地熱情報研究所

8月6日　月刊誌「中央公論」9月号（8月10日発行、236～241ページ）に地熱発電に関するインタビュー記事が掲載されました。非常事態！日本のエネルギーシリーズの5回目で、タイトルは「地熱発電が挑む三つの壁」です。当所江原幸雄代表に「中央公論」編集長安部順一氏がインタビューしたものです。地熱発電のしくみ、世界におけるわが国の地熱発電の状況、わが国の地熱発電を進めるにあたっての三つの壁「コスト問題」、「国立公園問題」、「温泉問題」について、現状と解決の見通し、そして、将来における地熱発電の貢献について答えています。

8月4日　地熱研究会平成27年度総会及び第1回地熱研究会に出席した。総会に引き続き、以下の3つの講演が行われた。1）WGC2015におけるEGS関連およびスケール・材料関連の技術動向（産業技術総合研究所　柳澤教雄氏）、2）鬼首地熱発電所における地熱リリーフウェル掘削について（電源開発（株）赤坂千寿氏）、3）地熱発電の現状と今後の動向（エネ庁資源・燃料部　山田智也氏）。

7月31日　RE2015アカデミックギャラリー研究成果プレゼンテーションにおいて、当所野田事務局長が講演「中小規模地熱発電のすすめ」を行った。

7月31日　RE2015アカデミックギャラリー展示ブースで、来訪者への対応を行った（江原・野田・藤沢）。

7月30日　地熱開発に関係する機器開発を行っているメーカー関係者と情報交換を行った。

7月30日　RE2015アカデミックギャラリーの展示ブースで来訪者への対応を行った（江原・野田・藤沢）。

７月30日　環境省の「国立・国定公園内の地熱開発に係る優良事例形成の円滑化に関する検討会（第4回）」に出席した。

7月29日　RE2015のアカデミックギャラリー展示ブースで来訪者への対応（説明および資料配布）を行った（東京ビッグサイト）。江原・野田・藤沢（ボランティア）が担当。両脇には、地熱学会および九大地熱研究室のブース。

7月28日　第10回再生可能エネルギー世界展示会（R2015）でのアカデミックギャラリー展示ブースで展示準備を行った（東京ビッグサイト）。

7月23日　地熱発電関係者と地熱を担当している国会議員との地熱開発促進に関する情報交換に出席した。

7月21日　地熱発電事業を計画している企業関係者と地熱に関する情報交換を行った（研究所）。

7月17日～18日　京都大学で開催された、諸冨徹京大教授代表の科学研究費基盤研究（A）「再エネ大量導入を前提とした分散型電力システムの設計と地域的な経済波及効果の研究」のキックオフミーティングに出席した。

7月15日　日本地熱協会平成27年度第2回情報連絡会に出席した。議事内容は、（1）特別会員（火力原子力発電協会、環境エネルギー政策研究所、国際協力機構）の事業紹介と地熱への取り組みの報告、（2）特別講演「地熱技術者教育支援映像の紹介（JOGMEC 高橋由多加氏）」、（3）運営委員会及び専門部会報告。

7月14日　地熱発電に関する関係者の会合に出席した。

7月14日　地熱発電を検討している企業と地域に沿った調査の進め方等に関する情報交換を行った。

7月14日　地熱発電に関する最近の情勢や今後の展望について、共同通信社から、インタビューを受けた。

7月10日　JOGMEC（石油天然ガス・金属鉱物資源機構）による平成26年度地熱部事業成果報告会に参加した。

7月9日　月刊誌「中央公論」編集長による、日本および世界の地熱発電に関するインタビューを受けた。

6月30日　日比谷図書館文化館で開催された「自然エネルギー世界白書2015」発表記念シンポジウム（自然エネルギー財団・環境エネルギー政策研究所主催）に参加した。白書を発行したREN21のアルソロス・ゼルボス議長による基調講演「『自然エネルギー世界白書2015』を語る」が最初に行われた。世界的に見て、自然エネルギーの発電設備量、発電量および投資いずれもメインストリームになったことが強調された。すなわち、この10年間でエネルギーの歴史的大転換がなされたことを多くの図表を使って説明された。引き続き、中村成人日本風力発電協会専務理事から、日本の風力発電の進展状況・課題等、亀田正明太陽光発電協会事務局長より日本の太陽光発電の進展状況・課題等の発表があった。ご存知のようにわが国では太陽光のみ進んでいるが、FIT認定量に比較して稼働量が著しく低いことの指摘があった。風力発電も苦労している状態が紹介された。しかしながら、風力・太陽光共に、先に発表された国のエネルギーミックスにおける2030年見通しを大きく超える導入が可能だとし、意気軒昂であった。地熱の場合も、少なくとも、国の2030年見通しを実現する必要があるだろう。現在日本各地で70カ所以上で大中小規模発電を目指した調査が進行しているが、担当者のいっそうの奮闘を期待したい。最後に、パネルディスカッションが予定されていたが、パネラー3人のうち１人が、本日発生した新幹線事故で参加できなくなり、パネルディスカッションは取りやめになり、代わりに、松原弘直環境エネルギー政策研究所理事より、日本の自然エネルギー全般について現状の紹介があった。まだ、新たな発電所の建設が進んでいない地熱発電は残念ながら影が薄かったが、都道府県別の自然エネルギー導入状態（いわゆるエネルギー永続地帯）のグラフでは地熱が大きく目立った。最後に、大野輝之自然エネルギー財団常務理事が司会として、フロアーからの質問と応答を行った。なお、「自然エネルギー世界白書2015」（RENEWABLES 2015 GLOBAL STATUS REPORT）は自然エネルギー財団・環境エネルギー政策研究所のHPからダウンロードできるようです。

6月28日　豊島区池袋の立教大学で開催された第51回環境社会学会大会企画セッション「持続可能な社会と自然エネルギー」にパネリストとし出席した。このたび報告書「持続可能な社会と自然エネルギー研究会報告書」がまとめられたのを機会に、議論のプロセスの紹介を含めて、７つのコンセンサスの紹介、それらに関わった各団体の意見等が紹介され、その後フロアーとの質疑を行った。環境エネルギー政策研究所・自然エネルギー財団が主宰し、日本野鳥の会、日本自然保護協会、WWFジャパン、日本風力発電協会、バイオマス産業社会ネットワーク、名古屋大学、そして地熱情報研究所が本日のパネルディスカッションに参加した。なお、研究会には、上記以外の多くの団体・メンバーが参加している。上記報告書は、環境エネルギー政策研究所および自然エネルギー財団のHPからダウンロードできます。

6月27日　6月25日～27日、高山市で開催された、地熱開発理解促進事業　勉強会　平成27年度第1回（6月26日（金））に講師として出席した。演題は「地熱の科学と持続可能な地熱発電のあるべき姿」。なお、他に2講演「地熱開発理解促進事業　昨年度の成果と今年度の計画」（安達正畝氏（INPEX））および「開発事業に対する地域住民の対応（続編）」（窪田ひろみ氏（電力中央研究所環境科学研究所））が行われた（岐阜県高山市）。

6月23日　環境省による「国立・国定公園内の地熱開発に係る優良事例形成の円滑化に関する検討会」第3回に出席した。

6月19日　地熱発電に関する関係者の会合に出席した。

6月17日　地熱発電を目指している地域の地方紙記者の方に、わが国における地熱開発の歴史、最近の地熱開発の状況および当該地域の地熱に関する情報提供を行った（研究所）。

6月11日　JOGMEC　平成27年度　第1回業務評価委員会に出席した。

6月10日　環境審査顧問会全体会に出席した。