℃、11日22.5℃と低下モードにあったが、昨日12日22.7℃、本日13日22.8℃と上昇した。本日も晴れの天気予報だが上昇傾向が続くか？
2021年9月9日 15：00－16：30 環境エネルギー政策研究所主催のZoom webinarに参加した。講演は３テーマあり以下のようであった。１．「グリーン・リカバリー戦略と脱化石燃料エネルギーシナリオ」明日香壽川（東北大学教授）。 ２．「日本のエネルギー政策の課題」（飯田哲也環境エネルギー研究所 所長）。 ３．「エネルギー基本計画への提言」 最後に質疑応答。大きく前進する世界の再エネ転換はやはり圧倒的に太陽光、その10分の1程度が風力。残念ながら、地熱・バイオマスはなかなか見えない。地熱は地域と共生していく道をもっと探らねばならないだろう。そういう中でも、2030年度累計150万kWを達成せねば、2050年以降も見通しは明るくない。地熱発電事業者の一層の尽力を期待したい。なお、エネルギー基本計画へのパブリックコメントは行う予定である。
2021年9月2日 当研究所（埼玉県狭山市）で継続観測中の1ｍ深地温であるが、これまで、8月21日以降上昇モードにあったが、本日9月2日、下降に転じた。冬への下降モードに入るか。9月1日25.7℃、本日2日25.4℃。今夏の最高地温は25.7℃となる。なお、昨年は9月1日が26.37℃で最高地温、2日以降低下モードに入った。2021年8月は、前年より低下している。
2021年8月31日 10:30～12:00 JCI （気候変動イニシアチブ）主催のWebinar「最新のIPCC報告書（6次報告書）の内容から脱炭素化への道のりに関する疑問まで」に参加した。第一部 講演「IPCC第6次報告書（第１作業部会）について」 木本昌秀 国立環境研究所 理事長。第二部 Q&A「ここが知りたい！ 脱炭素化の取り組みに関する質問にお答えします」 司会 田中 健 WWF ジャパン 気候・エネルギー グループオフィサー 、高瀬香絵 GDP Worldwide-Japan シニアマネージャー等 Race to Zero サークルに参加しているJCIメンバー（東京都、NTTデータサービス、民間企業（環境建築）経営者）等 ⇒日本でも国以外の企業、地方自治体等で積極的に脱炭素化に取り組む団体が増えつつあるが、気温上昇1.5℃未満は難しいかもしれない。いっそうの脱炭素化の加速が必要である。
2021年8月26日 読売新聞同日付夕刊に、地熱発電に関するインタビュー（当研究所代表江原幸雄）記事が掲載された。『地熱発電 拡大に政府が本腰 「脱炭素」へ安定性の魅力 効率アップの新技術』 政府は、脱炭素社会の実現に向けて、温室効果ガスを出さない「地熱発電」の利用拡大を進める方針だ。火山の多い日本に豊富にある地熱資源を十分に活用するため、事業者への開発規制を緩和し、最新の技術を提供するなど、具体的な検討を始めている。
2021年8月24日 当研究所で継続観測中の1ｍ深地温であるが、一時低下傾向にあったが、順調に上昇を始めた。8月18日23.6℃、19日23.4℃、20日23.4℃、21日23.6℃、22日、23.8℃、23日24.1℃、そして本日24日24.3℃。
2021年8月22日 当研究所（埼玉県狭山市）で連続観測中の1ｍ深地温であるが、最近雨天・曇天が続き、低下傾向であったが（8月13日25.3℃、14日25.1℃、15日24.7℃、16日24.2℃、17日23.7℃、18日23.6℃、19日23.4℃）、ここ2日ほど晴天が続き上昇傾向となった（一昨日20日23.4℃、昨日21日23.6℃、本日22日23.8℃）。今後気温が上昇し、残暑が続き、地温も上昇が続くか。
