地熱情報研究所
2020年11月17日 15:30～17：40 ENAA主催の第4回地熱発電・熱水活用研究会にオンライン参加した。2講演あり、1番目は「地中熱利用の最前線 －理論と実践－」（北大大学院 工学研究院教授 長野克則氏）と、2番目は「ベースロードジャパンのバイナリー発電所開発状況と今後の課題」（ベースロードジャパン（株）の技術部長 シニアプロジェクトマネージャー 川内伸之氏）であった。長野氏の講演は、残念ながら日本の地中熱利用は停滞気味であるが、世界は第五世代地中熱利用に向かっている。大規模化・大深度化・高密度化が図られているようだ。 川内氏の講演は、バイナリー発電の最近の進歩が紹介された。150kWモジュールで、50MWまで想定しているようだ。当面、個別発電所とボトミングサイクル発電所を目指しているようだ。150kWで50MWを実現するとなると、300台以上のモジュールが必要となる。少し観点を変えて、小規模運転から始める段階的地熱開発を実現するのに有効なシステムではないかと感じた。
2020年11月7日 日本地熱学会令和2年学術講演会は、令和2年11月10日から11月14日までの会期で宮城県仙台市（東北大学）等での開催を予定していましたが、新型コロナウィルス感染症の拡大状況を考慮して、現地での行事開催は中止とし、以下の要領で開催することになった。 期日：令和2（2020）年11月11日 開催方法：日本地熱学会令和2年学術講演会講演要旨集（冊子体 A4版 127ページ）の発行をもって令和2年学術講演会の開催とします。また、同講演予稿集に要旨が掲載された研究発表が行われたものとします。なお、学術講演会に関わる、特別講演、学生ベストポスター・ベストプレゼンテーションコンテスト、研究小集会、見学会、懇親会などのイベントは実施しません。なお、全一般講演97件中、地熱情報研究所関係の発表は以下の2件である。 地球環境セッション：1ｍ深地温観測に基づく地表面熱収支の解明へのアプローチ、 著者：松林 修（産総研）、江原幸雄（地熱情報研）・神谷章夫（レノバ）・西塔幸由（ユニックス）・笹田政克（地中熱協会）・津谷駿介（秋田大）、野田徹郎（産総研）、濱元栄起（埼玉県）・福岡晃一郎（九州ジオフィジクス）・藤井 光（秋田大）・松本光央（九州大） 発電セッション：持続可能な地熱発電を目指して 著者：江原幸雄（地熱情報研）・齋藤 徹（日本地熱協会）。
2020年11月6日 日本地熱学会誌に投稿中の以下の技術報告が受理され、43巻1号（2021年1月号）に掲載されることに決まった。
著者：江原幸雄・藤井 光・津谷駿介・野田徹郎・松林 修・松本光央・神谷章夫・福岡晃一郎・濱元栄起・西塔幸由
題名：1m深地温観測による地球温暖化・ヒートアイランド現象の実証的理解
受理日：令和2年（2020年）11月6日
掲載予定巻号：43巻1号
10月30日付日本経済新聞に『地熱発電』に関する記事が掲載された。「地熱発電 普及にハードル 8年で2割増どまり、新設進まず 地下熱源小さく大型化困難 遠い消費地」など、太陽光（8年で8倍）や風力に比べ、拡大が不十分な地熱発電の現状が紹介されている。筆者（当研究所代表江原幸雄）も電話インタビューを受けたが現状を率直に述べた。残念ながら近年の地熱発電所建設は十分にあるとは言えない。ここ2，3年に大型の発電所が毎年のように建設されてきたが、当面の国の目標「2030年度までに現在の3倍150万kW達成」は難しそうな状況である。場所が決まれば、発電所の建設が容易な太陽光や風力とは異なり、苦労の末場所が決められても（環境省・林野庁の規制は緩和されつつあるとは言え、地熱発電適地と推定されても、認可を受けるまでには、許認可に時間がかかる）、目に見えない地下が対象の地熱発電は開発リスクが大きい。しかしながら、わが国の資源量は発電量換算で、2000万kW以上あり（世界第3位）、発電される出力は、太陽任せ、風任せの太陽光発電や風力発電に比べ格段と安定しており、使い勝手が良く、わが国に恵まれている地熱資源を開発する意義は十分ある。当面は2030年度に150万kW(日本の地熱発電量の約1％)を達成し、2050年～2100年に向けて、日本の全発電量の10％以上を目指したいものである。地熱発電関係者の一層の尽力を期待したい。
