地熱情報研究所
8月29日 栃木県環境森林部地球温暖化対策課主催の「地熱発電に係る市町職員等勉強会」に、当研究所代表江原が出席し、講演「地熱エネルギー資源の利活用と国の推進体制・検討状況」を行った。今回の勉強会では、もう1件の講演があり、電中研の窪田ひろみ上席研究員による「地熱発電の地域共生に向けた地方公共団体（自治体）の役割」であった（宇都宮市）。
8月8日 文庫本の小説「ゼロの激震」（安生 正著。宝島社 2017年7月8日 第1刷発行。473ページ）を読了した。書店で何気なく手に取った本であったが、一気に引き込まれた（文庫本であり、単行本は2016年4月に発行され、大ベストセラーになったようである。小生、地球科学・地球工学に携わる者としては、恥ずかしながら、全く気が付かなかった。多少の弁解をさせて頂くと、2014年6月から半年入院し、同年大晦日に退院、退院後1年は、回復に専念、現在退院後2年8か月目を迎えている状況にあった）。一言でいうと、小松左京著の「日本沈没」の関東地方版で超巨大噴火を扱ったものと言える。関東全域に巨大マグマ溜りが形成され、関東地方の地下を移動、最終的には巨大噴火が発生し、関東地方（特に、埼玉、東京、神奈川）が壊滅するという破天荒な設定。これに政治における危機管理さらに人間模様が絡む。「日本沈没」は地球科学的側面が強いが、この「ゼロの激震」は、東京湾の人工島に直径200ｍ深さ40ｋｍ（マントルに達する）の巨大立坑を掘り、海水を注入し、マントルの熱で水蒸気を造り、地熱発電を行うという地球工学的な話も関係する。その発電出力は原発20基分という。また、地球温暖化に関係して、CO2地下貯留・ハイドロフラクチャリングも出てくる。そして、この人工構造物と巨大噴火が関係している。以上のいくつかのキーワードに関心がある方には、是非ともお勧めしたい。いろいろな読み方ができると思われます。今夏も暑い日が続いていますが、真夏の夜の怪談話とも言える面もあり、是非とも、楽しんでください。
7月19日午前11時、気象庁より関東地方の梅雨明け宣言が発表された。例年より2日早く、昨年より10日早いという。当研究所では、2012年5月8日より、所内で1ｍ深地温の毎日観測を行っているが、梅雨時の地温は「上昇中の中で、一時的な停滞が見られる」のが特徴となっている。しかし、今年はその停滞はわずかなもので、ほとんど停滞の無い2012年と似た変化となっている。梅雨中にも拘わらず降雨が少なく、日射量もそれ程低下しなかったことを反映していると見られる。
7月19日 地熱関係者（複数）の昇進お祝いの会に出席した。地熱関係者が、それぞれの組織の中で、高く評価されることは非常に好ましいことである。会には若手技術者も多く参加しており、今後の仕事の糧になったことも多かったのではないか。
7月19日 一般財団法人エンジニアリング協会の「平成29年度 地熱発電・熱水活用研究会第2回」に出席した。講演は「温泉熱利活用手法の開発と今後の展望（ジオテック株式会社 山邊嘉朗氏）」。主として大分県別府市で近年展開されている小規模温泉発電・熱利用事業の紹介であった。地元に寄り添い密着した、創意工夫で地元民にも喜ばれる事業となっており、小規模温泉熱利活用のすぐれた開発モデルと感じた。大規模地熱発電において、地域への対応、創意工夫等学ぶべき点が多々あると感じた。地熱発電事業者がこのような取り組みを知ることは意義あると考えられる。なお、参加者は103名と多数で、講演会後の情報連絡会を含め活気ある研究会となった。
7月7日 再生可能エネルギー協議会主催の「第12回再生可能エネルギー世界展示会」（会場：パシフィコ横浜）に参加した。展示ブースではJOGMEC・日本地熱協会共催のブースを訪れた。毎回のパネル展示・地熱発電模型による実演・資料配布に加えて、今年初めて実施された、地熱開発の技術側面に関するミニ講演（1講演30分程度、3日間の期間中、毎日２～４テーマ）は内容が専門的だったにもかかわらず好評だったようだ（30席の椅子が足らず、追加されていた）。最近数年のトレンドを見ると、より専門的な内容を求める来場者が増えているように思う。今後も来場者に合わせた内容の工夫が必要であろう。なお、地熱関係では、NEDO・産総研もブースを出していた。アカデミックギャラリーでは、日本地熱学会・弘前大学北日本新エネルギー研究所がブースを出していた。なお、午後には、地熱・地中熱に関する技術的セッションが開かれた。
7月1日 京都大学大学院経済学研究科の諸冨 徹教授（環境経済学）が代表者である、「再エネによる地域の持続可能な発展－その地域的付加価値と事業の担い手を考える－」（サントリー文化財団研究助成）の研究会に出席し、講演「最近のわが国の地熱発電の状況と地熱発電の地域への経済的貢献」を行った。
6月24日 『地熱発電 九州でなぜ盛ん 九州電力を支えた産学官 普及の両輪 熱源と熱意 地域全体の取組み 成功導く』 日本経済新聞社6月24日土曜版（九州・山口・沖縄版） はこう報じている。そこには、日本の地熱発電開発のリーダー的役割を果たし、かつ、現在もリードしている「九州内の産学官の地熱グループ」と「九州の地熱発電開発状況」が紹介されている。当研究所代表江原による以下のコメントが掲載されている。『学問的な背景と発電事業者の進取性と技術力の両輪がうまく作用した。』
6月22日 （公益社団法人）日本外国特派員協会での再生可能エネルギーに関する講演会に参加した（千代田区有楽町）。環境エネルギー政策研究所の飯田哲也所長が 「Renewable market trend in Japan」 と題して、再生可能エネルギー全般および太陽光」に関して、（株）グリーン・パワー・インベストメントの副社長のMark E. Anderson氏 が主として、風力発電に関して、地熱情報研・江原が、地熱に関して、「Present and Future of Geothermal Energy Utilization in Japan」 と題して、講演を行った。その後、出席者と質疑応答を行った。
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