地熱情報研究所

7月10日　JOGMEC（石油天然ガス・金属鉱物資源機構）による平成26年度地熱部事業成果報告会に参加した。

7月9日　月刊誌「中央公論」編集長による、日本および世界の地熱発電に関するインタビューを受けた。

6月30日　日比谷図書館文化館で開催された「自然エネルギー世界白書2015」発表記念シンポジウム（自然エネルギー財団・環境エネルギー政策研究所主催）に参加した。白書を発行したREN21のアルソロス・ゼルボス議長による基調講演「『自然エネルギー世界白書2015』を語る」が最初に行われた。世界的に見て、自然エネルギーの発電設備量、発電量および投資いずれもメインストリームになったことが強調された。すなわち、この10年間でエネルギーの歴史的大転換がなされたことを多くの図表を使って説明された。引き続き、中村成人日本風力発電協会専務理事から、日本の風力発電の進展状況・課題等、亀田正明太陽光発電協会事務局長より日本の太陽光発電の進展状況・課題等の発表があった。ご存知のようにわが国では太陽光のみ進んでいるが、FIT認定量に比較して稼働量が著しく低いことの指摘があった。風力発電も苦労している状態が紹介された。しかしながら、風力・太陽光共に、先に発表された国のエネルギーミックスにおける2030年見通しを大きく超える導入が可能だとし、意気軒昂であった。地熱の場合も、少なくとも、国の2030年見通しを実現する必要があるだろう。現在日本各地で70カ所以上で大中小規模発電を目指した調査が進行しているが、担当者のいっそうの奮闘を期待したい。最後に、パネルディスカッションが予定されていたが、パネラー3人のうち１人が、本日発生した新幹線事故で参加できなくなり、パネルディスカッションは取りやめになり、代わりに、松原弘直環境エネルギー政策研究所理事より、日本の自然エネルギー全般について現状の紹介があった。まだ、新たな発電所の建設が進んでいない地熱発電は残念ながら影が薄かったが、都道府県別の自然エネルギー導入状態（いわゆるエネルギー永続地帯）のグラフでは地熱が大きく目立った。最後に、大野輝之自然エネルギー財団常務理事が司会として、フロアーからの質問と応答を行った。なお、「自然エネルギー世界白書2015」（RENEWABLES 2015 GLOBAL STATUS REPORT）は自然エネルギー財団・環境エネルギー政策研究所のHPからダウンロードできるようです。

6月28日　豊島区池袋の立教大学で開催された第51回環境社会学会大会企画セッション「持続可能な社会と自然エネルギー」にパネリストとし出席した。このたび報告書「持続可能な社会と自然エネルギー研究会報告書」がまとめられたのを機会に、議論のプロセスの紹介を含めて、７つのコンセンサスの紹介、それらに関わった各団体の意見等が紹介され、その後フロアーとの質疑を行った。環境エネルギー政策研究所・自然エネルギー財団が主宰し、日本野鳥の会、日本自然保護協会、WWFジャパン、日本風力発電協会、バイオマス産業社会ネットワーク、名古屋大学、そして地熱情報研究所が本日のパネルディスカッションに参加した。なお、研究会には、上記以外の多くの団体・メンバーが参加している。上記報告書は、環境エネルギー政策研究所および自然エネルギー財団のHPからダウンロードできます。

6月27日　6月25日～27日、高山市で開催された、地熱開発理解促進事業　勉強会　平成27年度第1回（6月26日（金））に講師として出席した。演題は「地熱の科学と持続可能な地熱発電のあるべき姿」。なお、他に2講演「地熱開発理解促進事業　昨年度の成果と今年度の計画」（安達正畝氏（INPEX））および「開発事業に対する地域住民の対応（続編）」（窪田ひろみ氏（電力中央研究所環境科学研究所））が行われた（岐阜県高山市）。

6月23日　環境省による「国立・国定公園内の地熱開発に係る優良事例形成の円滑化に関する検討会」第3回に出席した。

6月19日　地熱発電に関する関係者の会合に出席した。

6月17日　地熱発電を目指している地域の地方紙記者の方に、わが国における地熱開発の歴史、最近の地熱開発の状況および当該地域の地熱に関する情報提供を行った（研究所）。