2020年10月13日 当研究所（埼玉県狭山市）で継続観測中の1ｍ深地温であるが、このところ明確な低下モードになっていたが、本日13日は一転して上昇した。10月10日20.66℃、11日19.94℃。12日19.61℃、そして本日13日19.71℃。10月に入って曇天が続くが日照時間が、一昨日0.5時間、昨日で5.6時間、10月中では2番目のに長い日照時間であった。ちなみに、8日、9日、10日は日照時間は0時間であった。地表の気温は1日～数日遅れて、1ｍ深に届くが妥当な地温変化だろう。
『93学会「憂慮」表明 「政府、意見に耳ふさぐ」 学術会議人事』 毎日新聞10月11日付朝刊はこう報じている。 日本数学会や日本物理学会など理科系93学会が9日、日本学術会議が推薦した会員候補6人が政府に任命拒否されたことを憂慮する声明を出した。複数の学会トップが記者会見し、「政府は多様な科学者の真摯な意見に耳をふさごうとしている」と危機感を示した。 声明は「会員候補の一部が、理由を付さずに任命されなかったことを憂慮する。対話による早期の解決を希望する」とした。記者会見で日本地球惑星科学連合の田近英一会長（東京大学教授）は「文科系の研究者と政府の問題ではなく、研究者コミュニティ全体で捉える必要がある。学問の自由という普遍的で重要な理念が危機的状況にある」と訴えた。東京大の五神真学長も9日、「学術会議のおかれた状況が早く正常化し、役割を果たすことができるよう、同会議からの要請に対する真摯な対応を政府には望みます」とのメッセージを大学ホームページに掲載したという。9月まで会員を務め、現在も連携会員の五神氏は「事態に端を発した混迷は、学術が持つ本来の力を大きくそぐもの」と憂慮。「学術の価値が少しでも多くの国民から共感され、反映・浸透することを切に願っています」とも記した。地学団体研究会も、「違憲・違法な政治介入だ。ただちに任命拒否の撤回を求める」とする声明を出した。⇒深い検討もせず、政府と異なる政治的見解を持つ会員を気分で排除したが、その結果、明確な説明ができず、挙げた手が引っ込められず困っているのが菅首相の本心だろう。首相には学術会議・学問に対する根本的な誤解や誤りがある。誤りに気づいたら正すのが真っ当な人間だろう。それができない菅首相はすでにリーダーとして不適任である。国民が見ている前で、いつまで、誤った片意地を張り続けるのだろう。時間の無駄だ。早急に再考すべきだ。
2020年10月11日 当研究所で継続観測中の1ｍ深地温であるが、最近1週間は1日の日照時間は3時間以下で、0時間の日もあり、天候は曇天で、降雨が多い。その結果、日射により地中へ流入する熱量が減り、一方、地中から大気中へ流出する熱量が増え、1ｍ深地温は急激に低下している。10月5日21.55℃、6日21.53℃（前日より－0.02℃）、7日21.47℃（前日より－0.06℃）、8日21.41℃（前日より－0.06℃）、9日21.15℃（前日より－0.26℃）、10日20.66℃（前日より－0.51℃）、そして本日11日19.94℃（前日より－0.72℃）。
2020年10月9日 当所で継続観測中の1ｍ深地温であるが、ここ2，3日で急激に低下している。10月5日21.55℃、6日21.53℃、7日21.47℃、8日21.41℃、本日9日21.15℃。10月に入って日照時間が大幅に少なく（JMAによると、この1週間で1日10時間以上が1日だけ（2日10.2時間で、それ以外は0～4.8時間）で、地表から流入する熱量が小さく、地中から流出する熱量が増加している。あたかも、秋から冬に入りつつある感じである。今後も、地温変化から気候変化を注目していこう。
2020年10月7日、14：20～16：45 Microsoft Teams による、日本地熱協会令和2年度第2回情報連絡会のWEB会議に参加した。内容は、（地熱発電の）指導官庁による講演と質疑応答「今後の地熱開発に関する政策について」。環境省地球温暖化対策課、自然公園局国立公園課、温泉地保護利用推進室、農水省林野庁治山課、経産省エネ庁資源燃料部政策課、省新部新エネルギー課の担当者。例年1回この時期に開催されるが、それほど新味はなかった。なお、事務局もWEB会議に慣れておらず、スムーズに進行したとは言えない。若手のWEB技術に詳しい人に協力を依頼する必要があるのではないかと感じた。
2020年10月7日 当所で継続観測中の1ｍ深地温であるが、昨日までの4日間はすべて21.54±0.1℃の中に収まり、ほとんど変動がなかったが本日7日は明瞭に低下し、21.47℃となった。今後も地中へ流入する熱量が減少し、地表から流出する熱量が増加し、地温の低下モードが続くだろう。地中での気候（地候？）のターニングポイントか。