2021年8月14日 毎日新聞8月14日付夕刊はこう報じている。『今年7月「史上最も暑い月」』と報じている。 米海洋大気局（NOAA）は13日、今年7月の世界の平均気温（速報値）は約16.7℃で、1880年の観測開始以降で最も暑い夏だったと発表した。過去最も暑かった16，19，20年各年の7月を0.01℃上回ったという。ということは16年16.6℃、19年16.0℃、20年16.0℃、21年16.01℃となる。ちなみに当研究所が継続観測している１ｍ深地温の7月の平均地温は、16年22.74℃、19年21.50℃、20年21.82℃、21年22.52℃であり、過去3年間で見ると上昇傾向で同様である。なお、NOAAによると、アジアで7月の観測史上最も高温だったほか、欧州は史上2位、北米は6位、アフリカは7位、南米は10位だったという。さらに検討する必要があろう。
2021年8月9日 11：30～13:30 自然エネルギー財団Webinar「2030年持続可能なエネルギーミックスはどうあるべきか」に参加した（本来は8月5日15時～17時に開催されたものであったが、来客のため視聴が不完全であったので改めて視聴）。総合司会 大野輝之 自然エネルギー財団 常務理事。以下の4題の講演後、総合ディスカッション（モデレーターは 高橋 洋 都留文科大学 地域社会学科 教授）。
１）政府のエネルギーミックス案は世界をリードできるのか 大林ミカ 自然エネルギー財団 事業局長。２）自然エネルギーの可能性：太陽光発電と風力発電を中心に 木村啓二 自然エネルギー財団 上級研究員。 3）原子力発電の行き詰まり 大島堅一 龍谷大学政策学部 教授。４）石炭火力を問う 平田仁子 気候ネットワーク 国際ディレクター／理事
政府の第6次エネルギーミックスは中身がないまま、菅首相が2050年カーボンニュートラル突然打ち上げたことから始まってたもので、今回の６次エネルギー基本計画で初めて中身が出された。しかし、原発と石炭火力を温存したままで、数値合わせをしたもので、実現性に欠け、とても世界をリードできるものではなく、世界と逆行していることが明らかにされた。石炭火力延命は世界の動向に全く反しており、原発もコスト的に、将来を含めて全く問題にならず、世界の動向とはまったく相いれないものである。また、実現しない将来技術に賭けるという将来展望に全く欠ける状態になっている。政府の提案は、実現しない目標、世界の動きとは完全に背を向けた方向となっており、すぐ行きつまり、近いうちに抜本的に変えざるを得ないことになろう。REの行き方は、世界の潮流を把握しながら、限定された政府目標とはかかわりなく、再生可能エネルギー100％を目指すということだ。REの中で、太陽光発電・風力発電が進展していく中で、地熱発電の立ち位置が難しくなっている。最低限政府の2030年度目標は達成しなければならないだろう。地熱発電事業者の一層の尽力を期待したい。
2021年7月30日15：30～17：00 自然エネルギー財団主催のWebinar「自然エネルギー100％時代の電力システム」に参加した（登録者は1000人を超えたという）。このWebinar開催の背景は以下のようなものである。・・・日本においても太陽光発電が遠からず最も安価な電源となることが明らかになる中で脱炭素社会の実現に向けた自然エネルギーへの期待が高まっている。一方で、太陽光発電や風力発電といった変動型が増えると電力供給の安定性が損なわれ、安定性確保のためのコストが激増するという主張が行われている。
一方、自然エネルギーで先行する欧州などでは、大量の変動型電源を安定的に電力系統に統合することが可能になっている。・・・
今回のWebinarでは、自然エネルギー財団のトーマス・コーベリアル財団理事長、また長らくABB社において、送電線ビジネスの第一線で活躍し、現在では蓄電池・グリーン水素など欧州の脱炭素ビジネスを牽引するInnoEnergy社の産業戦略エクゼクチィブとして活躍するボー・ノーマーク氏を講師に迎え、欧州の経験を紹介してもらうものである。