6月11日　JOGMEC　平成27年度　第1回業務評価委員会に出席した。

6月10日　環境審査顧問会全体会に出席した。

6月4日　JOGMEC　平成27年度第1回　業務評価委員会　地熱資源開発専門部会・地熱技術評価部会合同部会に、部会長として出席した。

6月2日　JOGMEC地熱部会（6月4日開催予定）の打ち合わせを、JOGMEC担当者と行った（研究所）

6月2日　本所HPの時事情報　にも紹介しましたが、当所が行っている地温測定について簡単に紹介します。このような測定が各地で行われれば、日本列島規模で面白い議論ができる可能性があります。以下、当所HP時事情報から転送：「6月2日　毎日新聞6月2日付朝刊によると、気象庁は1日、今年の5月は1946年から統計に用いている全国154観測地点のうち、月平均気温は北日本（北海道、東北）や東日本（関東甲信、東海、北陸）を中心に、55地点で地点観測史上最高になったという。本州付近が高気圧に覆われ晴れた日が多く、日照時間も延び、暖かい空気も加わって気温の上昇が続いたという。月平均最高気温となった55地点のうち、東京都心は平年比で2.9℃高い21.1℃となったほか、福島市では同3.2℃高い19.8℃となったという。東日本全体は平年より2.1℃、北日本も同2.0℃高く、いずれも統計開始以来最高だったという。ただし、今年だけが特に高温というだけでなく、経年的な増加傾向も反映しているとみられる。なお、当所では庭の木陰で2012年5月8日以降、1m深地温を毎日測定しているが、たとえば、5月16日の1m深地温は、2012年が15.68℃、2013年が17.46℃、2014年が18.30℃、2015年が19.15℃と年々上がってきているのが読み取れる。これは特定の年の地温が高いというより、地温が年々上昇していることを示しているとみられるだろう。地温の上昇には気温の上昇が反映されており、地球温暖化現象およびヒートアイランド現象を反映しているものとみられる。それぞれの寄与がどの程度か興味あるところである。当所の位置・標高（おおよそ東経139度24分・北緯35度51分、標高約54m）における5月中旬の1m深地温標準温度（おおよそ日本列島に適用可能）は14.8℃である。なお、これには±2℃程度の誤差があるといわれている。この標準温度と比較すると、2012年は約0.9℃高く、2013年は約2.7℃高く、2014年は約3.5℃高く、2015年は約4.4℃高くなっている。詳細な検討が必要であるが、このような結果からでも、1m深地温の測定から、地球温暖化現象あるいはヒートアイランド現象を自宅でも量的に目安を付け、実感することが可能である。正しい気温の測定は難しいが（それに加えて、気温は気象庁から毎日発表されている）、むしろ地温の方が独自の値が得られるとともに、測定しやすい面があるので、みなさんも自宅で試みられたら興味ある結果が得られるのではないか。測定のためには、リード線が少し長い温度プローブ付デジタル温度計と深さ1m・直径2～3cmの穴があればよい。あとは根気である。ご家族の協力が得られることが継続のカギである。お試しください。」。

5月20日　日本地熱協会　平成27年度定期総会に出席した。

5月19日　測定機器メーカーの担当者と地熱測定に関する情報交換をおこなった（研究所）。

5月15日　地熱発電事業を計画している企業関係者と地熱に関する情報交換を行った（研究所）。

4月23日　JOGMEC担当者と業務評価委員会に関する打ち合わせを行った。

4月23日　地熱発電に関する関係者の会合に出席した。

4月23日　環境省による「国立・国定公園内の地熱開発に係る優良事例形成の円滑化に関する検討会・第2回」に出席した。

4月22日　月刊誌「エネルギーレビュー」2015年5月号（第35巻第5号通巻412号）の特集「地熱資源の今」に、「地熱資源の活用策を検証する」（７～11ページ）が掲載された（4月20日発行）。なお、この特集号には以下の4編も掲載されている。田篭功一氏（西日本技術開発株式会社　地熱業務本部　執行役員　地熱部長）による「海外における地熱エネルギー利用の実態」（12～15ページ）、大槻健太郎氏（東北電力株式会社　火力原子力本部　火力部地熱統括センター長）による「東北電力　地熱発電の実績」（16～19ページ）、九州電力株式会社　発電本部　地熱センターによる「九州電力　地熱6発電所21万キロワット、全国の40％占める」（20～23ページ）、阿部博光氏（別府大学国際経営学部　教授）による「温泉エネルギーが地域の発展に貢献－全国の温泉地で開発が加速へ－」（24～28ページ）。

4月15日　日本地熱協会平成27年度第１回情報連絡会に出席した。議事内容は、（１）地熱開発現場の近況報告、（２）自社紹介、（３）運営委員会及び専門部会報告　であった。

4月15日　地熱発電に関する関係者の会合に出席した。

4月13日　九州大学地熱関係者による集まり「九大地熱フォーラム」に出席し、地熱に関する情報交換を行った。

4月　7日　地熱研究会主催の平成26年度第3回地熱研究会講演会に出席した。講演題目は以下のようであった。１）自然環境への悪影響を回避・最小化した地熱発電に関する技術開発（地熱技術開発（株）岡部高志氏）、２）ケニア国地熱開発のための能力向上プロジェクト（フェーズ１）について（西日本技術開発（株）福岡晃一郎氏）、３）地域の社会的受容性を考慮した地熱発電設備の導入方策に向けた検討（東工大　村山武彦氏）、４）地熱開発に対する地域受容性の要因検討（東工大　上地成就氏）、５）戦略アセスと統合した地域計画アプローチ（東邦大　柴田裕希氏）。

4月　7日　出版社の編集担当者と地熱に関する図書の出版について打ち合わせを行った。

4月　2日　地熱エネルギー抽出に関し、地熱技術者および地熱発電事業者と情報交換を行った。