『首相「法案批判は無関係」 学術会議任命拒否巡り 理由明言せず（⇒「ほんとうなので、明言したくない」が、本音ではないか。不正直の極み）』 毎日新聞10月6日付朝刊は一面トップでこう報じている。 菅義偉首相は5日、内閣記者会のインタビューで、科学者の代表機関「日本学術会議」から推薦された新会員候補6人を任命しなかった問題を巡り、6人が安全保障法制や「共謀罪」創設など、安倍前政権の重要法案について批判的な立場だったことは「一切関係ない」と述べたという（⇒本人が一切関係ないと言っても信じようがない。自ら、きちんと証明すべきだろう）。だが、6人の任命を拒否した理由については「個別の人事に関することはコメントを控えると明言を避けたという（⇒都合が悪いことには黙る、隠蔽するようだ。現首相は前首相と隠蔽的体質は全く変わらないようだ。今後も都合の悪いことは隠蔽し、ウソをつき続けるのだろう）」。菅首相の、独善的、権力的、強圧的、半民主主義的な性格は、ますます明確化してきた。極めて危険な内閣だ。国民の力で短命内閣に追い込む必要があるだろう。菅首相は出足から国民に背を向けている。
2020年10月6日 継続観測中の1ｍ深地温であるが、10月3日以降本日6日まで、4日間地温はほぼ一定。3日21.55℃、4日21.53℃、5日21.55℃、そして本日6日21.53℃。地中への流入熱流量と地中からの流出熱量がほぼ均衡していることを示している。
2020年10月3日 当研究所（埼玉県狭山市）では2012年5月8日以降、所内で1ｍ深地温の継続観測を行っているが、今秋の温度低下は極めて滑らかである。特に9月17日（24.42℃）以降本日10月3日（21.55℃）まで単調減少で日ごとの低下率は約0.18℃である。一方、気温も大略的には低下傾向を示しているが、日ごとに増減を繰り返している（9月16日22.6℃、17日23.9℃、18日25.8℃、19日23.0℃、20日20.3℃、21日20.5℃、22日21.4℃、23日19.0℃、24日18.1℃、25日18.7℃、26日17.5℃、27日18.6℃、28日20.2℃、29日18.2℃、30日18.3℃、10月1日18.0℃、2日19.6℃となっている）。このような変動を見ると、地球の表層温度の長期変化（経年変化）を見るためには1ｍ深地温観測の有効性が見て取れる。
2020年10月2日 JOGMEC主催の第4期 沸騰地熱塾オンライン（18:30～20：45）に参加した。講師は新妻弘明東北大学名誉教授で、テーマは「地域のための地熱資源利活用」であった。新妻教授提唱の「EIMY」をさらに展開し、地域における地熱資源活用がどうあるべきかを論じた。新妻教授は著書「地産地消のエネルギー」（NTT出版、2011）および「科学技術の内と外」（東北大学出版会、2019）で、これらに関する基本的な考えを発表されているが、今回は、その集大成とともに、その見解を時間的にも空間的にも広げた見方を示された。地域外から地域に入る研究者・技術者に一定の心構えを示している。重要な指摘であると思われる。ただ、地域という視点（例えば自然湧出温泉レベル）からは完結しているが、より広い日本（国レベル）でみると、必ずしも同意できない面もあるとの印象を持った。
2020年9月30日 自然エネルギー財団はそのHPを更新し、「自然エネルギー 統計」の中で、地熱発電に関し、日本（設備容量と発電量推移）及び世界（2019年時点の国別累積導入量）の最新データを紹介している。 日本の設備容量（発電容量）（万kW）に関しては、54万（2010）、54万（2011）、52万（2012）、52万（2013）、51万（2014）、51万（2015）、53万（2016）、47万（2017）、53万（2018年）、53万（2019）となっている。2011年・12年の54万kWに対し、2012年～15年は低下したが、その後ほぼ一定（51万～52万）、2015年～17年にかけて低下傾向（51万～47万）、2017年から2018年・19年にかけて、上昇（53万kW）に転じている。2011年・12年以降新設の発電所がなく、一方、森地熱発電所および柳津西山地熱発電所が発電端出力（設備容量）をいずれも半分程度に減らしたことが主な原因であり、2018年・2019年の増加は新規大型地熱発電所が運転開始したことによる。一方、発電量に関しては2012年～15年はほぼ一定（26億kWh）であったが、2015年～16年低下（26～25憶kWh）、その後安定（25憶kWh）となっている。