プログラムは報告1でトーマス・コーベリアル氏による「自然エネルギー100％で電力コストは高騰するか」。報告２ではボー・ノーマーク氏による「蓄電池が電力システムを変える」。報告１では世界の電力システム関する多くの経時データに基づいて「自然エネルギーのコストは今後も下がり続け、高騰することはない」と断言した。報告2では、将来の電力システムのポイントは蓄電池だとした。蓄電池コストも将来的に下がり続けるとした。⇒これらの報告を聞くと日本のエネルギー・電力システムは欧州に比べ完全に周回遅れで、守旧的な考えに支配されていることが改めて指摘された。日本はこの分野でもガラパゴス化しているということだ。再生可能エネルギー100％を目指して、展開しない限り、日本は世界から取り残されるだろう。守旧勢力はそれに気が付かず、ことさら否定する材料探しに躍起になっていると言えよう。日本は再生可能エネルギー100％を目指す中で、産業構造も革新しなければ、国力は廃れていくだろう。そのためには基盤となっている「政治」の変革が必要だ。したがって、次期総選挙は重要である。日本の新しい未来創造を目指して。
2021年7月26日（月）17：00～20：30 京都大学再生可能エネルギー経済学講座が主催するWebinar「再エネ講座公開研究会」に参加した。テーマは昨年12月から本年1月の約3週間の期間、（20倍を超えて）異常に電力価格がに高騰した問題の原因や各電力会社や電力調整の公的機関の対応、今後の対策等外国の例も取り入れながらディスカッションされたものである。プログラムは2部構成。第1部は「電力価格高騰問題について」。
話題提供者１ 三宅成也氏（みんな電力）「電力価格高騰問題の振り返
りと新電力のこれから」20分。
話題提供者２ 安田 陽氏（京都大学）「電力価格高騰問題の構造と本
質的原因」20分。
その後、約40分間のディスカッション。
第2部は「電力市場改革について」。
話題提供者１ 諸富 徹氏（京都大学）「電力価格高騰と電力市場改革
のありかた－イギリス・ドイツの電力市場改革から学
ぶ」20分。
話題提供者２ 東 愛子（尚絅学院大学）「デンマークにみる調整市場
の役割」20分。
その後、約40分のディスカッションがあった。講演者と質問者との間では詳細なディスカッションがなされた。
最後に、ディスカッションのまとめが 山家公雄氏（京都大学）により行われた（30分程度）。本討論会は「再エネ講座研究会」としてとして開催されたもので テーマごとの講演者が指定され、また質問等もしかるべき専門家（事前に講演内容を理解し、質問・意見等をまとめておく）が発言し、講演者とのディスカッションで理解を深めるものであり、Ｗebinar 参加者には質疑の時間はなかったが、ディスカッションの内容は深められたと思われる。また、Webinar参加者の理解も深まったと思われる。このディスカッション方式は、テーマを絞り、散漫にならず、的を得た質疑がなされ、研究を深めるという点では、意義のある手法と思われた。なお、このWebinarは後程、京大再エネ講座から公開される予定である。関心ある方は「京大再エネ講座」のHPから訪れることができる。
2021年7月21日 15：30～17：10 ENAA主宰のオンライン 2021年度地熱発電・熱水活用研究会 に参加した。講演は以下の2件があった。（１）松之山バイナリー発電所と地域振興の紹介 松之山温泉合同会社まんま 柳 一成 氏、（２）小国町における地熱開発の取り組み－行政と事業者による温泉活用協議会－ 小国町役場 政策課 地域振興係長 長谷部大輔氏。
2021年7月19日 気象庁によると、四国地方も梅雨が明けたとみられ、今夏の梅雨明け宣言は全国に出されたことになる。本日は関東地方、東北南部で多くの地点で35℃以上の真夏日になっている。日本列島は本格的な夏に入ったことになる。