なお、これは地熱発電所の多くで、設備利用率が低下し、発電量が減少したものである。このことは持続可能な発電が多くの地熱発電所で実現されていないことを示している。残念なことである。発電量（設備利用率）の減少が続く地熱発電所は、各発電所における「持続可能な発電出力」の再確認を行い、設備容量の最適化を図り、設備利用率を高める努力が必要である。それとともに、大規模地熱発電所を継続的に新設していくことが望まれる。また、2019年度末時点の国別の累積発電出力導入量は、日本は世界10位（0.5百万kW）である。アメリカが1位（2.6百万kW）、2位インドネシア（2.1）、3位フィリピン（1.9）、4位（トルコ）、5位ニュージーランド（0.9）、6位メキシコ（0.9）、7位ケニア（0.8）、8位イタリア（0.8）、9位アイスランド（0.8）となっている。日本は1990年代半ばに0.5百万kWで世界第5位に入っていたが、その後新規発電所の運転開始がなく、一方、インドネシア、トルコ、ケニア等は国策として力が入れられ、新規発電所が次々と作られ、発電出力を伸ばし、日本を抜き去っている。日本の地熱発電にはいっそうの奮起が望まれる状況にある。
2020年9月29日 当研究所では2012年5月8日以降、所内で1m深地温の継続観測を開始以来、本年2020年9月26日以降本日9月29日まで、連続で、過去8年で最低地温を記録している。ここ数日例年に比べ日射による地中への熱の流入が減少し、地中から地表面を通って大気中に流出する熱量が増加していることになる。これは、長期的に見て、１つの重要な現象であろう。
2020年9月26日 当研究所で継続観測中の1ｍ深地温であるが、9月21日以降急速に低下している。日射による地表面から流入する熱量が減少し、一方、地表面から流出する熱量が急速に大きくなっていることを示している。9月19日以降の地温変化を示すと、19日24.21℃、20日24.19℃（前日より－0.02℃）、21日24.02℃（前日より－0.03℃）、22日23.79℃（前日より－0.23℃）、23日23.58℃（前日より－0.21℃）、24日23.40℃（前日より－0.18℃）、25日23.10℃（前日より－0.30℃）、そして本日26日22.79℃（－0.31℃）。
2020年9月23日 当研究所で継続観測中の1ｍ深地温であるが、9月1日に今夏のピーク26.37℃を記録した後、減率は数日間隔で変化はするが一貫して低下モードとなっている。9月1日から本日23日までの平均地温減率は－2.79℃／22日＝－0.13℃／日である。秋分の日も過ぎ、低下モードは続くだろう。
『エンジニアリング協会主催の「2020年度 地熱発電・熱水活用研究会（ウェビナー）」（15:30~17:30）』に在宅参加した。講演は2つあった。1つ目は「山葵沢地熱発電所（出力46199ｋＷ）の開発について」（電源開発（株）火力エネリギー部 地熱技術室 中西繁隆氏）、2つ目は「地域コミュニティと共同で進める地熱発電」（（株）地熱開発 代表取締役社長 大野友史氏）であった。両講演内容は対照的で1つ目は、地下調査も含めた、ダブルフラッシュ型大規模地熱発電の開発で、発電開始以降安定な発電を続けているようであったが、当初4万2000kW50年安定発電の見込みであるようであるが、このような長期の評価は原理的に困難で、今後の適切なモニタリングとモデリングの併用が必要でああろう。 2つ目は、既成温泉井戸を利用した小規模バイナリー発電で地域との共同事業を重要な視点とする、総合エンジニアリングで、リスクを減らし、地域・発電事業者とも共生できる事業を展開するというものであった。成功事例も複数あり、現在の所もくろみ通り進んでいるようだ。今後、中・大規模も視野に入れているようで、地下リスク評価も取り入れていくということであったが、地熱発電が量的にも社会的に貢献するためには、初期段階での資源量評価技術は地熱発電開発では忘れることはできないだろう。⇒自宅でのウェビナー参加は集中ができ、理解が深まるが、会場と遠隔が同時開催することになると、質疑応答が会場優先となりがちで、工夫を要すると思われる。会場参加者はそれなりのコストを払って参加しているわけで、優遇されるのは分かるが、講演後まずウェビナー参加者の質疑に一定時間をとる必要があるのではないか。その後、会場からの質疑に入るのが望ましいと思われる。
よいのではないか。
2020年9月9日 当研究所で継続観測を行っている1ｍ深地温であるが、9月6日以降、高い気温（猛暑日に近い）の日もあるが、確実に低下傾向を続けているようだ。9月5日25.76℃、6日25.76℃、7日25.73℃、8日25.58℃、9日25.43℃。表層土壌１ｍ厚の熱的バッファーは大きいようだ。地中から地表に向かって流出する熱量は増加を続けている。
2020年9月5日 当研究所で継続観測中の１ｍ深地温であるが、昨日までの数日間は低下モードにあったが、昨日猛暑日が予想されたため、本日の地温が上昇するかもしれないと思ったが、低下率が少し下がったが、上昇はせず低下モードは継続した。土壌の通常の熱拡散率を想定すると、気温のピークと1ｍ深地温のピークは1日以上遅れることが予想されるが、昨日の猛暑日（日射量増大）のはっきりした影響は明日以降に見える可能性が高い。注目しよう。
2020年9月4日 当研究所で継続観測中の1ｍ深地温であるが、9月1日をピークに低下モードに入ったようだ。8月31日26.27℃、9月1日26.37℃、2日26.25℃、3日26.00℃、そして本日4日25.83℃となっている。これまで地表面から地中へ流入する熱量が勝っていたが、それ以降、地中から大気中に流出する熱量が勝ってきた。1ｍ深地温から見た季節（気候）の変化が見られ興味深い。
2020年8月28日 継続観測中の1ｍ深地温であるが、ここ数日微小な変動が続いているが（8月25日26.05℃、26日25.97℃、27日25.99℃、本日28日26.03℃）、1ｍ深レベルでは熱の流入ベクトルと熱の流出ベクトルが日ごとに変わっているようだ。
2020年8月27日 当研究所で継続観測中の１ｍ深地温は昨日より若干上がった（昨日8月26日25.97℃、本日27日25.99℃）。昨日、最寄りの気象庁観測点所沢では、前日25日より、26日は、日平均気温、日最高気温、日最低気温ともに上昇している。地中への流入熱量が、地表面からの流出熱量に比べて上回ったことになる。
『台風接近 年1.2個増』 毎日新聞8月26日付朝刊はこう報じている。 日本の太平洋側に接近する台風が過去40年で増加しており、東京では1シーズンあたり1.2個増えていたと、気象庁気象研究所が分析結果を25日発表したという。接近する台風はより強くなった上、移動速度は遅くなったという。気象研によると、台風は1981年～2010年で年平均25.6個発生し、うち平均11.4個は日本の気象台などから300㌔以内に中心が近づいているという。1980～2019年の観測データを統計的に処理したところ、19年までの後半20年間に比べ1.5倍だったという。これを増加率で分析し直すと、40年間で1.2個増えたことになるという。勢力が強い中心気圧980hPa未満の台風に絞ると、後半20年間の東京への接近数は前半の2.5倍で、ほぼ同じ強さの台風の移動速度は、前半に比べ後半20年間では36％遅くなっていたという。これにより、暴風雨などの影響を受ける時間が長くなっていたという。台風の接近数は、東京以外の太平洋側の地域でも同様に増加傾向であったという。台風のルートは、太平洋高気圧の位置に大きく影響を受けるが、19年までの20年間に以前より西へ約500㌔、北へ約300㌔張り出しが強くなっており、台風のルートをより日本の太平洋近くに押し上げていたという。気象研の山口宗彦主任研究官は太平洋高気圧の張り出しについて「地球温暖化に加え、ラニーニャやエルニーニョなど海面水温が周期的に変動する『気候の内部変動が影響している』」と話している。⇒従来のシミュレーション研究では、温暖化が進行すると台風の規模は大きくなるが、発生個数はあまり年化がないような結果が得られていたと思うが、今回の結果は、それとはやや違うデータである。今回の解析結果は、観測により得られたものであり、従来の予測が誤っている可能性がなくもない。従来の予測をもう一度検証する必要があるのではないか。⇒なお、当研究所（埼玉県狭山市では）は2012年5月8日以降1m深地温の観測を継続しており、最寄りの気象庁観測点所沢（狭山の約5㌔南）の年平均気温も比較検討しているが、1970年以降2010年ごろまでは平均気温は増加傾向にあり、地球温暖化の影響がみられるが、2010年～20年ごろは、増加傾向は見られずむしろ2，3年で変動しながらも、ほぼ一定の関係が見られ、最近10年間は必ずしも地球温暖化の影響が明瞭ではない。気候変動の議論は、長期的かつ総合的に行う必要があると思われる。
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