2021年7月19日 10：00～12：05 環境省主宰の「令和3年度地域共生型の地熱利活用に向けた方策等検討会（第1回）」のオンライン会議を傍聴した。議事は「地域共生型の地熱利活用に向けた温泉法及び自然公園法の運用等に係わる論点について」であった。扱われた内容は2012年以降、繰り返し議論された内容だが、環境省のサボタージュにより、実質的展開はほとんどなかった。環境省は、地熱に関し、内閣府規制改革会議で、改めて宿題を出され、次回規制改革会議までに、環境省として「再生可能エネルギー利用促進」の中で「地熱発電の利用目標量」を改めて問われている。尻に火がついている環境省がどれだけ数値が積めるか。環境省は規制だけでなく、地熱の「利活用」への方向性を明確化することが求められている。どんな数字が出てくるか注目しよう。
2021年7月18日12：00～17：00 本年3月九州大学を定年退官し、同4月からJICAシニアアドバイザーを務めているW氏と、都内で、地熱に関する情報、大学情報等意見交換をした。非常に有意義なひとときであった。
2021年7月16日 気象庁は本日16日、関東甲信地方と東北地方が梅雨明けしたとみられると発表した。平年と比べて関東甲信は3日、東北南部（福島、宮城、山形）は8日、東北北部（青森、秋田、岩手）は12日早かった。気象庁によると、関東甲信、東北地方のいずれも向こう1週間は高気圧に覆われ、晴れる日が多いという。
2021年7月13日 15：00～18：00 読売新聞東京本社 編集局科学部 記者 服部牧夫氏による地熱発電に関する全般的な取材を受けた。拙著「地熱の本」を事前に読んでもらっていたので、話しやすかったし、理解もしてもらえたと思う。
2021年7月9日13：30～15：00 自然エネルギー財団主催のWebinar「日本のエネルギー政策は脱炭素を実現できるのか」にオンライン参加した。報告は3名の財団関係者からであった。以下に示す。（１）日本のエネルギー政策の論点ー規制改革タスクフォースの議論から見えてきたもの 事務局長 大林 ミカ氏、（２）2050年自然エネルギー100%をめぐる論点 シニアマネージャー（気候変動）西田裕子氏、（３）企業の自然エネルギー調達の課題 シニアマネージャー（ビジネス連携）。いずれもホットな話題で興味深かった。日本も50年ネットゼロを政策に掲げたが、その中身は不明確である。石炭火力・原発のフェーズアウトが既存だが、そこは曖昧にしたままである。自然エネルギを増やすためにも、この2点は発揮させなければならない。なお、講演後のアンケートで、規制改革会議での尽力を要望した。なお、ウェビナー参加者は1000人を超えたという。今後ともいろいろな企画があるようで、できるだけ参加したい。自然エネルギーの中では、太陽・風力が導入も圧倒的であるが、地熱も存在意義を主張したいものである。そのためには発電所の新設が望まれる。
2021年7月7日（水）14：30〰16：30、日本地熱協会2021年度第2回情報連絡会（Teams On Line）に参加した。4つに分けて、情報提供がなされた。（１）JOGMECからの情報提供①JOGMECのカーボンニュートラルに向けた取り組み・地熱統括部の新たな取り組み（JOGMEC カーボンニュートラル推進本部 地熱チーム チームリーダー 中村英克氏）、②JOGMEC 地熱統括部 地熱事業部 開発課 課長代理 小別当隆一氏、（２）地熱協会からの情報提供 ①温泉モニタリングと地熱保険のアンケート結果の紹介 地熱協会 副運営委員長 北尾浩治氏、（３）①大岳地熱発電所の更新工事の概要 九州電力（株）エネルギーサービス事業統括本部 火力発電本部 地熱企画グループ 課長（東京駐在）吉開秀樹氏 （４）運営委員会及び専門部会報告 地熱協会 運営委員長 上滝尚史氏・同事務局長 斎藤 徹氏。
2021年7月6日 当研究所（埼玉県狭山市）で継続観測中の1ｍ深地温であるが、梅雨入り（6月15日）後、曇天・降雨が続く中、上昇のトレンドは見られず、平均20.90℃（20.55℃～21.15℃）で変化がほとんどない。ただ、数日程度の線形上昇・線形下降は存在するようで、72候の反映もみられて興味深い。
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